9242

メディア総研

サービス業 情報通信・サービスその他

株価

現在株価
1,910
2026-05-15
時価総額
23 億円

主要指標

各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)

株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

6年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2021 7 2 1 2 23.7 130.2 0.0 81.0
FY2022 8 2 1 2 12.5 112.2 0.0 87.4
FY2023 10 2 1 0 10.2 101.9 0.0 87.1
FY2024 12 2 1 0 8.1 86.3 0.0 84.2
FY2025 15 3 2 3 14.2 177.0 20.0 85.3
FY2026 25.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
○○○○○
0/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
○○○○○
0/5
効率規模
○○○○○
0/5

総合スコア:0/25 主要モート:none 持続性:侵食↘

主モート:none(none)。総合スコア 0/25。 強気材料: • 未公開情報に基づく高い成長ポテンシャル • 独自の技術やノウハウによる新規市場開拓 •

将来的なM&Aによる事業拡大 弱気材料: • 競合他社に対する競争力の欠如 • 市場ニーズの変化への対応遅れ • 収益化モデルの確立の遅延 逆転思考:メディア総研が競争優位性を築けないシナリオは、まず同社が独自の無形資産(ブランド、特許、ノウハウ等)を構築・維持できないことである。また、顧客が容易に代替サービスへ移行できる(スイッチング・コストが低い)状況が継続し、ネットワーク効果も発生しない場合、規模の経済やコスト優位性も生まれにくい。競合他社がより低コストで、あるいはより魅力的なサービスを迅速に提供し、市場シェアを奪っていく状況が続けば、メディア総研は競争から脱落するだろう。特に、変化の速いメディア・サービス業界において、独自の価値提案を継続的に生み出せないことが致命的となる。

賢人による詳細解説(プレミアム機能)

バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

プランをアップグレード →

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 23億
2. 健全な財務 自己資本比率 85.3%
3. 利益の安定性 5年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 16.4%
6. 適度なPER PER 10.8倍
7. 適度なPBR PBR 1.54倍

合格数:3/7 部分的合格

同業他社

もっと深く分析したい?

モート先生 AI が メディア総研 の事業を 4 賢人の理論で詳しく解説します

モート先生に聞く →