日本電計（9908）は割安ですか？

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2015	852	27	16	18	11.7	206.3	—	29.9
FY2016	838	23	16	21	10.7	205.4	—	32.3
FY2017	950	29	19	-31	11.1	243.6	40.0	31.1
FY2018	1,006	33	23	12	12.3	296.8	42.0	33.1
FY2019	934	24	17	22	8.5	215.5	50.0	37.3
FY2020	827	19	15	43	6.8	186.9	50.0	40.9
FY2021	919	27	23	-8	9.5	191.4	65.0	40.7
FY2022	1,048	37	29	-13	11.2	248.4	70.0	39.3
FY2023	1,085	44	29	28	10.5	255.5	75.0	41.4
FY2024	1,212	47	30	6	9.7	260.9	80.0	40.3

バフェット流モート診断

無形資産

○○○○○

0/5

スイッチング

●○○○○

1/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●○○○

2/5

総合スコア：4/25　主要モート：none　持続性：判定中

無形資産0/5

日本電計は特定のブランド力や特許、規制ライセンス、独占的IPに関する情報は公開されておらず、無形資産による競争優位性は確認できない。

スイッチングコスト1/5

長年の取引実績や顧客との関係性により、一定のスイッチング・コストは存在する可能性があるが、具体的な顧客離れを防ぐための強固な仕組みやデータは確認できない。

ネットワーク効果0/5

事業内容から、ユーザー数の増加がサービス価値を向上させるネットワーク効果は期待できない。

コスト優位1/5

卸売業という性質上、仕入れや物流の効率化によるコスト削減努力は行われていると考えられるが、構造的なコスト優位性を示す具体的な情報は乏しい。

規模の経済2/5

特定のニッチ市場における一定のシェアは存在する可能性があり、規模の経済が働く余地はあるが、業界全体を支配するような寡占状態ではない。

競合との比較優位

強気シナリオ

既存顧客との関係強化による安定収益の維持

ニッチ市場でのシェア拡大による緩やかな成長

サプライチェーン効率化による収益性改善

弱気シナリオ（モート侵食）

競合他社による価格競争の激化

顧客ニーズの変化への対応遅れ

原材料価格や物流コストの上昇による収益圧迫

反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）

日本電計の投資が失敗するには、まず同社が長年培ってきた顧客との関係性を競合他社が容易に凌駕し、顧客が容易に乗り換え可能な状況が生まれることが必要である。また、卸売業というビジネスモデルの特性上、価格競争力が生命線となるため、競合他社がより効率的なサプライチェーンや仕入れルートを確立し、日本電計がコスト面で劣後するシナリオも考えられる。さらに、デジタル化の波に対応できず、顧客の購買行動の変化や新たな販売チャネルの台頭に取り残されることも、同社の競争優位性を失わせる要因となりうる。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な成長は阻害されるだろう。

5年後のモート予測

強気

既存顧客基盤を維持しつつ、ニッチ市場でのシェア拡大とサプライチェーン効率化により、緩やかな売上・利益成長を達成する。

中立

市場環境の変化に対応しつつ、既存事業の安定性を維持する。大きな成長は見込めないが、堅実な収益を確保する。

弱気

価格競争の激化やコスト上昇により、収益性が悪化。市場シェアも徐々に低下していく。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模	時価総額 287億
2. 健全な財務	自己資本比率 40.3%
3. 利益の安定性	10年連続黒字
4. 配当の継続性	?年連続配当
5. 利益成長	EPS 3年成長 10.9%
6. 適度なPER	PER 9.7倍
7. 適度なPBR	PBR 0.96倍