5108

ブリヂストン(5108)に経済的な堀はあるか

ゴム製品 自動車・輸送機

株価

現在株価
4,166
2026-09-01
52週高値
3,408
52週安値
3,282
時価総額
46,905 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 33,370 4,495 2,656 2,663 11.3 339.0 140.0 61.4
FY2017 36,434 4,190 2,883 2,173 12.0 375.7 150.0 59.2
FY2018 36,501 4,027 2,916 1,179 12.0 388.0 160.0 61.6
FY2019 35,256 3,261 2,926 1,975 12.5 405.0 160.0 58.0
FY2020 29,945 641 -233 3,716 -1.1 -33.1 110.0 51.3
FY2021 32,461 3,768 3,940 4,132 14.7 559.6 170.0 57.5
FY2022 41,101 4,413 3,004 -695 10.0 432.3 175.0 59.8
FY2023 43,138 4,818 3,313 3,637 9.7 484.0 200.0 61.8
FY2024 44,301 4,433 2,850 2,938 7.5 416.2 210.0 65.2
FY2025 44,295 3,812 3,273 4,355 8.8 246.0 230.0 63.7

バフェット流モート診断

無形資産
●●●○○
3/5
スイッチング
●●●○○
3/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:12/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産3/5

ブリヂストンは、タイヤ業界における強力なブランド認知度と、長年にわたる研究開発による技術的優位性を持つ。特に、高性能タイヤや環境対応型タイヤに関する特許やノウハウは、競合他社に対する参入障壁となり得る。

スイッチングコスト3/5

自動車メーカーとの長期的な取引関係や、純正採用における信頼関係は、スイッチング・コストを生み出している。一度採用されると、品質、性能、供給安定性の観点から、他社への切り替えは容易ではない。

ネットワーク効果0/5

タイヤ事業においては、直接的なネットワーク効果は限定的である。プラットフォーム型ビジネスとは異なり、ユーザーが増えることで製品自体の価値が直接的に向上するわけではない。

コスト優位2/5

グローバルな生産・調達網による規模の経済は一定のコスト優位性をもたらすが、原材料価格の変動や為替の影響を受けやすく、構造的なコスト優位性は限定的である。他社も同様の効率化を進めている。

規模の経済4/5

世界トップクラスのタイヤメーカーとしての生産能力と販売網は、圧倒的な規模の経済を形成している。この規模は、研究開発投資や新興国市場への展開において、競合に対する優位性を確立している。

競合との比較優位

強気シナリオ

EVシフトに対応した次世代タイヤ技術の開発・普及

グローバルな生産・販売網のさらなる効率化と新興国市場でのシェア拡大

非タイヤ事業(高機能材料など)の成長加速

弱気シナリオ(モート侵食)

原材料価格の高騰が継続し、収益性を圧迫

競合他社の技術革新(特に中国メーカー)による価格競争の激化

自動車業界全体のEVシフトの遅延や、代替モビリティの台頭

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

この投資が失敗するには、ブリヂストンのブランド力が急速に陳腐化し、自動車メーカーが品質や性能で同等以上の代替品をより安価に調達できるようになる必要がある。また、EVシフトの進展が、同社が強みを持つ既存のタイヤ技術や生産体制を時代遅れにし、競合他社がより迅速かつ低コストで次世代タイヤソリューションを提供できるようになるシナリオも考えられる。さらに、グローバルなサプライチェーンの分断や地政学リスクの高まりが、同社の規模の経済によるコスト優位性を損ない、生産・販売網の維持を困難にする可能性も否定できない。

5年後のモート予測

強気

EVタイヤやサステナブルタイヤの需要拡大、グローバル生産体制の最適化により、売上・利益ともに堅調な成長を遂げる。

中立

既存事業の安定性を維持しつつ、EVシフトや新興国市場への対応を進め、緩やかな成長を続ける。

弱気

原材料価格高騰、激化する競争、技術革新への対応遅れにより、収益性が悪化し、成長が鈍化する。

直近の適時開示

同業他社

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