1835

東鉄工業

建設業 建設・資材

株価

現在株価
4,750
2026-05-15
時価総額
1,635 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 1,306 134 96 20 13.6 272.1 56.7
FY2017 1,312 130 100 13 12.8 287.0 48.0 60.3
FY2018 1,347 122 89 44 10.6 257.1 58.0 61.0
FY2019 1,460 149 107 36 11.9 309.6 78.0 60.7
FY2020 1,329 139 97 175 10.0 281.5 93.0 67.3
FY2021 1,147 73 53 -27 5.4 154.7 85.0 71.1
FY2022 1,247 91 79 -139 7.6 229.7 85.0 68.4
FY2023 1,418 118 83 12 7.4 241.0 92.0 65.7
FY2024 1,600 155 116 29 9.6 335.9 97.0 66.0
FY2025 135.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●●●○○
3/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:switching 持続性:安定→

主モート:switching(narrow)。総合スコア 7/25。 強気材料: • インフラ老朽化対策や新線建設需要の継続 • JR東日本グループとの強固な

関係性による安定受注 • 長年の実績に裏打ちされた高い技術力と信頼性 弱気材料: • 鉄道インフラ投資の鈍化や予算削減 • 競合他社との価格競争の激化 • 技術者の高齢化や新規技術者確保の困難さ 逆転思考:東鉄工業の投資が失敗するには、まず鉄道インフラ建設という事業そのものの将来性が根本的に失われる必要がある。例えば、日本の鉄道網が縮小・廃止される、あるいは全く新しい代替交通システムが普及し、既存の鉄道インフラの維持・更新・拡張の必要性がなくなるシナリオである。また、JR東日本グループが自社での内製化を大幅に進める、あるいは競合他社が圧倒的な技術革新やコスト削減を実現し、東鉄工業の長年の実績や信頼性を凌駕するような事態も考えられる。さらに、公共事業への依存度が高いことから、政治的な判断や規制の変更が事業環境を大きく変える可能性も否定できない。これらの要因が複合的に作用し、東鉄工業が長年培ってきたスイッチング・コストや規模の経済を無効化するような状況になれば、投資は失敗に向かうだろう。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 1,635億
2. 健全な財務 自己資本比率 66.0%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 29.5%
6. 適度なPER PER 14.1倍
7. 適度なPBR PBR 1.37倍

合格数:6/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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