創健社（7413）は割安ですか？

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2015	47	0	1	-1	5.4	8.0	—	38.6
FY2016	46	-0	-0	0	-1.6	-2.4	—	36.9
FY2017	45	-0	-0	0	-0.1	-1.9	1.0	35.7
FY2018	45	0	0	-0	1.5	21.5	10.0	34.6
FY2019	45	0	0	-1	1.4	20.8	10.0	36.0
FY2020	47	0	0	1	4.5	68.8	0.0	36.8
FY2021	46	0	0	0	2.8	43.9	15.0	37.8
FY2022	48	0	0	-1	1.5	23.3	10.0	37.5
FY2023	49	0	0	1	0.6	11.1	10.0	36.8
FY2024	50	1	0	-0	4.1	67.9	20.0	39.4

バフェット流モート診断

無形資産

○○○○○

0/5

スイッチング

●○○○○

1/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●○○○

2/5

総合スコア：4/25　主要モート：none　持続性：判定中

無形資産0/5

財務データが未収録のため、ブランド力、特許、規制ライセンス、独占的IPに関する具体的な評価は不可能。

スイッチングコスト1/5

卸売業という性質上、顧客（小売店など）が他の卸売業者へ乗り換える際の直接的なコストは低いと考えられる。しかし、長年の取引関係や特定の品揃えへの依存度によっては、限定的なスイッチング・コストが存在する可能性は否定できない。

ネットワーク効果0/5

卸売業であり、プラットフォーム型ビジネスではないため、ネットワーク効果は期待できない。

コスト優位1/5

卸売業は一般的に薄利多売であり、規模の経済や効率化によるコスト優位を築くことが難しい。創健社が他社に対して構造的なコスト優位を持つという情報は現時点では得られない。

規模の経済2/5

卸売業は業界規模に対して最適な少数寡占を形成しやすいが、創健社がその中でどの程度のシェアと効率性を有しているか不明。特定のニッチ市場で一定の規模を持つ可能性はある。

競合との比較優位

強気シナリオ

特定の健康食品・自然食品分野における強力なブランド力と顧客基盤の確立

サプライヤーとの強固な関係性による安定的な商品調達能力

PB商品開発やプライベートブランド強化による収益性向上

弱気シナリオ（モート侵食）

大手総合スーパーやドラッグストアによるプライベートブランド商品の台頭

競合他社による価格競争の激化

健康志向の変化や新たなトレンドへの対応遅れ

反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）

創健社が投資対象として魅力的でなくなるシナリオは、同社が長年培ってきた健康食品・自然食品分野における専門性と信頼性を失うことである。例えば、主要サプライヤーとの関係が悪化し、独自性の高い商品を安定的に仕入れられなくなる、あるいは、消費者の健康志向が大きく変化し、同社の得意とする商品群が時代遅れとなる。さらに、競合他社がより革新的な商品開発や、より効率的なサプライチェーンを構築し、価格競争力や品揃えで圧倒する状況も考えられる。これらの要因が複合的に作用し、同社のニッチ市場における優位性が崩壊すれば、投資妙味は失われるだろう。

5年後のモート予測

強気

健康・自然食品市場の成長を背景に、PB商品強化や新規販路開拓により売上・利益ともに堅調に成長。ニッチ市場での地位を確立し、安定的な収益を確保する。

中立

既存事業の安定性を維持しつつ、緩やかな市場成長を取り込む。競争環境の激化により、利益成長は限定的となる可能性。

弱気

大手競合の攻勢や消費トレンドの変化により、既存事業の縮小を余儀なくされる。収益性は悪化し、市場での存在感が低下する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模	時価総額 18億
2. 健全な財務	自己資本比率 39.4%
3. 利益の安定性	8年連続黒字
4. 配当の継続性	?年連続配当
5. 利益成長	EPS 3年成長 15.6%
6. 適度なPER	PER 37.8倍
7. 適度なPBR	PBR 1.55倍