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日本カーボン

ガラス・土石製品 建設・資材

株価

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 229 -7 -54 -38 -17.6 -48.8 5.0 47.2
FY2017 280 26 30 24 8.7 267.7 50.0 48.9
FY2018 480 164 103 106 24.1 931.9 100.0 49.4
FY2019 449 148 97 10 18.8 876.8 200.0 57.9
FY2020 268 30 18 -8 3.5 163.6 200.0 62.2
FY2021 316 37 27 69 5.2 247.0 200.0 61.9
FY2022 358 48 32 42 6.0 289.2 200.0 61.4
FY2023 379 66 41 -12 7.0 366.8 200.0 63.0
FY2024 380 63 41 -3 6.7 369.0 200.0 63.2
FY2025 377 48 48 41 7.6 436.9 200.0 63.5

バフェット流モート診断

無形資産
●●○○○
2/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 8/25。 強気材料: • 世界的な脱炭素化の流れを受け、炭素繊維の需要が拡大する可能性。 • 鉄鋼業の回復

に伴う黒鉛電極の需要増加と価格上昇。 • 高付加価値製品へのシフトによる収益性改善。 弱気材料: • 原材料価格(石油コークス等)やエネルギー価格の高騰。 • 中国など競合他社の生産能力拡大による価格競争の激化。 • 景気後退による鉄鋼需要の低迷。 逆転思考:日本カーボンの競争優位性が失われるシナリオは、主に外部環境の変化と競合の台頭によって説明できる。まず、主要原材料である石油コークスやピッチの価格が、地政学的リスクや需給バランスの悪化により、持続的に高騰し、同社のコスト構造を圧迫し続ける場合。次に、中国を中心とした競合他社が、技術革新や大規模な設備投資を通じて、品質・コストの両面で日本カーボンを凌駕する製品を大量供給できるようになった場合。特に、大型黒鉛電極市場における価格競争が激化し、同社の価格決定力が失われる状況が考えられる。さらに、鉄鋼業の構造的な縮小や、代替素材(例えば、より安価で高性能な炭素繊維代替素材)の登場により、黒鉛電極や炭素繊維の需要そのものが長期的に低迷する可能性も、同社の競争優位性を揺るがす要因となる。

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