3288

オープンハウスグループ

不動産業 不動産

株価

現在株価
8,953
2026-05-15
時価総額
10,298 億円

主要指標

各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)

株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 2,472 313 187 71 29.2 332.1 50.0 31.1
FY2017 3,047 376 248 -21 29.7 443.4 65.0 32.3
FY2018 3,907 473 318 -226 28.0 570.2 98.0 27.0
FY2019 5,404 578 394 95 28.5 351.2 126.0 30.9
FY2020 5,760 621 595 247 25.5 525.4 80.0 41.0
FY2021 8,105 1,011 696 737 20.0 552.4 112.0 33.4
FY2022 9,527 1,194 779 -207 19.7 626.2 129.0 32.7
FY2023 11,485 1,423 921 -182 19.2 763.7 164.0 34.7
FY2024 12,959 1,191 929 822 17.3 782.6 166.0 36.2
FY2025 13,365 1,459 1,007 184 18.7 875.2 178.0 38.1

バフェット流モート診断

無形資産
●●○○○
2/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●●○○
3/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:11/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 11/25。 強気材料: • 首都圏での用地取得力の維持・強化 • 効率的な開発・販売体制による利益率の維持

• M&Aによる事業領域・地域拡大 弱気材料: • 首都圏不動産市場の急激な悪化 • 用地取得競争の激化による原価上昇 • 金利上昇による住宅需要の減退 逆転思考:この投資が失敗するには、同社が首都圏における用地取得の優位性を失い、競合他社に対してコスト面で劣後するようになる必要がある。具体的には、都市部での開発規制の強化や、地価の高騰により、同社が得意とする「安く仕入れて高く売る」ビジネスモデルが成り立たなくなるシナリオが考えられる。また、同社の効率的な販売・開発プロセスが模倣され、規模の経済が失われることも、競争優位の崩壊に繋がるだろう。さらに、顧客の嗜好が多様化し、同社の標準化された商品ラインナップが受け入れられなくなる可能性も、競争力の低下要因となり得る。

賢人による詳細解説(プレミアム機能)

バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

プランをアップグレード →

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 10,298億
2. 健全な財務 自己資本比率 38.1%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 11年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 11.8%
6. 適度なPER PER 10.2倍
7. 適度なPBR PBR 1.87倍

合格数:5/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

もっと深く分析したい?

モート先生 AI が オープンハウスグループ の事業を 4 賢人の理論で詳しく解説します

モート先生に聞く →