1885

東亜建設工業

建設業 建設・資材

株価

現在株価
2,597
2026-05-15
時価総額
2,060 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 2,003 118 60 174 8.5 28.9 36.0
FY2016 1,672 62 -74 -100 -11.5 -355.9 35.1
FY2017 1,610 29 18 92 2.6 83.7 0.0 35.3
FY2018 1,737 40 31 -38 4.5 147.0 20.0 33.7
FY2019 1,903 80 50 86 7.2 244.7 30.0 33.8
FY2020 1,897 87 69 -33 9.0 350.6 50.0 36.9
FY2021 2,198 99 74 -51 8.5 382.8 80.0 40.4
FY2022 2,136 66 48 -165 5.4 224.6 90.0 39.1
FY2023 2,839 172 105 367 10.9 127.7 90.0 35.0
FY2024 3,305 206 149 -142 13.8 187.9 160.0 35.6

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 8/25。 強気材料: • インフラ老朽化対策や防災・減災投資の拡大による公共事業の安定的な需要増加。 •

M&Aや事業再編による業界再編の進展と、その中での同社のポジション強化。 • 再生可能エネルギー関連インフラやデータセンター建設など、成長分野への注力による収益機会の拡大。 弱気材料: • 資材価格や人件費の高騰が継続し、収益性を圧迫するリスク。 • 大規模災害の発生による予期せぬコスト増、または景気後退による公共投資の抑制。 • 大手ゼネコンとの競争激化や、技術革新への対応遅れによるシェア低下。 逆転思考:東亜建設工業の投資が失敗するには、まず公共事業への依存度が高いにも関わらず、政府のインフラ投資が大幅に縮小するか、あるいは建設資材や労務費の高騰が、同社の価格転嫁能力を大きく超えて継続することが考えられる。また、競合他社がより革新的な建設技術(例:3Dプリンター、AI活用による工期短縮)を導入し、生産性やコスト競争力で圧倒的な差をつけ、同社がそれに追随できずに市場シェアを失っていくシナリオも考えられる。さらに、同社が手掛ける大規模プロジェクトにおいて、過去に例を見ないほどの重大な品質問題や事故が発生し、巨額の賠償金や信用失墜につながる可能性も否定できない。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 2,060億
2. 健全な財務 自己資本比率 35.6%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 9年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -21.1%
6. 適度なPER PER 13.8倍
7. 適度なPBR PBR 1.93倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

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