アイシン

６ 【研究開発活動】 「“移動”に感動を、未来に笑顔を。」を経営理念に掲げる当社グループは、事業を通じ技術力やものづくり力を結集することで、社会課題の解決に貢献し持続可能な社会の実現を目指しています。 カーボンニュートラルの達成に向けた電動車向け製品の開発では、地域によって異なるお客様のニーズやエネルギー事情等に幅広く対応していくため、eAxle・プラグインハイブリッド・ハイブリッドの電動ユニットをフルラインアップで提供できる開発体制を整えています。eAxleについては、最重要製品と位置づけ、2022年に第１世代eAxleの量産開始以降、多様化する顧客仕様への対応に加え、更なる「高効率化」と「小型化」を低コストで実現するための新製品開発に取り組んでいます。また、自動車の電動化により車両構造が大きく変わることを機会と捉え、複数の部品や機能を１つにまとめたXin1のeAxle、熱マネジメントデバイス、電池骨格やギガキャスト部品に加え、空力デバイス、回生協調ブレーキシステム、アクティブリアステアリングシステムなど「走る」「曲がる」「止まる」の基本性能向上に貢献する技術開発を車両全体目線で統合的に進めています。 “移動”に感動を提供する安心・快適・利便なモビリティの実現では、ドアシステム、ドライバーモニターシステム、自動駐車システムなどこれまで培ってきたセンシング技術や多彩なアクチュエーション技術をベースに、周辺監視技術、車室内センシング技術を進化させ、人工知能技術の活用など高度な車室内外の状態認識による、「ストレスフリーエントリー」「快適移動空間」のソリューション提供に取り組んでいきます。 自動車の知能化や新たな価値の創造への取り組みでは、当社グループが提供する幅広い製品に関するハードウェア技術と、周辺監視技術、電子制御技術、ナビゲーション技術などこれまで培ってきたソフトウェア技術を更に進化させ、ソフトウェアで様々な機能を統合制御することにより「電費・安全・快適・走り」を追求し、新たな自動車の価値向上に貢献していきます。また、カーナビゲーションシステムで培った位置情報活用・分析技術、プラットフォーム技術、ソフトウェア開発力を活用し、物流支援、道路維持管理、地域移動支援など移動に関するソリューションをソフトウェアやサービスとして迅速に提供していくことで、様々な社会課題の解決に貢献していきます。 エナジーソリューション関連では、これまでのエネファームやガスコジェネなどの開発実績をベースに、新たな価値創造に取り組むとともに、各大学や研究機関と連携し、水素を活用する燃料電池関連の技術開発やクリーンエネルギーを生み出すペロブスカイト太陽電池などの開発を進めています。 当社グループの研究開発体制は、日本セグメントに所在する当社及び主要子会社が研究開発活動の中心を担っており、海外研究開発拠点及び先端研究機関と連携し、グローバルな研究開発活動を展開しています。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、電動化及び知能化による商品価値向上を中心とした成長領域への研究開発活動を行った結果、総額2,368億円となりました。

６ 【研究開発活動】 「“移動”に感動を、未来に笑顔を。」を経営理念に掲げる当社グループは、事業を通じ技術力やものづくり力を結集することで、社会課題の解決に貢献し持続可能な社会の実現を目指しています。 カーボンニュートラルの達成に向けた電動車向け製品の開発では、地域によって異なるお客様のニーズやエネルギー事情等に幅広く対応していくため、eAxle・プラグインハイブリッド・ハイブリッドの電動ユニットをフルラインアップで提供できる開発体制を整えています。eAxleについては、最重要製品と位置づけ、2022年に第１世代eAxleの量産開始以降、多様化する顧客仕様への対応に加え、更なる「高効率化」と「小型化」を低コストで実現するための新製品開発に取り組んでいます。また、自動車の電動化により車両構造が大きく変わることを機会と捉え、複数の部品や機能を１つにまとめたXin1のeAxle、熱マネジメントデバイス、電池骨格やギガキャスト部品に加え、空力デバイス、回生協調ブレーキシステム、アクティブリアステアリングシステムなど「走る」「曲がる」「止まる」の基本性能向上に貢献する技術開発を車両全体目線で統合的に進めています。 “移動”に感動を提供する安心・快適・利便なモビリティの実現では、ドアシステム、ドライバーモニターシステム、自動駐車システムなどこれまで培ってきたセンシング技術や多彩なアクチュエーション技術をベースに、周辺監視技術、車室内センシング技術を進化させ、人工知能技術の活用など高度な車室内外の状態認識による、「ゼロストレスエントリー」「快適移動空間」のソリューション提供に取り組んでいきます。 自動車の知能化や新たな価値の創造への取り組みでは、当社グループが提供する幅広い製品に関するハードウェア技術と、周辺監視技術、電子制御技術、ナビゲーション技術などこれまで培ってきたソフトウェア技術を更に進化させ、ソフトウェアでさまざまな機能を統合制御することにより「電費・安全・快適・走り」を追求し、新たな自動車の価値向上に貢献していきます。また、カーナビゲーションシステムで培った位置情報活用・分析技術、プラットフォーム技術、ソフトウェア開発力を活用し、物流支援、道路維持管理、地域移動支援など移動に関するソリューションをソフトウェアやサービスとして迅速に提供していくことで、様々な社会課題の解決に貢献していきます。 エナジーソリューション関連では、これまでのエネファームやガスコジェネなどの開発実績をベースに、新たな価値創造に取り組むとともに、各大学や研究機関と連携し、水素を活用する燃料電池関連の技術開発やクリーンエネルギーを生み出すペロブスカイト太陽電池などの開発を進めています。 当社グループの研究開発体制は、日本セグメントに所在する当社及び主要子会社が研究開発活動の中心を担っており、海外研究開発拠点及び先端研究機関と連携し、グローバルな研究開発活動を展開しています。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、BEV商材、ブレーキ、安心快適エントリーを中心とした成長領域への研究開発活動を行った結果、総額2,255億円となりました。

