9127

玉井商船(9127)に経済的な堀はあるか

海運業 運輸・物流

株価

現在株価
3,495
2026-09-01
時価総額
58 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 61 3 -10 2 -17.6 -49.4 33.6
FY2016 46 -4 -8 7 -17.8 -42.6 31.8
FY2017 50 -2 -0 13 -0.2 -0.6 0.0 34.0
FY2018 55 3 9 20 16.4 460.1 0.0 43.4
FY2019 52 -2 -7 -9 -15.4 -366.3 40.0 37.8
FY2020 47 -0 -1 4 -1.8 -43.4 0.0 41.3
FY2021 67 15 12 28 20.2 616.7 0.0 47.1
FY2022 73 13 8 6 12.4 425.3 50.0 58.6
FY2023 62 9 7 10 9.9 379.0 80.0 62.0
FY2024 54 9 21 29 22.5 1,085.9 80.0 73.2

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●●○○
3/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:コスト優位 持続性:判定中

無形資産0/5

玉井商船は特定のブランド力や特許、規制ライセンス、独占的IPに依存する事業モデルではない。海運業はコモディティ性が高く、差別化要因が少ない。

スイッチングコスト1/5

一部の長期契約や特定の顧客との関係性においては、乗り換えに一定の手間やコストが発生する可能性がある。しかし、基本的には運賃やサービス内容で比較されるため、スイッチング・コストは限定的。

ネットワーク効果0/5

海運業はネットワーク効果が働きにくいビジネスモデルである。船舶の数や航路網の広がりが直接的な顧客価値向上に繋がりにくい。

コスト優位3/5

長年の事業運営で培われた船舶管理、運航効率、燃料調達などにおけるノウハウは、コスト競争力に寄与する可能性がある。特に、特定の貨物や航路に特化することで効率化を図っている場合、コスト優位性が生まれる。

規模の経済3/5

海運業は規模の経済が働きやすい業界であり、一定規模以上の船舶を保有・運用することで、単位あたりの固定費を低減できる。玉井商船は中堅規模の海運会社として、効率的な規模を追求していると考えられる。

競合との比較優位

強気シナリオ

世界的な海上輸送需要の持続的な増加

燃料価格の安定化や効率的な燃料調達によるコスト削減

特定のニッチ市場における運賃の上昇

弱気シナリオ(モート侵食)

世界経済の減速による海上輸送需要の低迷

燃料価格の急騰や地政学的リスクによる運航コストの増加

競合他社による過剰供給や価格競争の激化

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

玉井商船の投資が失敗するには、まず世界経済が長期的に低迷し、海上輸送需要が構造的に縮小することが必要である。また、燃料価格が予測不能なレベルで高騰し続け、同社のコスト管理能力を凌駕する事態も考えられる。さらに、競合他社がより大規模な投資を行い、圧倒的なコスト優位性やサービス網を構築することで、玉井商船の既存の顧客基盤を侵食し、運賃収入を大幅に低下させるシナリオも考えられる。特に、環境規制強化への対応遅れが、新たなコスト負担増となり、競争力を削ぐ可能性もある。

5年後のモート予測

強気

世界経済の回復と海上輸送需要の増加を背景に、運賃収入が増加。コスト管理能力を活かし、収益性が改善する。

中立

需要は緩やかに回復するが、運賃は安定推移。コスト管理を維持し、堅調な業績を継続する。

弱気

世界経済の停滞と過剰供給により、運賃が低迷。コスト増も重なり、収益性が悪化する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 58億
2. 健全な財務 自己資本比率 73.2%
3. 利益の安定性 5年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 20.8%
6. 適度なPER PER 2.8倍
7. 適度なPBR PBR 0.62倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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