大真空(6962)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2015 | 322 | 7 | 1 | 24 | 0.5 | 3.5 | — | 42.6 |
| FY2016 | 310 | 14 | 7 | -25 | 2.2 | 86.1 | — | 43.5 |
| FY2017 | 303 | 3 | -3 | -21 | -1.0 | -36.9 | — | 43.7 |
| FY2018 | 285 | 0 | -5 | -6 | -1.6 | -59.0 | 20.0 | 43.6 |
| FY2019 | 299 | 3 | 3 | -19 | 0.9 | 34.2 | 15.0 | 39.8 |
| FY2020 | 332 | 21 | 12 | -27 | 3.6 | 151.6 | 20.0 | 40.6 |
| FY2021 | 413 | 52 | 38 | 36 | 9.6 | 119.2 | 35.0 | 40.7 |
| FY2022 | 384 | 42 | 32 | -7 | 7.4 | 99.4 | 50.0 | 42.9 |
| FY2023 | 393 | 21 | 19 | 42 | 4.0 | 58.1 | 28.0 | 42.5 |
| FY2024 | 386 | 9 | 3 | -40 | 0.6 | 8.9 | 28.0 | 41.2 |
バフェット流モート診断
総合スコア:8/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中
大真空は水晶デバイスの分野で長年の実績と一定のブランド認知を持つが、特許や独占的IPによる明確な優位性は限定的。競合他社も同様の技術を有しており、無形資産による強固な参入障壁は低い。
水晶デバイスは電子機器の基幹部品であり、一度採用されると仕様変更やサプライヤー変更には設計変更や認証プロセスが必要となるため、一定のスイッチング・コストが発生する。しかし、代替技術の登場やコスト競争により、乗り換えの可能性は排除できない。
水晶デバイスの製造・販売事業には、ユーザー数の増加が製品価値を直接高めるようなネットワーク効果は存在しない。
長年の生産ノウハウや効率化努力により、一定のコスト競争力は有していると考えられる。しかし、グローバルな価格競争や新興国メーカーの台頭もあり、構造的なコスト優位性を確立しているとは言い難い。
水晶デバイス市場において、大真空は主要プレイヤーの一つであり、一定の生産規模と販売網を有している。市場シェアの大部分を少数の企業が占める寡占市場の構造は、効率規模による優位性を示唆する可能性がある。
競合との比較優位
強気シナリオ
水晶デバイスの需要が、IoTや5G関連機器の普及により今後も堅調に推移する。
高付加価値製品(例:車載用、高精度水晶振動子)へのシフトが進み、収益性が向上する。
生産効率の改善やコスト削減努力が継続され、価格競争力を維持・強化する。
弱気シナリオ(モート侵食)
競合他社による低価格攻勢や、より高性能な代替技術(例:MEMS発振器)の普及が進む。
主要顧客である電子機器メーカーの生産拠点の移転や、調達戦略の変更により、販売数量が減少する。
為替変動や原材料価格の高騰が、収益性を圧迫する。
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
大真空の投資が失敗するには、水晶デバイス市場が予想以上に縮小するか、あるいは代替技術が急速に普及し、同社がその変化に対応できないシナリオが考えられる。特に、MEMS発振器などが性能向上と低コスト化を両立させ、水晶デバイスの優位性を覆すほどに市場シェアを奪う場合、同社の既存の競争優位性は急速に失われるだろう。また、主要顧客である大手電子機器メーカーが、調達先の多角化やコスト削減を理由に、同社以外のサプライヤーへの切り替えを加速させることも、収益基盤を揺るがす要因となり得る。さらに、グローバルな価格競争が激化し、同社の採算ラインを割り込むような状況が続けば、利益創出能力は著しく低下するだろう。
5年後のモート予測
IoT・5G需要の拡大と高付加価値製品へのシフトにより、売上・利益ともに堅調に成長。生産効率向上で収益性も改善し、安定した配当を維持する。
市場の成長は緩やかだが、一定のシェアを維持。価格競争の影響を受けつつも、コスト努力で収益性を確保。緩やかな成長軌道を描く。
代替技術の台頭や価格競争の激化により、売上・利益ともに減少。シェア低下のリスクも顕在化し、厳しい経営環境に直面する。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 245億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 41.2% | |
| 3. 利益の安定性 | 8年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 -57.9% | |
| 6. 適度なPER | PER 86.1倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 0.66倍 |
合格数:0/7 部分的合格
直近の適時開示
- 2026-07-01 臨時報告書