8291

日産東京販売ホールディングス

小売業 小売

株価

現在株価
546
2026-05-15
時価総額
351 億円

主要指標

各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)

株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 1,458 42 34 -5 10.4 51.1 42.0
FY2016 1,495 50 40 39 10.6 60.2 43.3
FY2017 1,520 46 22 8 5.5 33.0 8.0 44.2
FY2018 1,558 47 27 -11 6.6 41.1 8.0 45.2
FY2019 1,531 44 22 14 5.3 33.9 8.0 47.8
FY2020 1,404 34 16 47 3.5 24.7 4.0 47.6
FY2021 1,384 44 21 87 4.4 31.7 4.0 49.2
FY2022 1,377 64 33 -7 6.4 49.2 8.0 56.4
FY2023 1,490 87 73 66 12.8 110.5 15.0 61.0
FY2024 1,416 74 43 -77 7.6 67.1 24.0 58.3

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 7/25。 強気材料: • 首都圏における日産車販売シェアの維持・拡大 • EVシフトへの対応と関連サービス

の強化 • 中古車・整備事業の収益性向上 弱気材料: • 日産自動車の販売不振やブランドイメージ低下 • EVシフトへの対応遅れによる競争力低下 • 中古車市場の価格下落や整備単価の低下 逆転思考:この投資が失敗するには、日産自動車自体の競争力が著しく低下し、新車販売台数が長期的に低迷することが必要である。また、EVシフトへの対応が競合他社に大きく遅れを取り、顧客が他社ブランドへ流出するシナリオも考えられる。さらに、中古車事業や整備事業においても、価格競争の激化や新たな競合の出現により、収益性が悪化し、首都圏という限定された地域での規模の経済性が失われる可能性も否定できない。これらの要因が複合的に作用し、同社の優位性が根底から覆されることが、投資の失敗につながるだろう。

賢人による詳細解説(プレミアム機能)

バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

プランをアップグレード →

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 351億
2. 健全な財務 自己資本比率 58.3%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 28.4%
6. 適度なPER PER 8.1倍
7. 適度なPBR PBR 0.57倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

もっと深く分析したい?

モート先生 AI が 日産東京販売ホールディングス の事業を 4 賢人の理論で詳しく解説します

モート先生に聞く →