トーシンホールディングス（9444）に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 261 | 5 | 3 | 3 | 8.7 | 44.7 | — | 19.4 |
| FY2017 | 262 | 4 | 3 | -12 | 7.4 | 39.8 | 20.0 | 18.1 |
| FY2018 | 267 | 5 | 1 | -2 | 4.1 | 22.5 | 20.0 | 17.7 |
| FY2019 | 244 | 4 | 1 | -13 | 3.8 | 20.7 | 20.0 | 17.2 |
| FY2020 | 213 | 3 | 2 | -21 | 5.3 | 29.2 | 20.0 | 15.8 |
| FY2021 | 210 | 6 | -3 | 7 | -11.4 | -53.9 | 22.0 | 12.7 |
| FY2022 | 180 | 6 | 3 | -14 | 9.9 | 48.7 | 22.0 | 13.5 |
| FY2023 | 169 | 4 | 3 | 6 | 7.6 | 38.9 | 24.0 | 14.1 |
| FY2024 | 171 | 3 | 1 | -17 | 5.4 | 22.0 | 22.0 | 10.8 |
| FY2025 | 175 | 0 | -1 | 19 | -3.5 | -13.1 | 10.0 | 9.7 |
バフェット流モート診断
総合スコア：0/25 主要モート：none 持続性：判定中
財務データが未収録のため、ブランド力、特許、規制ライセンス、IPなどの無形資産に関する具体的な評価は不可能。
顧客がサービスを乗り換える際のコストに関する情報がなく、スイッチング・コストの有無や強さを評価できない。
ネットワーク効果に関する具体的なデータやサービス内容の情報がないため、ユーザー数の増加が価値向上に繋がるかを判断できない。
生産・提供コストに関する情報がなく、競合他社と比較して構造的なコスト優位性があるかを評価できない。
事業規模や市場シェアに関する情報が不足しており、業界規模に対して最適な少数寡占を形成しているかを判断できない。
競合との比較優位
強気シナリオ
新規事業の成功による収益拡大
技術革新による競争優位の確立
M&Aによる事業ポートフォリオ強化
弱気シナリオ（モート侵食）
既存事業の競争激化による収益悪化
新規事業の失敗による投資回収不能
規制強化による事業への影響
反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）
トーシンホールディングスへの投資が失敗するには、まず同社が競争優位性を全く持たない、あるいは持っていたとしてもそれを維持・拡大する能力がないという前提が真である必要がある。具体的には、同社の提供するサービスや製品が容易に模倣可能であり、顧客が競合他社へ容易に移行できる状況が常態化していること。また、ブランド力や技術的優位性、規模の経済性、ネットワーク効果、スイッチングコストといった、一般的に競争優位性の源泉とされる要素が同社には全く存在しないか、あるいは競合他社がそれらを凌駕している状態が継続すること。さらに、経営陣がこれらの課題を認識し、有効な対策を打てない、あるいは打つべき戦略が見当たらない状況が続けば、投資は失敗に向かうだろう。財務データが未収録である現状は、これらの評価を困難にし、リスクを増大させる要因とも言える。
5年後のモート予測
新規事業や技術革新が成功し、市場シェアを拡大。収益性が大幅に向上し、持続的な成長軌道に乗る。
既存事業は安定的に推移するものの、大きな成長は見込めず。新規事業は限定的な成功に留まる。
競争環境の悪化や新規事業の失敗により、収益が低迷。事業継続が困難になるリスクも存在する。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 14億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 10.8% | |
| 3. 利益の安定性 | 8年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 —% | |
| 6. 適度なPER | PER 10.1倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 0.55倍 |
合格数：2/7 部分的合格