8142

トーホー(8142)に経済的な堀はあるか

卸売業 商社・卸売

株価

現在株価
1,446
2026-09-01
時価総額
425 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 2,098 29 12 8 4.8 110.7 32.0
FY2017 2,076 18 5 -18 1.8 42.5 50.0 30.0
FY2018 2,177 16 8 -28 3.5 79.0 50.0 26.7
FY2019 2,313 14 5 17 1.9 44.2 50.0 26.2
FY2020 1,862 -31 -36 -23 -18.5 -333.9 50.0 22.6
FY2021 1,886 -4 3 56 1.7 31.2 0.0 24.1
FY2022 2,156 36 10 32 4.4 93.6 5.0 25.7
FY2023 2,449 78 36 81 13.1 335.2 35.0 30.8
FY2024 2,465 75 45 43 14.4 416.9 90.0 34.8
FY2025 2,597 79 46 74 13.3 142.9 125.0 35.7

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●●○○
3/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:9/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産0/5

トーホー(8142)は、特定の強力なブランド、特許、規制ライセンス、または独占的IPを基盤とした無形資産による競争優位性は、現時点では明確に確認できません。卸売業という業態上、商品やサービス自体の独自性よりも、流通網や顧客との関係性が重視される傾向があります。

スイッチングコスト2/5

卸売業において、既存のサプライヤーや顧客との長年の取引関係は、一定のスイッチング・コストを生み出す可能性があります。しかし、トーホー(8142)が提供する商品・サービスが汎用品である場合、顧客が代替サプライヤーに乗り換える際の障壁は限定的と考えられます。

ネットワーク効果0/5

トーホー(8142)の事業モデルにおいて、ユーザー数の増加がサービス価値を直接的に高めるネットワーク効果は、現時点では観察されません。卸売業は、取引量や効率性が競争力の源泉となることが多く、ネットワーク効果とは性質が異なります。

コスト優位3/5

トーホー(8142)は、長年の事業運営で培われた効率的な物流網や仕入れノウハウにより、一定のコスト優位性を有している可能性があります。規模の経済と相まって、競合他社に対して価格競争力を持つことが期待されます。

規模の経済4/5

卸売業においては、広範な販売網と多様な商品ラインナップを維持するための規模が重要です。トーホー(8142)は、業界内で一定のシェアを確保し、効率的なオペレーションを実行することで、規模の経済からくる競争優位性を享受していると考えられます。

競合との比較優位

強気シナリオ

物流効率の更なる改善によるコスト優位性の強化

新規顧客獲得や取扱商品の拡充による売上成長

M&Aによる事業規模の拡大とシナジー効果の発現

弱気シナリオ(モート侵食)

競合他社の価格攻勢による収益圧迫

主要取引先との関係悪化や取引量減少

新たな流通チャネルの台頭による既存ビジネスモデルの陳腐化

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

トーホー(8142)の投資が失敗するには、まず、同社が長年培ってきた効率的な物流網や仕入れノウハウが、競合他社のより革新的なオペレーションやテクノロジー導入によって陳腐化し、コスト優位性が失われることが考えられます。また、主要な顧客基盤が、より安価な代替サプライヤーや、自社で直接調達する方向にシフトし、スイッチング・コストの低さが露呈することも、収益基盤を揺るがす要因となり得ます。さらに、業界再編や新たなビジネスモデルの出現により、同社の「効率規模」が相対的に小さくなり、競争力が低下するシナリオも想定されます。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な競争優位性が崩壊する可能性があります。

5年後のモート予測

強気

物流効率化と商品ラインナップ拡充により、売上・利益ともに堅調な成長を続ける。新規事業やM&Aも奏功し、市場シェアを拡大する。

中立

既存事業の安定性を維持しつつ、緩やかな成長を見込む。コスト削減努力により、収益性は維持される。

弱気

競合激化や顧客ニーズの変化により、売上・利益ともに伸び悩む。コスト競争力の低下が顕著になり、収益性が悪化する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 425億
2. 健全な財務 自己資本比率 35.7%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 15.2%
6. 適度なPER PER 9.3倍
7. 適度なPBR PBR 1.23倍

合格数:3/7 部分的合格

同業他社

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