クロスプラス(3320)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)
株価推移
チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示(ダブルクリックで解除)。
10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 651 | 9 | 8 | 5 | 7.5 | 112.1 | — | 36.8 |
| FY2017 | 628 | 4 | 7 | -8 | 5.7 | 91.1 | 2.0 | 40.2 |
| FY2018 | 629 | 0 | 3 | 6 | 2.7 | 44.2 | 6.0 | 41.7 |
| FY2019 | 585 | 5 | 6 | 9 | 5.0 | 85.0 | 6.0 | 47.9 |
| FY2020 | 640 | 21 | 20 | -37 | 13.5 | 273.0 | 12.0 | 45.8 |
| FY2021 | 591 | -16 | -17 | 17 | -13.0 | -227.2 | 24.0 | 48.1 |
| FY2022 | 571 | 2 | 5 | 11 | 3.7 | 62.1 | 24.0 | 47.6 |
| FY2023 | 602 | 18 | 21 | 32 | 13.3 | 280.5 | 12.0 | 54.6 |
| FY2024 | 620 | 10 | 13 | -3 | 7.6 | 174.5 | 27.0 | 61.1 |
| FY2025 | 599 | 14 | 18 | 8 | 9.0 | 237.1 | 30.0 | 65.5 |
バフェット流モート診断
総合スコア:4/25 主要モート:none 持続性:判定中
クロスプラスは特定の強力なブランドや特許、規制ライセンスを保有しているという情報は公開情報からは確認できず、無形資産による競争優位性は低いと判断される。
アパレル卸売業という性質上、取引先小売店が他の卸売業者へ切り替える際の直接的な金銭的コストは低いと考えられる。しかし、長年の取引による信頼関係や、特定のブランド・商品ラインナップへの依存度によっては、一定のスイッチング・コストが発生する可能性がある。
クロスプラスの事業モデルは、顧客(小売店)が増えることで卸売業者(クロスプラス)の価値が増加するようなネットワーク効果は発生しない構造である。
アパレル卸売業においては、仕入れ交渉力や物流効率がコスト競争力に影響する。クロスプラスが業界内で突出したコスト優位性を持つという情報は確認できないが、一定の規模を持つ企業として、標準的なコスト管理は行っていると推測される。
アパレル卸売業は多数のプレイヤーが存在する競争環境であるが、クロスプラスは一定の売上規模を持つ企業である。しかし、業界全体を寡占するほどの規模の経済性や、構造的なコスト優位に繋がるほどの効率規模を持っているとは断定できない。
競合との比較優位
強気シナリオ
既存取引先との関係強化による安定的な売上確保
新規ブランドの獲得やPB(プライベートブランド)開発による商品力の向上
DX推進によるサプライチェーン効率化とコスト削減
弱気シナリオ(モート侵食)
ファストファッションやSPA(製造小売業)の台頭による卸売業への圧力増大
取引先小売店の業績悪化や廃業による売上減少
トレンド変化への対応遅れによる商品ラインナップの陳腐化
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
クロスプラスの投資が失敗するには、アパレル業界全体の構造変化が予想以上に早く進み、卸売業のビジネスモデルそのものが陳腐化することが真実でなければならない。具体的には、有力な小売業者が直接メーカーと取引する動きが加速し、クロスプラスのような中間卸売業者の介在価値が急速に失われるシナリオである。また、クロスプラスが持つ既存の取引関係やノウハウが、デジタル化やグローバル化といった新たな潮流に対応できず、競合他社に模倣されるか、あるいは全く新しいビジネスモデルを持つ企業に代替される可能性も考慮する必要がある。さらに、消費者の嗜好が多様化・細分化する中で、クロスプラスが特定のトレンドやニッチ市場を捉えきれず、売上基盤を維持できなくなることも、失敗への道筋となりうる。
5年後のモート予測
既存取引先との関係を維持しつつ、新規ブランド開拓やPB強化により、緩やかな売上成長と利益率の維持を目指す。DXによる効率化も進展する。
アパレル市場の低成長・競争激化の中で、既存事業の維持に注力。売上・利益は横ばい傾向で推移する可能性が高い。
SPAやEC専業の台頭、消費者の嗜好変化への対応遅れにより、売上・利益ともに減少傾向が続く。卸売業としての存在意義が問われる状況となる。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 96億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 65.5% | |
| 3. 利益の安定性 | 9年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | 10年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 56.3% | |
| 6. 適度なPER | PER 5.5倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 0.50倍 |
合格数:5/7 防衛的投資家候補水準