横浜ゴム(5101)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 5,962 | 423 | 188 | -911 | 5.3 | 117.2 | 52.0 | 38.6 |
| FY2017 | 6,463 | 542 | 400 | 307 | 10.3 | 249.3 | 62.0 | 41.2 |
| FY2018 | 6,502 | 535 | 356 | 397 | 9.3 | 222.1 | 62.0 | 43.7 |
| FY2019 | 6,505 | 586 | 420 | 317 | 9.8 | 261.6 | 64.0 | 46.2 |
| FY2020 | 5,706 | 364 | 263 | 504 | 6.2 | 164.1 | 64.0 | 48.3 |
| FY2021 | 6,708 | 836 | 655 | 638 | 12.3 | 408.5 | 65.0 | 53.3 |
| FY2022 | 8,605 | 689 | 459 | -71 | 7.4 | 286.4 | 66.0 | 53.4 |
| FY2023 | 9,853 | 1,004 | 672 | -1,843 | 9.0 | 419.3 | 84.0 | 46.2 |
| FY2024 | 10,947 | 1,192 | 749 | 931 | 8.3 | 467.8 | 98.0 | 51.5 |
| FY2025 | 12,350 | 1,529 | 1,054 | -1,057 | 10.1 | 668.6 | 134.0 | 51.6 |
バフェット流モート診断
総合スコア:11/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中
横浜ゴムは「ADVAN」や「GEOLANDAR」といったブランドを持つが、グローバルなタイヤ市場ではミシュランやブリヂストンといった強力なブランド力を持つ競合が存在する。特許や技術力は有するものの、それが決定的な競争優位に直結しているとは言い難い。
自動車メーカーとの取引では、OEM供給における品質基準や開発協力により、一定のスイッチング・コストが発生する。しかし、アフターマーケットではブランドや価格による乗り換えも多く、顧客の固定化は限定的。
タイヤ製造・販売事業において、ネットワーク効果はほとんど見られない。プラットフォーム型ビジネスではないため、ユーザー数の増加が直接的に製品・サービスの価値向上に繋がる構造ではない。
長年の生産ノウハウと規模の経済により、一定のコスト競争力を持つ。特に、特定の製品群や地域においては、効率的な生産体制を構築している可能性がある。しかし、原材料価格の変動リスクは存在する。
グローバルで事業展開しており、タイヤ業界における一定のシェアを確保している。特にトラック・バス用タイヤや産業用ホースなど、特定のセグメントでは規模の経済が働きやすい。しかし、業界トップ企業との差は依然として大きい。
競合との比較優位
強気シナリオ
高付加価値製品(特にSUV・オフロードタイヤ)の販売拡大
M&Aによる事業ポートフォリオ強化とグローバルシェア向上
EVシフトに対応した新製品開発とOEM供給拡大
弱気シナリオ(モート侵食)
原材料価格(天然ゴム、カーボンブラック等)の高騰と転嫁の遅れ
グローバル競合他社との激しい価格競争
主要市場(欧米、アジア)における景気後退リスク
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
横浜ゴムの投資が失敗するには、同社が長年培ってきた生産効率やグローバルな販売網といった規模の経済による競争優位が、急速に失われる必要がある。具体的には、競合他社がより革新的な生産技術を導入し、大幅なコスト削減を実現した場合。また、主要顧客である自動車メーカーが、タイヤサプライヤーの切り替えを容易にするような標準化を進めたり、あるいは新規参入企業が低コストで高品質なタイヤを大量供給できるようになった場合も、同社の優位性は揺らぐ。さらに、グローバルな物流網の混乱や、主要市場での需要の急激な落ち込みが長期間続けば、規模の経済によるメリットが相殺され、競争力が低下する可能性も考えられる。
5年後のモート予測
高付加価値製品の販売増とグローバル展開の加速により、売上・利益ともに堅調に成長。EV関連需要も取り込み、収益性を向上させる。
既存事業の安定的な成長に加え、一部新製品の投入により緩やかな売上増。コスト管理を徹底し、利益水準を維持する。
原材料価格の高騰や激化する競争により、価格転嫁が進まず収益性が悪化。為替変動リスクも重なり、売上・利益ともに低迷する。