8151

東陽テクニカ(8151)に経済的な堀はあるか

卸売業 商社・卸売

株価

現在株価
1,926
2026-09-01
時価総額
395 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 217 13 9 16 3.1 35.2 36.0 86.3
FY2017 216 13 5 -1 1.7 20.0 22.0 86.1
FY2018 236 14 12 13 4.1 49.4 30.0 86.1
FY2019 255 19 11 5 3.8 46.5 33.0 86.1
FY2020 231 13 14 26 4.8 58.7 38.0 87.1
FY2021 235 17 17 7 5.8 71.0 43.0 76.1
FY2022 265 23 19 1 6.5 81.2 50.0 70.4
FY2023 282 15 15 17 5.4 67.5 54.0 70.6
FY2024 350 34 25 12 9.0 113.0 68.0 71.6
FY2025 326 19 12 14 4.3 55.6 69.0 70.1

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:6/25 主要モート:スイッチング・コスト 持続性:判定中

無形資産1/5

東陽テクニカは、計測・分析機器の専門商社として、長年にわたり培ってきた高度な専門知識と技術サポート力を持つ。特定のニッチ分野における顧客からの信頼は無形資産となりうるが、特許やブランド力は限定的。

スイッチングコスト2/5

顧客は特定の計測・分析機器に依存しており、導入・習熟にコストがかかるため、容易な乗り換えは難しい。しかし、競合他社も同様のサービスを提供しており、絶対的なスイッチング・コストとは言えない。

ネットワーク効果0/5

ネットワーク効果は事業モデルに直接的に見られない。顧客基盤の拡大が直接的なサービス価値向上に繋がる構造ではない。

コスト優位1/5

専門商社としての効率的なサプライチェーンや、長年の取引による仕入れ条件の優位性は考えられるが、製造業のような圧倒的なコスト優位性は見られない。

規模の経済2/5

特定の計測・分析機器分野においては一定のシェアを持つと考えられるが、業界全体で見ると規模の経済による圧倒的な優位性は限定的。少数寡占市場の形成には至っていない。

競合との比較優位

強気シナリオ

高付加価値な計測・分析機器の販売拡大

IoT、AI関連分野への事業展開

M&Aによる事業領域の拡大

弱気シナリオ(モート侵食)

主要仕入先メーカーの業績悪化や方針転換

技術革新による既存製品の陳腐化

価格競争の激化による収益性低下

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

東陽テクニカの競争優位性が失われるシナリオは、まず主要な仕入先メーカーとの関係が悪化し、代替可能な製品しか扱えなくなることである。また、顧客が求める技術サポートやソリューション提供能力が、競合他社やメーカー直販に比べて劣後し、スイッチング・コストのメリットが失われることも考えられる。さらに、急速な技術革新に対応できず、取り扱い製品群が陳腐化し、市場での存在意義が低下する可能性も否定できない。これらの要因が複合的に作用することで、同社のニッチ市場における優位性は崩壊するだろう。

5年後のモート予測

強気

高付加価値製品の拡販と新規分野への進出により、売上・利益ともに堅調に成長。専門商社としての地位を確立し、収益性を維持する。

中立

既存事業を維持しつつ、緩やかな成長を目指す。市場環境の変化に対応しながら、安定的な収益基盤を維持する見込み。

弱気

競争激化や技術革新への対応遅れにより、売上・利益ともに低迷。ニッチ市場での優位性を失い、収益性が悪化する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 395億
2. 健全な財務 自己資本比率 70.1%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -11.9%
6. 適度なPER PER 33.0倍
7. 適度なPBR PBR 1.41倍

合格数:1/7 部分的合格

同業他社

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