7841

遠藤製作所(7841)に経済的な堀はあるか

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株価

現在株価
1,088
2026-09-01
時価総額
94 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 126 9 -0 15 -0.0 -0.6 75.6
FY2016 114 12 11 20 7.5 120.5 78.8
FY2017 85 5 2 -5 1.4 24.0 12.0 80.5
FY2018 118 8 6 1 3.7 64.6 12.0 81.3
FY2019 98 1 3 10 1.7 30.4 15.0 85.2
FY2020 83 1 -1 -2 -0.6 -10.1 12.0 84.8
FY2021 126 18 16 2 9.6 183.1 15.0 81.7
FY2022 146 19 8 9 4.3 91.1 18.0 84.0
FY2023 157 12 8 18 3.8 87.2 20.0 83.1
FY2024 174 15 11 4 5.0 127.7 40.0 83.8

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:4/25 主要モート:none 持続性:判定中

無形資産0/5

提供された財務サマリに無形資産に関する具体的な情報は含まれていません。ブランド力、特許、規制ライセンス、IPに関する開示も限定的であり、明確な競争優位性を示す証拠はありません。

スイッチングコスト1/5

ゴルフ用品という性質上、特定のブランドや性能へのこだわりを持つゴルファーは、乗り換えに抵抗を感じる可能性があります。しかし、製品ラインナップの多様性や価格帯の広さから、スイッチング・コストは限定的と考えられます。

ネットワーク効果0/5

ゴルフ用品の製造販売事業において、明確なネットワーク効果(ユーザー数の増加がサービスの価値を高める構造)は観察されません。プラットフォーム型ビジネスとは異なり、直接的なネットワーク効果は期待できません。

コスト優位1/5

長年の製造業としての経験は一定の生産ノウハウに繋がる可能性がありますが、競合他社とのコスト競争力において顕著な優位性を示す具体的な情報はありません。為替変動や原材料価格の影響を受けやすいと考えられます。

規模の経済2/5

ゴルフ用品市場において一定のシェアを持つと考えられますが、グローバルな巨大企業と比較すると規模の経済性は限定的です。国内市場での一定の地位はありますが、業界全体を寡占するほどの規模ではありません。

競合との比較優位

強気シナリオ

ゴルフ人口の回復・増加による需要拡大

高付加価値製品の開発・投入による単価上昇

海外市場での販売拡大

弱気シナリオ(モート侵食)

ゴルフ用品市場の縮小・競争激化

新興国メーカーの台頭による価格競争

原材料価格の高騰や円高による収益圧迫

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

遠藤製作所の投資が失敗するには、ゴルフ市場が期待以上に縮小し、新規参入者や既存競合による激しい価格競争が勃発する必要がある。特に、低コストで高品質な製品を供給できる海外メーカーが日本市場に本格参入し、遠藤製作所の価格決定力を奪うシナリオが考えられる。また、消費者の嗜好が急速に変化し、同社の得意とする製品分野が陳腐化する、あるいは環境規制の強化により製造コストが大幅に増加し、価格競争力を失うといった状況も考えられる。さらに、主要取引先との関係が悪化し、販売チャネルが不安定になることもリスク要因となる。

5年後のモート予測

強気

ゴルフ市場の回復と高付加価値製品へのシフトにより、売上・利益ともに堅調に成長。海外展開も進み、収益基盤が強化される。

中立

市場環境は横ばいだが、既存製品の安定供給とコスト管理により、緩やかな成長を維持。大きな飛躍はないものの、安定した収益を確保する。

弱気

ゴルフ市場の縮小と価格競争の激化により、売上・利益ともに減少。海外市場での苦戦やコスト増も重なり、収益性が悪化する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 94億
2. 健全な財務 自己資本比率 83.3%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -9.1%
6. 適度なPER PER 15.7倍
7. 適度なPBR PBR 0.41倍

合格数:2/7 部分的合格

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