8142

トーホー

卸売業 商社・卸売

株価

現在株価
1,326
2026-05-15
時価総額
425 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 2,098 29 12 8 4.8 110.7 32.0
FY2017 2,076 18 5 -18 1.8 42.5 50.0 30.0
FY2018 2,177 16 8 -28 3.5 79.0 50.0 26.7
FY2019 2,313 14 5 17 1.9 44.2 50.0 26.2
FY2020 1,862 -31 -36 -23 -18.5 -333.9 50.0 22.6
FY2021 1,886 -4 3 56 1.7 31.2 0.0 24.1
FY2022 2,156 36 10 32 4.4 93.6 5.0 25.7
FY2023 2,449 78 36 81 13.1 335.2 35.0 30.8
FY2024 2,465 75 45 43 14.4 416.9 90.0 34.8
FY2025 2,597 79 46 74 13.3 142.9 125.0 35.7

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●●○○
3/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:9/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 9/25。 強気材料: • 物流効率の更なる改善によるコスト優位性の強化 • 新規顧客獲得や取扱商品の拡充に

よる売上成長 • M&Aによる事業規模の拡大とシナジー効果の発現 弱気材料: • 競合他社の価格攻勢による収益圧迫 • 主要取引先との関係悪化や取引量減少 • 新たな流通チャネルの台頭による既存ビジネスモデルの陳腐化 逆転思考:トーホー(8142)の投資が失敗するには、まず、同社が長年培ってきた効率的な物流網や仕入れノウハウが、競合他社のより革新的なオペレーションやテクノロジー導入によって陳腐化し、コスト優位性が失われることが考えられます。また、主要な顧客基盤が、より安価な代替サプライヤーや、自社で直接調達する方向にシフトし、スイッチング・コストの低さが露呈することも、収益基盤を揺るがす要因となり得ます。さらに、業界再編や新たなビジネスモデルの出現により、同社の「効率規模」が相対的に小さくなり、競争力が低下するシナリオも想定されます。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な競争優位性が崩壊する可能性があります。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 425億
2. 健全な財務 自己資本比率 35.7%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 15.2%
6. 適度なPER PER 9.3倍
7. 適度なPBR PBR 1.23倍

合格数:3/7 部分的合格

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