ノダ(7879)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 649 | 36 | 23 | 35 | 11.1 | 140.4 | 16.0 | 35.7 |
| FY2017 | 669 | 45 | 30 | 43 | 12.2 | 182.5 | 22.5 | 39.5 |
| FY2018 | 662 | 38 | 32 | 14 | 11.7 | 196.3 | 25.0 | 42.4 |
| FY2019 | 678 | 36 | 23 | 42 | 7.9 | 143.1 | 25.0 | 42.6 |
| FY2020 | 623 | 28 | 17 | 1 | 5.5 | 103.9 | 25.0 | 46.8 |
| FY2021 | 646 | 38 | 25 | 57 | 7.6 | 155.7 | 32.0 | 47.0 |
| FY2022 | 810 | 98 | 61 | 34 | 14.9 | 372.5 | 60.0 | 47.1 |
| FY2023 | 732 | 47 | 28 | 1 | 6.4 | 176.5 | 55.0 | 50.8 |
| FY2024 | 670 | 4 | -46 | 8 | -11.9 | -291.8 | 42.5 | 45.2 |
| FY2025 | 647 | -0 | -8 | -38 | -2.1 | -53.0 | 33.0 | 46.8 |
バフェット流モート診断
総合スコア:6/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中
ノダの財務サマリには、ブランド価値、特許、規制ライセンス、IPに関する具体的な情報が含まれていない。無形資産による競争優位性は現時点では確認できない。
住宅建材は一度採用されると、リフォームや建て替えの際に再度採用される傾向がある。しかし、初期採用におけるスイッチングコストは限定的であり、新製品や競合製品への乗り換えリスクは存在する。
ノダの事業内容(住宅建材、内装材等)には、ユーザー数の増加がサービス価値を向上させるネットワーク効果は認められない。
長年の製造業としての経験と、ある程度の規模による生産効率は期待できる。しかし、原材料価格の変動や、競合他社とのコスト競争力に関する具体的な優位性は不明瞭。
住宅建材業界において、ノダは一定のシェアを持つ主要プレイヤーの一つである。国内市場での規模の経済は一定程度働いていると考えられるが、グローバルな視点では限定的。
競合との比較優位
強気シナリオ
国内住宅市場の安定的な需要
リフォーム市場の拡大による継続的な建材需要
新素材や高付加価値製品の開発による収益性向上
弱気シナリオ(モート侵食)
新築住宅着工数の減少
競合他社による低価格攻勢や新技術の導入
原材料価格の高騰による収益圧迫
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
ノダの投資が失敗するシナリオは、国内住宅市場の構造的な縮小が予想以上に早く進行し、リフォーム需要の伸びも鈍化する場合である。さらに、競合他社が革新的な建材や低コストな生産技術を導入し、ノダの既存製品の優位性を急速に陳腐化させる可能性がある。特に、環境規制の強化や新たな建築基準の導入に対応できず、設備投資が遅れる、あるいは不適切なものとなれば、コスト競争力や製品の魅力を失い、市場シェアを急速に低下させるだろう。また、グローバルなサプライチェーンの混乱や、主要な原材料の供給不安が長期化し、生産コストが大幅に上昇し、価格転嫁も困難になる状況も考えられる。これらの要因が複合的に作用することで、ノダの持続的な競争優位性は失われ、収益性が悪化する。
5年後のモート予測
国内住宅市場の安定とリフォーム需要の増加を背景に、既存製品のシェア維持と高付加価値製品の拡販により、緩やかな増収増益を維持する。
新築市場の低迷をリフォーム需要で一部カバーするが、競争激化により利益率は横ばい推移となる。
住宅市場の構造的縮小と競合激化により、売上・利益ともに減少傾向が続く。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 108億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 50.8% | |
| 3. 利益の安定性 | 8年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 —% | |
| 6. 適度なPER | PER 3.8倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 0.28倍 |
合格数:2/7 部分的合格
直近の適時開示
- 2026-06-02 臨時報告書
- 2026-05-11 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)