オンワードホールディングス(8016)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 2,449 | 42 | 47 | 321 | 2.9 | 31.5 | — | 59.8 |
| FY2017 | 2,431 | 52 | 54 | 59 | 3.2 | 37.0 | 24.0 | 59.2 |
| FY2018 | 2,407 | 45 | 49 | -57 | 3.1 | 35.2 | 24.0 | 55.1 |
| FY2019 | 2,482 | -31 | -521 | -28 | -55.4 | -384.0 | 24.0 | 38.3 |
| FY2020 | 1,743 | -212 | -232 | -135 | -39.0 | -171.2 | 24.0 | 28.9 |
| FY2021 | 1,685 | -11 | 86 | 295 | 11.1 | 63.2 | 12.0 | 42.4 |
| FY2022 | 1,761 | 52 | 31 | 101 | 3.6 | 22.6 | 12.0 | 47.0 |
| FY2023 | 1,896 | 113 | 66 | -3 | 7.8 | 48.7 | 12.0 | 46.6 |
| FY2024 | 2,084 | 102 | 85 | -23 | 10.1 | 62.7 | 20.0 | 47.0 |
| FY2025 | 2,368 | 116 | 101 | 146 | 10.8 | 74.3 | 26.0 | 49.4 |
バフェット流モート診断
総合スコア:5/25 主要モート:none 持続性:判定中
オンワード樫山ブランドは長年の歴史を持つが、近年のファッション業界のトレンド変化や競合の台頭により、絶対的なブランドロイヤリティは低下傾向。過去の栄光に依存する側面があり、新規ブランド育成やデジタル戦略での明確なIP創出は限定的。
アパレル製品は顧客の嗜好性が強く、ブランドやデザイン、価格で選択されるため、特定のブランドへのスイッチング・コストは低い。ECサイトの普及により、競合ブランドへのアクセスも容易になっている。
アパレル小売業であり、プラットフォーム型のネットワーク効果は発生しない。会員制度はあるものの、それが直接的な顧客獲得や維持に繋がる強力なネットワーク効果を生み出しているとは言えない。
SPA(製造小売業)モデルを推進しているが、グローバルなサプライチェーンにおけるコスト競争力は、ユニクロなどの大手と比較すると限定的。円安や原材料費高騰の影響を受けやすい。
国内アパレル業界では一定の規模を持つが、業界全体で見ると多数のプレイヤーが存在する競争環境。グローバル展開は限定的であり、規模の経済による圧倒的なコスト優位性は確立されていない。
競合との比較優位
強気シナリオ
既存ブランドの再活性化と新規ブランド開発の成功
デジタル戦略(EC強化、D2C)の加速による顧客接点強化
サプライチェーン効率化によるコスト競争力の向上
弱気シナリオ(モート侵食)
ファストファッションやEC専業ブランドとの競争激化
消費者の価値観変化(サステナビリティ、ミニマリズム)への対応遅れ
ブランドイメージの陳腐化と若年層からの支持低下
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
オンワードホールディングスが競争優位性を失い、投資として魅力がなくなるシナリオは、同社が長年培ってきたブランド価値を維持・向上させられず、むしろ低下させてしまう場合である。具体的には、消費者の嗜好の変化(例:ファストファッションへのシフト、サステナビリティ重視、ミニマリズムの台頭)にうまく適応できず、既存ブランドが時代遅れと見なされ、若年層からの支持を失い続ける状況が考えられる。また、デジタル化への対応が遅れ、ECチャネルでの競争力を確保できず、顧客接点が競合に奪われることもリスクとなる。さらに、サプライチェーンの非効率性が改善されず、コスト競争力で劣後し、価格面での魅力も失うようであれば、同社の収益性は悪化し、長期的な競争優位性は失われるだろう。
5年後のモート予測
既存ブランドのテコ入れと新規事業の成長が奏功し、売上・利益ともに緩やかな回復基調。デジタル戦略が浸透し、顧客基盤が安定化。
競争環境の厳しさから、売上・利益は横ばい圏内。構造改革は進むものの、大きな成長は見込めず。
競争激化と消費者ニーズの変化に対応できず、売上・利益ともに減少。ブランドイメージの低下が顕著になり、事業再編の必要性に迫られる。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 1,004億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 49.4% | |
| 3. 利益の安定性 | 8年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 48.7% | |
| 6. 適度なPER | PER 10.0倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 1.07倍 |
合格数:4/7 部分的合格