富士ピー・エス（1848）の株価・財務・モート診断

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2015	230	6	5	1	7.8	28.0	—	32.9
FY2016	217	5	5	6	7.9	30.2	—	34.2
FY2017	274	8	8	-4	10.3	43.1	8.0	34.5
FY2018	279	9	6	22	7.7	33.5	9.0	35.4
FY2019	280	9	6	-25	7.9	36.5	10.0	34.0
FY2020	277	18	13	-10	14.3	74.9	9.0	37.2
FY2021	273	10	8	21	7.9	43.7	12.0	35.4
FY2022	268	2	1	-23	1.2	7.0	9.0	34.5
FY2023	286	6	4	-25	4.0	23.4	9.0	30.9
FY2024	338	9	22	-6	17.8	123.3	11.0	32.6

バフェット流モート診断

無形資産

○○○○○

0/5

スイッチング

●○○○○

1/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●●○○○

2/5

効率規模

●●●○○

3/5

総合スコア：6/25　主要モート：scale　持続性：安定→

主モート：scale（narrow）。総合スコア 6/25。強気材料： • インフラ老朽化対策としての橋梁・高架橋の補修・更新需要の継続的な高まり。 • 同…

社が持つ特定の工法や技術に関するノウハウの蓄積と、それが新規受注に結びつくこと。 • 公共投資の増加や、民間設備投資の回復による建設需要全体の底上げ。弱気材料： • 建設資材価格の高騰や人件費の上昇が収益性を圧迫すること。 • 競合他社との価格競争の激化や、大手ゼネコンの参入によるシェア低下。 • 大型案件の受注獲得の失敗や、予期せぬ工事遅延・トラブルによる損失発生。逆転思考：富士ピー・エスへの投資が失敗するには、まず第一に、日本のインフラ、特に橋梁や高架橋の老朽化対策に対する政府や自治体の投資意欲が著しく減退し、補修・更新需要が期待通りに拡大しないシナリオが考えられる。次に、同社が強みとする分野において、より技術力が高く、かつ低コストで提供できる新規参入企業や、既存の大手ゼネコンが強力な攻勢を仕掛けてくること。これにより、同社の受注単価が低下したり、受注そのものが減少したりする可能性がある。さらに、同社が長年培ってきた特定の工法やノウハウが陳腐化し、競争優位性を失うことも考えられる。加えて、建設業界全体を揺るがすような大規模な建設不正や談合問題が再燃し、業界全体の信頼性が失墜した場合も、個々の企業の業績に悪影響を及

賢人による詳細解説（プレミアム機能）

バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模	時価総額 104億
2. 健全な財務	自己資本比率 32.6%
3. 利益の安定性	10年連続黒字
4. 配当の継続性	10年連続配当
5. 利益成長	EPS 3年成長 41.3%
6. 適度なPER	PER 4.8倍
7. 適度なPBR	PBR 0.84倍