6905

コーセル(6905)に経済的な堀はあるか

電気機器 電機・精密

株価

現在株価
1,322
2026-09-01
時価総額
442 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 216 23 17 12 4.6 45.2 92.0
FY2017 225 35 26 9 6.8 70.4 26.0 90.4
FY2018 266 47 33 53 8.1 90.7 32.0 88.5
FY2019 279 34 21 -1 5.3 59.4 25.0 90.5
FY2020 239 17 3 32 0.8 8.7 20.0 90.4
FY2021 270 30 11 52 2.7 31.1 17.0 88.3
FY2022 281 28 19 9 4.6 55.5 26.0 89.4
FY2023 353 49 32 17 7.5 93.6 32.0 86.7
FY2024 414 69 52 37 10.9 155.9 54.0 86.6
FY2025 271 6 -1 22 -0.2 -2.8 55.0 93.1

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:5/25 主要モート:none 持続性:判定中

無形資産0/5

財務サマリに時系列データが未収録であり、ブランド力や特許などの無形資産に関する具体的な情報が不足しているため、現時点での評価は困難です。

スイッチングコスト1/5

電源機器は、顧客の設計変更や認証取得にコストがかかるため、一定のスイッチング・コストが存在する可能性があります。しかし、具体的な顧客事例や乗り換えコストの定量的なデータは不足しています。

ネットワーク効果0/5

ネットワーク効果が期待できる事業モデルではなく、ユーザー数の増加が製品価値を直接高める構造ではありません。

コスト優位2/5

長年の事業継続により、一定の生産ノウハウやサプライヤーとの関係を構築している可能性がありますが、他社と比較した構造的なコスト優位性を示す具体的なデータは現時点では確認できません。

規模の経済2/5

電源機器市場は競争が激しいですが、コーセルが特定のニッチ市場で一定のシェアを確保している可能性はあります。しかし、業界全体に対する圧倒的な規模の経済や寡占度を示すデータは不足しています。

競合との比較優位

強気シナリオ

高付加価値電源市場での技術的優位性の確立

グローバル市場でのシェア拡大

新規事業分野への事業展開による収益源の多様化

弱気シナリオ(モート侵食)

競合他社による低価格攻勢

技術革新への対応遅れ

主要顧客の業績悪化による需要減

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

コーセルの投資が失敗するには、まず同社が持つ競争優位性が、想定よりもはるかに早く失われることが必要です。例えば、主要な技術特許が期限切れとなり、模倣品が容易に市場に参入できるようになる、あるいは、顧客が代替技術への移行を容易に判断できるような、スイッチング・コストを大幅に低下させる技術革新が競合によって起こされる、といったシナリオです。また、長年培ってきた生産ノウハウが陳腐化し、新規参入企業や既存競合がより効率的な生産体制を構築し、価格競争で圧倒される可能性も考えられます。さらに、同社が強みを持つ特定の産業分野(例:産業機器、医療機器)の需要が、世界経済の減速や地政学的リスクによって構造的に縮小し、コーセルの事業基盤そのものが揺らぐことも、失敗への道筋となり得ます。

5年後のモート予測

強気

高付加価値製品へのシフトとグローバル展開により、売上・利益ともに堅調な成長を続ける。特に、IoTやAI関連分野での需要を取り込み、市場シェアを拡大する。

中立

既存事業を維持しつつ、緩やかな成長を続ける。競合との価格競争や技術開発競争は続くが、一定の顧客基盤と技術力で乗り越える。

弱気

技術革新への対応遅れや価格競争の激化により、収益性が悪化する。市場シェアは徐々に低下し、成長が鈍化する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 442億
2. 健全な財務 自己資本比率 86.6%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 8.6倍
7. 適度なPBR PBR 0.94倍

合格数:3/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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