エスケー化研(4628)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2017 | 918 | 125 | 90 | 172 | 9.3 | 664.4 | 65.0 | 81.5 |
| FY2018 | 913 | 114 | 79 | 110 | 7.6 | 587.4 | 65.0 | 83.1 |
| FY2019 | 951 | 115 | 78 | -16 | 7.1 | 2,885.9 | 325.0 | 82.8 |
| FY2020 | 960 | 112 | 75 | 90 | 6.5 | 2,798.1 | 350.0 | 83.6 |
| FY2021 | 852 | 99 | 70 | 80 | 5.8 | 2,613.4 | 400.0 | 84.5 |
| FY2022 | 883 | 104 | 88 | -22 | 6.7 | 3,276.0 | 400.0 | 83.6 |
| FY2023 | 956 | 99 | 90 | -134 | 6.4 | 3,350.8 | 400.0 | 83.4 |
| FY2024 | 1,009 | 121 | 118 | -4 | 7.7 | 877.2 | 135.0 | 83.4 |
| FY2025 | 1,061 | 124 | 107 | -38 | 6.6 | 795.6 | 120.0 | 85.6 |
| FY2026 | 1,097 | 122 | 123 | -60 | 7.0 | 908.3 | 230.0 | 85.1 |
バフェット流モート診断
総合スコア:11/25 主要モート:無形資産 持続性:判定中
エスケー化研は建築用塗料分野で長年の実績と高いブランド認知度を持つ。特に、自社開発の特殊技術を用いた高機能塗料は、他社が容易に模倣できない独自の強みとなっている。リフォーム市場における「エスケー化研」ブランドへの信頼は厚い。
建築用塗料は、一度採用されると、建物の長期的な品質維持に関わるため、施主や施工業者は安易な切り替えを避ける傾向がある。特に、エスケー化研の製品は品質への評価が高く、リピート採用や紹介につながりやすい。ただし、初期コストや性能によっては競合品へのスイッチングも起こりうる。
建築用塗料事業において、明確なネットワーク効果は見られない。製品の普及が直接的にプラットフォーム価値を高める構造ではない。
同社は製造プロセスの効率化や原材料調達におけるノウハウを蓄積していると考えられるが、化学業界全体として原材料価格の変動リスクは存在する。競合他社も一定のコスト競争力を持つため、圧倒的なコスト優位とは言えない。
建築用塗料市場において、エスケー化研は大手の一角を占めており、一定の生産規模と販売網を有している。これにより、効率的な生産と全国的な供給体制を維持している。しかし、グローバルな化学メーカーと比較すると規模の経済性は限定的である。
競合との比較優位
強気シナリオ
高機能・高付加価値塗料の開発力強化による単価上昇
国内リフォーム市場の拡大と、それに伴う高耐久性・高意匠性塗料の需要増
環境規制強化に対応したエコ塗料の開発・普及によるシェア拡大
弱気シナリオ(モート侵食)
原材料価格の高騰による収益性の悪化
競合他社による低価格品の攻勢と、それに伴う価格競争の激化
新築着工数の減少による塗料需要全体の低迷
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
エスケー化研の投資が失敗するには、同社の持つブランド力や技術的優位性が、急速に陳腐化するか、競合他社がより低コストで同等以上の性能を持つ製品を開発・普及させる必要がある。特に、建築業界全体でコスト削減圧力が強まり、施主や施工業者が価格を最優先するようになれば、エスケー化研の付加価値戦略は通用しなくなる。また、大手化学メーカーが建築用塗料分野に本格参入し、規模の経済と研究開発力を背景に、エスケー化研のニッチ市場を侵食するシナリオも考えられる。さらに、環境規制が緩和されたり、代替建材が普及したりすることで、同社の得意とする塗料事業の成長性が失われる可能性もある。
5年後のモート予測
高付加価値製品へのシフトとリフォーム需要の取り込みにより、売上・利益ともに堅調な成長を続ける。特に、環境対応型製品やデザイン性の高い製品が市場で評価される。
国内建築市場の動向に左右されつつも、ブランド力と安定した製品供給能力を維持し、緩やかな成長を続ける。原材料価格の変動が利益率に影響を与える可能性。
新築市場の低迷と価格競争の激化により、売上・利益ともに伸び悩む。原材料価格の高騰が収益を圧迫し、競争力の低下を招くリスク。