6794

フォスター電機(6794)に経済的な堀はあるか

電気機器 電機・精密

株価

現在株価
3,010
2026-09-01
時価総額
657 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 1,609 30 11 -67 1.7 41.2 58.2
FY2017 1,848 93 43 10 6.4 165.8 40.0 61.2
FY2018 1,403 39 -20 145 -3.4 -83.2 55.0 59.5
FY2019 1,073 21 16 116 2.7 69.2 20.0 66.5
FY2020 852 0 -34 -12 -6.0 -148.5 35.0 65.6
FY2021 911 -78 -70 -158 -13.6 -315.5 15.0 54.7
FY2022 1,213 24 8 -10 1.5 38.2 10.0 55.0
FY2023 1,224 44 23 69 3.6 103.7 20.0 56.5
FY2024 1,376 68 39 140 5.7 175.0 25.0 57.0
FY2025 60.0

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産1/5

フォスター電機はOEM/ODM事業が中心であり、自社ブランド力は限定的。一部で特許は保有しているが、それが競争優位の源泉となっているとは言えない。技術開発力はあるものの、それが模倣困難な無形資産に結びついているかは不明瞭。

スイッチングコスト2/5

大手音響機器メーカー等との長年の取引関係は存在するが、顧客が他社に切り替える際の直接的な金銭的・時間的コストは低いと考えられる。ただし、ODM事業における設計・開発ノウハウの蓄積は、一定のスイッチング障壁となりうる。

ネットワーク効果0/5

フォスター電機はBtoBの受託製造が中心であり、プラットフォーム型ビジネスではないため、ネットワーク効果は期待できない。ユーザーが増えることで製品価値が向上するようなビジネスモデルではない。

コスト優位2/5

長年の製造業としての経験から、一定の生産効率やサプライチェーン管理能力は有していると考えられる。しかし、為替変動や原材料価格高騰の影響を受けやすく、構造的なコスト優位性を確立しているとは言いがたい。

規模の経済3/5

音響機器のOEM/ODM分野では、一定の生産規模と技術力を有しており、業界内で一定の地位を占めている。大手メーカーからの受託実績は、規模の経済による効率的な生産体制を示唆する可能性がある。

競合との比較優位

強気シナリオ

高品質なODM/OEM受託による安定的な収益基盤の維持

ワイヤレスイヤホンや車載オーディオなど、成長分野での受注拡大

生産効率の改善やコスト削減努力による収益性向上

弱気シナリオ(モート侵食)

主要顧客からの受注減少や単価下落

競合他社による低価格攻勢や技術革新への対応遅れ

原材料価格の高騰や円安による採算悪化

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

フォスター電機の持続的な競争優位性が失われるシナリオは、主要顧客である大手音響機器メーカーが、自社での内製化を進めるか、より低コストで高品質な製品を提供できる新たなODM/OEMサプライヤーに切り替えることである。特に、技術革新のスピードが速い分野(例:次世代オーディオ技術)において、フォスター電機がキャッチアップできず、顧客の要求に応えられなくなった場合、その地位は揺らぐだろう。また、グローバルなサプライチェーンの再編や地政学的リスクの高まりにより、現在の生産拠点の優位性が失われ、コスト競争力を維持できなくなることも考えられる。さらに、フォスター電機が自社ブランドでの展開に失敗し、ODM/OEM事業のみに依存し続ける中で、市場全体の縮小や価格競争の激化に巻き込まれることも、その優位性を損なう要因となりうる。

5年後のモート予測

強気

ワイヤレスイヤホンや車載オーディオ市場の拡大に乗じ、ODM/OEM受注が堅調に推移。生産効率の向上により、利益率も改善し、安定的な成長を続ける。

中立

既存顧客との関係を維持しつつ、新規顧客獲得も進む。市場環境の変化に対応し、緩やかな成長を維持するが、大きな飛躍は見られない。

弱気

主要顧客の業績悪化や他社への乗り換えにより、受注が減少。価格競争の激化やコスト増により、収益性が悪化し、厳しい経営環境に直面する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 657億
2. 健全な財務 自己資本比率 57.0%
3. 利益の安定性 6年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 16.8倍
7. 適度なPBR PBR 1.08倍

合格数:3/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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