7003

三井E&S

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株価

現在株価
4,720
2026-05-15
時価総額
4,786 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 7,315 83 122 -366 3.3 15.1 22.8
FY2017 7,032 -52 -101 -126 -2.8 -125.4 3.0 23.2
FY2018 6,565 -597 -696 660 -24.8 -861.1 0.0 16.0
FY2019 7,865 -621 -862 469 -81.8 -1,066.5 0.0 7.7
FY2020 6,638 -122 1 286 0.1 1.7 0.0 8.8
FY2021 5,794 -100 -218 -912 -34.7 -269.9 0.0 14.0
FY2022 2,623 94 156 -180 14.1 177.5 0.0 24.2
FY2023 3,019 196 251 -348 17.1 255.7 3.0 30.4
FY2024 3,151 231 391 758 22.4 385.4 5.0 37.8
FY2025 20.0

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:8/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 8/25。 強気材料: • 防衛関連事業の成長加速 • 大型LNG船需要の継続的な取り込み • 洋上風力発電

関連設備など新規事業の成功 弱気材料: • 世界的な造船市況の悪化 • 円高による国際競争力の低下 • 主要顧客(防衛省等)の予算削減 逆転思考:三井E&Sの競争優位が失われるシナリオは、まず、グローバルな造船市場において、韓国や中国の造船メーカーが技術的・品質的なキャッチアップをさらに進め、価格競争力だけでなく、大型LNG船や特殊船分野でも優位性を確立した場合である。特に、中国が補助金政策などを通じて、低コストで高品質な船舶を大量供給できるようになれば、三井E&Sの規模の経済や技術的優位性が相対的に低下する。また、防衛分野においては、国内の政治的判断や安全保障環境の変化により、同社への発注が大幅に減少する、あるいは海外メーカーとの連携が強化され、国内での独占的地位が揺らぐような事態も考えられる。さらに、為替市場で急激な円高が進み、輸出採算が悪化し続ける状況も、同社の収益性を圧迫する要因となる。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 4,786億
2. 健全な財務 自己資本比率 37.8%
3. 利益の安定性 5年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 12.3倍
7. 適度なPBR PBR 2.80倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

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