東宝(9602)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)
株価推移
チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示(ダブルクリックで解除)。
10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 2,335 | 502 | 333 | 246 | 10.4 | 182.7 | — | 74.4 |
| FY2017 | 2,427 | 476 | 336 | -136 | 9.6 | 186.0 | 45.0 | 76.1 |
| FY2018 | 2,463 | 450 | 302 | 263 | 8.3 | 167.9 | 45.0 | 77.0 |
| FY2019 | 2,628 | 529 | 366 | 485 | 9.4 | 203.8 | 45.0 | 76.7 |
| FY2020 | 1,919 | 224 | 147 | -147 | 3.8 | 82.5 | 55.0 | 79.3 |
| FY2021 | 2,284 | 399 | 296 | 174 | 7.2 | 167.2 | 35.0 | 78.7 |
| FY2022 | 2,443 | 449 | 334 | 362 | 7.9 | 190.4 | 45.0 | 76.6 |
| FY2023 | 2,833 | 593 | 453 | -194 | 9.3 | 259.5 | 60.0 | 74.5 |
| FY2024 | 3,132 | 647 | 434 | 332 | 8.8 | 254.8 | 85.0 | 73.3 |
| FY2025 | 3,607 | 679 | 518 | 404 | 9.7 | 61.2 | 85.0 | 73.3 |
バフェット流モート診断
総合スコア:10/25 主要モート:無形資産 持続性:判定中
東宝は「ゴジラ」や「ドラえもん」といった強力な自社IPを多数保有しており、これらは長年にわたり映画、アニメ、キャラクター商品などで収益を生み出している。特に「ゴジラ」は世界的な知名度を誇り、IPの価値は計り知れない。また、東宝シネマズという映画館チェーンもブランド力を持つ。
映画鑑賞においては、特定の映画館チェーンへの強いこだわりを持つ顧客は限定的であり、一般的には利便性や上映作品で選択される傾向が強い。そのため、顧客のスイッチング・コストは低いと言える。
東宝の事業モデルにおいて、ユーザー数の増加が直接的にサービス価値を高めるネットワーク効果は限定的である。映画製作・配給や不動産事業は、個々の作品や物件の質が重要であり、プラットフォーム型のネットワーク効果は働きにくい。
映画製作においては、巨額の製作費がかかる場合があるが、東宝は長年の経験とノウハウにより、一定のコスト管理能力を有していると考えられる。しかし、競合他社と比較して構造的なコスト優位性があるとは断言しにくい。
東宝は日本の映画製作・配給会社として圧倒的なシェアを誇り、映画館チェーン「TOHOシネマズ」も全国に多数展開している。この規模は、製作・配給・興行における交渉力や効率性を高め、競合に対する優位性を確立している。
競合との比較優位
強気シナリオ
強力な自社IPの継続的な活用と新規IP創出による収益拡大
「TOHOシネマズ」のブランド力と立地優位性を活かした興行収入の安定
不動産事業における安定的な賃料収入と開発事業の成長
弱気シナリオ(モート侵食)
ストリーミングサービスの普及による映画館離れ
ヒット作の創出が困難になり、IP価値が低下するリスク
競合他社の積極的なM&Aや新規参入による市場シェアの低下
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
東宝の投資が失敗するには、まず同社が長年培ってきた強力なIP(知的財産)の価値が急速に失われることが必要である。例えば、主要IPのファン離れが加速し、新作映画や関連商品が全くヒットしなくなる、あるいはIPの権利関係で訴訟リスクが高まり、その価値が毀損されるといったシナリオが考えられる。次に、映画製作・配給・興行における規模の経済性が失われ、競合他社に対してコスト競争力や交渉力で劣後するようになること。具体的には、製作費の高騰や配給網の弱体化、あるいは「TOHOシネマズ」の集客力が大幅に低下し、映画館事業が赤字に転落するような状況である。さらに、不動産事業も安定収益の源泉であるため、主要な賃貸物件の空室率が大幅に上昇したり、開発事業が計画通りに進まず損失を計上したりすることも、投資の失敗要因となりうる。これらの要因が複合的に発生することで、東宝の持続的な競争優位性は失われ、投資は失敗に終わるだろう。
5年後のモート予測
強力IPの活用と映画館事業の回復、不動産事業の成長により、売上・利益ともに堅調に伸長する。特に海外展開の成功が更なる成長を牽引する可能性がある。
既存IPの安定的な収益に加え、新規IPの育成や映画館事業の緩やかな回復が見込まれる。不動産事業も安定的に推移し、全体として微増益を維持する見通し。
ストリーミングサービスの台頭やヒット作の減少により、映画事業が低迷。IP価値も低下し、不動産事業も外部環境の悪化で減収減益となるリスクがある。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 11,140億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 73.3% | |
| 3. 利益の安定性 | 10年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 -31.5% | |
| 6. 適度なPER | PER 21.5倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 2.14倍 |
合格数:3/7 部分的合格
直近の適時開示
- 2026-06-10 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026-06-01 臨時報告書
- 2026-05-12 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)