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Joshin

小売業 小売

株価

現在株価
2,975
2026-05-15
時価総額
769 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 3,758 78 44 -28 6.2 83.1 39.1
FY2016 3,744 80 52 62 6.8 98.3 40.8
FY2017 3,917 97 56 90 6.9 210.6 16.0 42.8
FY2018 4,038 110 64 -59 7.4 239.1 41.5
FY2019 4,156 90 54 67 6.1 202.8 50.0 45.2
FY2020 4,491 166 89 197 8.9 331.6 50.0 47.2
FY2021 4,095 89 64 -81 6.5 238.8 75.0 45.4
FY2022 4,085 83 50 -20 4.9 186.8 75.0 45.1
FY2023 4,037 84 49 -25 4.7 185.9 75.0 44.9
FY2024 4,033 37 34 146 3.3 131.1 90.0 45.2

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 7/25。 強気材料: • 関西圏での圧倒的なシェア維持・拡大 • PB商品や独自サービスの拡充による収益性

向上 • オンライン販売チャネルの強化と店舗との連携深化 弱気材料: • 大手競合他社(ヤマダ電機、ビックカメラ等)との価格競争激化 • ECサイトの台頭による既存店舗ビジネスへの影響 • 家電以外の事業(通信、リフォーム等)の成長鈍化 逆転思考:Joshinの投資が失敗するには、まず関西圏における同社の地域密着型ビジネスモデルが、大手競合の全国展開やECの普及によって陳腐化し、シェアを急速に失うシナリオが考えられる。具体的には、価格競争において劣後し、顧客がより安価なオンラインストアや競合店舗へ流出する。また、同社が強みとする対面販売やアフターサービスといった顧客体験価値が、デジタル化の波に乗り遅れ、差別化要因として機能しなくなる可能性もある。さらに、家電以外の成長分野(例:通信サービス、リフォーム)への展開が想定通りに進まず、収益の柱が育たないことも、長期的な競争力低下につながるだろう。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 769億
2. 健全な財務 自己資本比率 46.0%
3. 利益の安定性 11年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -12.1%
6. 適度なPER PER 23.5倍
7. 適度なPBR PBR 0.73倍

合格数:3/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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