TBSホールディングス(9401)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2015 | 3,485 | 172 | 145 | 234 | 3.2 | 83.1 | — | 68.3 |
| FY2016 | 3,554 | 199 | 161 | 264 | 3.1 | 92.5 | — | 71.1 |
| FY2017 | 3,620 | 188 | 172 | 215 | 2.9 | 98.4 | 28.0 | 71.0 |
| FY2018 | 3,664 | 186 | 252 | 136 | 4.2 | 144.3 | 30.0 | 73.2 |
| FY2019 | 3,568 | 131 | 302 | 274 | 5.1 | 173.3 | 33.0 | 73.9 |
| FY2020 | 3,257 | 108 | 281 | 141 | 3.5 | 164.3 | 30.0 | 71.0 |
| FY2021 | 3,583 | 203 | 320 | -110 | 3.6 | 187.4 | 30.0 | 72.3 |
| FY2022 | 3,681 | 208 | 352 | 233 | 4.4 | 208.8 | 37.0 | 73.1 |
| FY2023 | 3,943 | 152 | 381 | -30 | 3.3 | 232.3 | 42.0 | 72.6 |
| FY2024 | 4,067 | 195 | 439 | 369 | 4.6 | 273.0 | 44.0 | 72.2 |
バフェット流モート診断
総合スコア:7/25 主要モート:無形資産 持続性:判定中
TBSは長年にわたり培ってきた強力なブランド力と、人気ドラマ・アニメ・バラエティ番組などの強力なIP(知的財産)を保有している。これらのコンテンツは、テレビ放送だけでなく、配信プラットフォームや海外展開を通じて収益化されており、新規参入障壁となっている。
テレビ視聴におけるスイッチングコストは低いが、TBSの提供する特定の人気コンテンツ(例:日曜劇場、アニメシリーズ)への愛着や、過去の視聴履歴に基づくレコメンデーションなど、限定的なスイッチングコストが発生する可能性がある。
テレビ放送は視聴者数が多いほど広告収入が増えるという側面があるが、現代のメディア環境では視聴者の分散化が進んでおり、明確なネットワーク効果は限定的。ただし、SNSでの話題性などがコンテンツの視聴を促進する間接的な効果はある。
コンテンツ制作には多額の投資が必要であり、制作コストにおいて構造的な優位性を持つ競合は少ない。TBSが他社より圧倒的に安くコンテンツを制作できるという証拠はない。
テレビ放送事業においては、一定の規模を持つことで広告枠の販売力や番組制作能力に影響が出る。TBSは国内大手テレビ局の一つであり、一定の規模の経済性は存在するが、業界全体が成熟しており、圧倒的な効率規模の優位性とは言えない。
競合との比較優位
強気シナリオ
強力なIPを活用した国内外へのコンテンツ販売拡大
動画配信サービスとの連携強化による収益源の多様化
新規事業(eスポーツ、イベント等)の成長による収益貢献
弱気シナリオ(モート侵食)
テレビ視聴率の低下と広告収入の減少
競合他社(特に動画配信サービス)へのコンテンツ流出
制作費の高騰とヒットコンテンツ創出の困難化
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
TBSホールディングスの投資が失敗するには、同社が持つ強力なIPの価値が急速に失われるか、あるいはそのIPを効果的に収益化する能力が失われる必要がある。具体的には、テレビ離れが予想以上に加速し、かつ、TBSが開発したドラマやアニメが、NetflixやAmazon Prime Videoといったグローバルプラットフォーマーのオリジナルコンテンツに完全に埋もれてしまい、視聴者や広告主の関心を惹きつけられなくなるシナリオが考えられる。また、コンテンツ制作能力そのものが陳腐化し、時代に合った新しいヒット作を生み出せなくなる、あるいは制作コストが収益を圧迫し続け、利益を上げられなくなる状況も考えられる。さらに、IPの権利管理が甘く、他社に模倣されたり、不正利用されたりして収益機会を逸失する可能性も否定できない。
5年後のモート予測
IPのグローバル展開と配信事業の成長により、コンテンツ収益が大幅に拡大し、安定的な成長軌道に乗る。
テレビ事業は緩やかな減収傾向だが、IP活用や新規事業でカバーし、横ばい圏内の収益を維持する。
テレビ離れが加速し、IPの収益化も進まず、収益が大幅に悪化する。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 9,608億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 72.2% | |
| 3. 利益の安定性 | 10年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 13.4% | |
| 6. 適度なPER | PER 21.9倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 1.02倍 |
合格数:5/7 防衛的投資家候補水準
直近の適時開示
- 2026-07-03 大量保有報告書
- 2026-08-13 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026-07-14 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026-06-30 臨時報告書
- 2026-06-26 臨時報告書
- 2026-06-11 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)