日本カーボン（5302）に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 229 | -7 | -54 | -38 | -17.6 | -48.8 | 5.0 | 47.2 |
| FY2017 | 280 | 26 | 30 | 24 | 8.7 | 267.7 | 50.0 | 48.9 |
| FY2018 | 480 | 164 | 103 | 106 | 24.1 | 931.9 | 100.0 | 49.4 |
| FY2019 | 449 | 148 | 97 | 10 | 18.8 | 876.8 | 200.0 | 57.9 |
| FY2020 | 268 | 30 | 18 | -8 | 3.5 | 163.6 | 200.0 | 62.2 |
| FY2021 | 316 | 37 | 27 | 69 | 5.2 | 247.0 | 200.0 | 61.9 |
| FY2022 | 358 | 48 | 32 | 42 | 6.0 | 289.2 | 200.0 | 61.4 |
| FY2023 | 379 | 66 | 41 | -12 | 7.0 | 366.8 | 200.0 | 63.0 |
| FY2024 | 380 | 63 | 41 | -3 | 6.7 | 369.0 | 200.0 | 63.2 |
| FY2025 | 377 | 48 | 48 | 41 | 7.6 | 436.9 | 200.0 | 63.5 |
バフェット流モート診断
総合スコア：8/25 主要モート：効率規模 持続性：判定中
長年培ってきた炭素繊維や黒鉛電極の製造技術・ノウハウは一定の無形資産となりうる。特に特殊用途向け製品における技術的優位性は、特許やノウハウとして蓄積されている可能性がある。
炭素繊維や黒鉛電極は、顧客の製造プロセスに組み込まれるため、切り替えには一定のコストや手間がかかる。しかし、性能要求が厳しくない汎用品においては、スイッチングコストは限定的。
ネットワーク効果が働く事業モデルではない。
炭素繊維や黒鉛電極の製造には大規模な設備投資とエネルギーコストが必要。規模の経済によるコスト優位性は存在するが、原材料価格やエネルギー価格の変動リスクも大きい。
黒鉛電極市場においては、世界でも有数の生産能力を持つ。特に大型電極の分野では、一定の寡占状態を形成しており、規模の経済による競争優位性が働く。
競合との比較優位
強気シナリオ
世界的な脱炭素化の流れを受け、炭素繊維の需要が拡大する可能性。
鉄鋼業の回復に伴う黒鉛電極の需要増加と価格上昇。
高付加価値製品へのシフトによる収益性改善。
弱気シナリオ（モート侵食）
原材料価格（石油コークス等）やエネルギー価格の高騰。
中国など競合他社の生産能力拡大による価格競争の激化。
景気後退による鉄鋼需要の低迷。
反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）
日本カーボンの競争優位性が失われるシナリオは、主に外部環境の変化と競合の台頭によって説明できる。まず、主要原材料である石油コークスやピッチの価格が、地政学的リスクや需給バランスの悪化により、持続的に高騰し、同社のコスト構造を圧迫し続ける場合。次に、中国を中心とした競合他社が、技術革新や大規模な設備投資を通じて、品質・コストの両面で日本カーボンを凌駕する製品を大量供給できるようになった場合。特に、大型黒鉛電極市場における価格競争が激化し、同社の価格決定力が失われる状況が考えられる。さらに、鉄鋼業の構造的な縮小や、代替素材（例えば、より安価で高性能な炭素繊維代替素材）の登場により、黒鉛電極や炭素繊維の需要そのものが長期的に低迷する可能性も、同社の競争優位性を揺るがす要因となる。
5年後のモート予測
脱炭素関連需要の拡大と鉄鋼市況の回復により、売上・利益ともに堅調に成長。高付加価値製品へのシフトが進み、収益性が向上する。
緩やかな需要回復と価格上昇が見込まれるが、原材料価格の高騰が利益を圧迫。横ばい圏での推移となる。
原材料価格の高騰と激化する価格競争により、収益性が悪化。売上・利益ともに減少傾向となる。