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大井電気

電気機器 電機・精密

株価

現在株価
5,390
2026-05-15
時価総額
71 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 326 22 13 16 13.1 91.1 41.0
FY2016 261 3 1 -9 1.4 9.8 48.7
FY2017 238 1 -1 -8 -1.2 -9.0 10.0 47.3
FY2018 226 -16 -28 -1 -38.6 -2,157.4 5.0 36.1
FY2019 253 6 5 -23 6.8 405.7 0.0 32.6
FY2020 294 3 1 -17 1.6 107.9 50.0 31.9
FY2021 247 -8 -10 -22 -13.8 -788.0 50.0 27.7
FY2022 229 -5 -8 -18 -12.3 -624.0 0.0 23.6
FY2023 281 9 8 14 9.5 583.3 0.0 26.5
FY2024 290 15 10 23 11.8 800.8 0.0 29.8

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:4/25 主要モート:switching 持続性:安定→

主モート:switching(narrow)。総合スコア 4/25。 強気材料: • EV化や自動運転技術の進展に伴う車載電子部品の需要拡大を取り込む。 •

半導体関連部品の高性能化・高付加価値化による収益性向上。 • 長年の顧客との関係性を維持・強化し、安定的な受注を確保する。 弱気材料: • 競合他社による低価格攻勢や技術革新への対応遅れ。 • 主要顧客である自動車メーカーの生産台数変動や方針転換の影響。 • 原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱による収益圧迫。 逆転思考:大井電気の投資が失敗するには、まず自動車産業におけるEV化や自動運転技術の進展が予想よりも遅れるか、あるいは大井電気がこれらの技術トレンドに対応するための開発力や生産能力を欠き、競合他社に市場シェアを奪われるシナリオが考えられる。また、長年の取引関係にある主要顧客が、コスト削減や技術的優位性を求めて、より競争力のあるサプライヤーへと切り替える動きが加速することも、スイッチングコストの優位性を低下させる要因となるだろう。さらに、グローバルな半導体不足や地政学的リスクによるサプライチェーンの寸断が長期化し、生産活動そのものが困難になる、あるいは原材料費の高騰が吸収できないほど収益性を悪化させる状況も、この投資の前提を覆す可能性がある。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 71億
2. 健全な財務 自己資本比率 29.8%
3. 利益の安定性 6年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 6.7倍
7. 適度なPBR PBR 1.00倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

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