マースグループホールディングス(6419)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2015 | 264 | 44 | 30 | 8 | 6.3 | 175.1 | — | 82.5 |
| FY2016 | 251 | 43 | 36 | 72 | 7.1 | 216.7 | — | 84.4 |
| FY2017 | 234 | 35 | 26 | -3 | 5.0 | 156.2 | 70.0 | 86.2 |
| FY2018 | 243 | 47 | 11 | 6 | 2.1 | 65.6 | 70.0 | 86.5 |
| FY2019 | 226 | 38 | 23 | 5 | 4.5 | 137.8 | 80.0 | 88.0 |
| FY2020 | 148 | 11 | 8 | 20 | 1.5 | 48.3 | 80.0 | 90.2 |
| FY2021 | 151 | 16 | 19 | 40 | 3.4 | 110.2 | 70.0 | 90.2 |
| FY2022 | 203 | 41 | 31 | -12 | 5.6 | 190.2 | 70.0 | 88.1 |
| FY2023 | 366 | 117 | 86 | 48 | 12.1 | 499.9 | 70.0 | 84.9 |
| FY2024 | 423 | 123 | 87 | 101 | 11.1 | 475.7 | 150.0 | 89.9 |
バフェット流モート診断
総合スコア:6/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中
マースグループホールディングスは、特定の強力なブランド、特許、規制ライセンス、または独占的IPを保有しているという明確な情報は現時点では確認できません。事業内容は主に自動販売機関連であり、無形資産による競争優位性は限定的と考えられます。
自動販売機設置・運営事業においては、設置場所のオーナーとの契約関係や、設置されている自動販売機の機種・機能、メンテナンス体制などが顧客(設置場所のオーナー)の乗り換え障壁となり得ます。しかし、契約期間満了や競合他社のより魅力的な提案があれば乗り換えの可能性はあります。
同社の事業モデルは、ユーザー数が増えることでサービス価値が増大するようなネットワーク効果を生み出す構造にはなっていません。個々の自動販売機の設置場所や顧客との関係性が中心であり、プラットフォーム型のビジネスではありません。
自動販売機の製造・調達、設置、メンテナンス、飲料等の仕入れにおいて、規模の経済や効率化によるコスト優位性は一部存在する可能性があります。しかし、業界全体で価格競争や仕入れコストの変動リスクがあり、構造的なコスト優位性は限定的と考えられます。
自動販売機設置・運営事業において、全国的な設置網や多数の設置場所を確保していることは、一定の規模の経済と事業展開における優位性をもたらします。特に、主要な駅、商業施設、オフィスビルなどへの集中的な設置は、効率的な運営に寄与する可能性があります。
競合との比較優位
強気シナリオ
設置場所の拡大と高付加価値自動販売機の導入による収益性向上
M&Aによる事業規模の拡大と効率化の推進
キャッシュレス決済対応の進展による利用者利便性の向上と売上増加
弱気シナリオ(モート侵食)
競合他社による積極的な設置場所獲得競争の激化
設置場所オーナーとの契約更新における条件悪化リスク
飲料メーカーの直販チャネル強化やECサイト普及による自動販売機需要の低下
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
マースグループホールディングスへの投資が失敗するには、まず同社が持つ「規模」という競争優位性が、予想以上に早く、かつ決定的に失われる必要がある。具体的には、競合他社がより低コストで、あるいはより魅力的な設置条件を提示することで、主要な設置場所を次々と奪われるシナリオが考えられる。また、自動販売機というビジネスモデル自体の陳腐化が急速に進み、消費者の購買行動が大きく変化することもリスク要因となる。例えば、キャッシュレス決済の普及が期待通りに進まず、むしろ設置・運営コストの増加を招いたり、飲料メーカーが自社で直接消費者に販売するチャネルを大幅に拡大したりすることで、同社の存在意義が薄れる可能性もある。さらに、技術革新の波に乗り遅れ、省力化やデータ活用といった面で競合に後れを取ることも、優位性の喪失につながるだろう。
5年後のモート予測
設置場所の拡大と高付加価値自動販売機の導入が進み、収益性が向上。M&Aによる規模拡大も奏功し、安定的な成長を続ける。
既存事業の堅調な推移に加え、キャッシュレス化対応などで緩やかな成長を維持。競争環境の厳しさから、大幅な成長は見込みにくい。
競合激化や設置場所の流出、自動販売機市場の縮小により、売上・利益ともに減少。競争優位性が低下し、厳しい経営環境に直面する。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 549億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 89.9% | |
| 3. 利益の安定性 | 10年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 62.8% | |
| 6. 適度なPER | PER 6.3倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 0.71倍 |
合格数:6/7 防衛的投資家候補水準
直近の適時開示
- 2026-08-05 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026-07-02 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026-07-01 臨時報告書
- 2026-06-05 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)