8920

東祥(8920)に経済的な堀はあるか

サービス業 情報通信・サービスその他

株価

現在株価
731
2026-09-01
時価総額
293 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 214 60 37 -2 15.8 194.5 45.0
FY2017 241 66 38 -11 13.4 98.3 23.0 44.7
FY2018 272 72 40 -19 12.6 105.0 43.5
FY2019 345 97 58 84 15.5 151.5 15.0 45.9
FY2020 176 11 2 -54 0.6 5.7 15.0 44.9
FY2021 273 45 24 105 6.0 63.3 2.0 47.3
FY2022 225 31 9 -150 2.1 22.4 6.0 45.1
FY2023 309 40 -22 75 -5.5 -58.2 3.0 47.4
FY2024 356 59 12 89 2.9 32.1 4.0 50.2
FY2025 5.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産0/5

東祥(8920)は、フィットネスクラブ「ホリデイスポーツクラブ」を運営する企業であり、特定の強力なブランド力、特許、規制ライセンス、独占的IPといった無形資産に関する顕著な情報は確認できない。

スイッチングコスト2/5

フィットネスクラブの会員は、一度入会すると、手続きの手間や既存の人間関係、トレーニング習慣の継続性から、他のクラブへの乗り換えに一定の心理的・物理的コストを感じる可能性がある。しかし、サービス内容や価格によっては比較的容易に乗り換えも起こりうる。

ネットワーク効果0/5

東祥のフィットネスクラブ事業は、会員数が増加することでサービス価値が向上するようなネットワーク効果は基本的に見られない。個々の会員の利用体験が主であり、他会員の存在が直接的な価値向上に繋がる構造ではない。

コスト優位1/5

フィットネスクラブ業界は一般的に、立地や設備投資、人件費がコストの大部分を占める。東祥が構造的に競合他社よりも大幅に低いコストでサービスを提供できるという明確な証拠は乏しい。規模の経済による効率化の可能性はあるが、突出したコスト優位性は見られない。

規模の経済3/5

東祥は「ホリデイスポーツクラブ」を全国に展開しており、一定の店舗網を持つことで、地域によっては一定の市場シェアを確保している。特に地方都市などでは、競合が少ない地域での優位性が考えられる。しかし、業界全体で見ると、より大規模な競合も存在する。

競合との比較優位

強気シナリオ

既存会員の定着率向上による安定収益の確保

新規出店による着実な店舗網拡大と地域シェアの獲得

健康志向の高まりを背景としたフィットネス需要の持続的成長

弱気シナリオ(モート侵食)

競合他社による低価格攻勢や高付加価値サービスの提供

会員数の伸び悩みや解約率の上昇

景気後退によるレジャー費削減の影響

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

東祥の投資が失敗するには、まず「規模の経済」による優位性が崩壊する必要がある。これは、新規参入者や既存競合が、より効率的な店舗運営モデルや革新的なサービスで東祥の地域シェアを奪うことで起こりうる。例えば、低価格特化型ジムの急速な拡大や、オンラインフィットネスとの差別化に失敗し、顧客がより利便性やコストパフォーマンスの高い代替手段へ流出するシナリオが考えられる。また、会員のスイッチングコストの低さを突かれ、価格競争に巻き込まれ、収益性が悪化することも考えられる。さらに、健康ブームが終焉し、フィットネスへの支出が抑制されるようなマクロ経済環境の変化も、東祥の成長性を鈍化させる要因となりうる。

5年後のモート予測

強気

健康志向の高まりと新規出店が奏功し、会員数・売上ともに堅調に成長。既存店の定着率も高く、安定した収益基盤を維持する。

中立

緩やかな景気回復と既存会員の維持により、売上は微増傾向。新規出店効果は限定的で、競争環境の激化により利益率は横ばい。

弱気

競合激化や景気後退の影響で会員獲得が困難になり、解約率が増加。新規出店も鈍化し、売上・利益ともに減少傾向に転じる。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 293億
2. 健全な財務 自己資本比率 50.2%
3. 利益の安定性 8年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -20.3%
6. 適度なPER PER 23.9倍
7. 適度なPBR PBR 0.81倍

合格数:1/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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