技研製作所（6289）は割安ですか？

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2016	220	41	27	-5	10.9	110.6	34.0	62.1
FY2017	260	51	37	-11	11.6	146.4	70.0	67.1
FY2018	291	60	42	22	11.9	155.8	60.0	69.5
FY2019	324	67	46	5	11.9	168.8	68.0	73.1
FY2020	246	25	14	14	3.6	51.3	70.0	75.5
FY2021	276	40	31	24	7.8	112.2	70.0	75.7
FY2022	304	46	32	17	7.8	117.7	70.0	74.5
FY2023	293	30	8	19	2.1	30.8	40.0	77.0
FY2024	295	33	24	32	6.0	91.0	42.0	84.0
FY2025	263	26	15	2	3.7	55.7	54.0	84.2

バフェット流モート診断

無形資産

●○○○○

1/5

スイッチング

●●●○○

3/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●○○○

2/5

総合スコア：7/25　主要モート：スイッチング・コスト　持続性：判定中

無形資産1/5

特許取得による技術的優位性を持つが、その独占性やブランド力は限定的。技術の陳腐化リスクは存在する。

スイッチングコスト3/5

特殊な地下構造物建設工法（例：サイレントパイラー）は、導入コストや習熟度から顧客の乗り換え障壁は比較的高い。しかし、代替工法の開発や顧客の設備投資判断に左右される。

ネットワーク効果0/5

ネットワーク効果は事業モデルに存在しない。

コスト優位1/5

独自の工法による効率化の可能性はあるが、材料費や人件費の高騰、競合他社の技術開発によるコスト競争力の低下リスクがある。

規模の経済2/5

特定の工法においては一定のシェアを持つが、建設業界全体で見ると規模の経済性は限定的。海外展開は進めているものの、グローバルな寡占状態にはない。

競合との比較優位

強気シナリオ

インフラ老朽化対策や防災・減災投資の拡大による需要増加

海外市場でのインフラ建設需要の取り込みと技術輸出の拡大

新工法や技術開発による競争優位性の維持・強化

弱気シナリオ（モート侵食）

建設業界全体の景気低迷や公共投資の削減

競合他社による代替技術や低コスト工法の開発

原材料費や人件費の高騰による収益性の悪化

反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）

技研製作所の競争優位性が失われるシナリオは、まず、同社が長年培ってきた特殊な地下構造物建設工法に対する代替技術が、より低コストかつ同等以上の性能で開発・普及することである。例えば、より迅速に施工でき、環境負荷も小さい工法が登場した場合、顧客は乗り換えを検討するだろう。次に、インフラ投資の停滞や建設業界全体の構造的な不況により、同社の主要顧客であるゼネコンやインフラ事業者の投資意欲が著しく減退することも考えられる。さらに、グローバル市場での展開において、現地の規制や競合の台頭により、技術輸出や海外での事業拡大が想定以上に困難になる可能性も、モートを侵食する要因となり得る。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な競争優位性は失われるだろう。

5年後のモート予測

強気

インフラ投資の拡大と海外事業の成長により、売上・利益ともに堅調な成長を続ける。新技術開発も成功し、収益性が向上する。

中立

国内インフラ投資は安定的に推移し、海外事業も緩やかに拡大。技術力維持により、一定の収益性を確保する。

弱気

建設業界の不況や競合激化により、受注が減少し、価格競争に巻き込まれる。収益性は悪化し、成長が鈍化する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模	時価総額 498億
2. 健全な財務	自己資本比率 84.2%
3. 利益の安定性	10年連続黒字
4. 配当の継続性	?年連続配当
5. 利益成長	EPS 3年成長 -22.0%
6. 適度なPER	PER 33.5倍
7. 適度なPBR	PBR 1.22倍