６ 【研究開発活動】 「“移動”に感動を、未来に笑顔を。」を経営理念に掲げる当社グループは、事業を通じ技術力やものづくり力を結集することで、社会課題の解決に貢献し持続可能な社会の実現を目指しています。 カーボンニュートラルの達成に向けた電動車向け製品の開発では、地域によって異なるエネルギー事情を考慮し、eAxle・プラグインハイブリッド・ハイブリッドと電動ユニットをフルラインアップで揃え、お客様の様々なニーズに幅広く対応していく考えです。2022年４月にカンパニー及びグループ会社横断でのEV向け商品の開発強化に向け設置した「EV推進センター」を中心に車両全体目線で新たな製品の開発を強化しており、eAxleを最重点に、電動車の電費向上や自動運転に対応し、乗り心地の改善にも貢献する回生協調ブレーキ、世界最小サイズの冷却モジュール、保有技術を活用した軽量の電池骨格部品、空気抵抗低減に貢献する空力デバイスなど、高効率で小型な魅力ある製品をスピーディーに市場に投入していきます。これらの製品の開発を加速した結果、2025年時点でトータル15％以上の電費向上達成の目途が立ちました。 “移動”に感動を提供する安心・快適・利便なモビリティの実現では、これまでパワースライドドアやドライバーモニターシステムなどお客様の安心・快適・利便に貢献する商品を多数開発してきました。今後は複数の機能を組み合わせた高度なシステムとして進化させ、ヒトの価値観、社会の変化に合わせたサービスの提供を目指していきます。具体的には、大開口ドアに電動スロープを組み合わせ、ストレスなく車に乗り降りしやすくなるエントリーシステムや、車室内見守り・車室外周辺確認といった車内外のセンシングによる移動の安全支援などを開発・市場投入し、「“移動”に感動を、未来に笑顔を。」の経営理念を具現化していきます。 当社グループは、フルラインアップの電動ユニットの拡充を加速しており、その中でもBEV向けのeAxleを最重要製品と位置づけ、第１世代のeAxleを更に高効率化・小型化・高出力化した第２世代・第３世代の開発をしていきます。また、モビリティに対するヒトの価値観や社会の変化に合わせて、当社グループのセンシングやAIソフト技術を活用し、安心・快適・利便をより充実させる車内外システムの開発も強化していきます。カーボンニュートラルでは、厳格化されるエネルギー・資源循環の規制に追従し、2035年に生産カーボンニュートラルを、2040年にはゼロエミ工場達成に向けて取り組んでいきます。 当社グループの研究開発体制は、日本セグメントに所在する当社及び主要子会社が研究開発活動の中心を担っており、海外研究開発拠点及び先端研究機関と連携し、グローバルな研究開発活動を展開しています。 なお、当連結会計年度の研究開発費は総額2,186億円です。

５ 【研究開発活動】 「“移動”に感動を、未来に笑顔を。」を経営理念に掲げる当社グループは、当社グループの商品・サービスによって、環境・社会課題を解決し、人々の笑顔あふれる持続的な社会をつくっていきたいと考えています。その中でもカーボンニュートラルを喫緊の課題として捉え、当社グループでは製品と生産の両軸でカーボンニュートラルの実現に貢献していきます。 カーボンニュートラル実現に向け、世界各国で環境規制が強化されており、カーメーカーも電動化の戦略を次々と打ち出しています。このような状況に対し、当社グループは電動化製品の拡充を加速させており、eAxle・PHEV・HEV のフルラインアップでお客様のニーズに応えていきます。その中でも特にeAxleを最重点製品と位置付けており、先行開発への大幅なリソーセスシフトで開発スピードを上げ、高効率・小型・低コストな魅力ある製品をお客様へお届けします。 電動車の競争力向上には、航続距離向上や高コストとなっているバッテリー搭載量の低減が課題となっています。このような課題に対し、当社グループの強みである幅広い製品群を活かした車全体でエネルギーを賢く使うシステムを提案していきます。具体的な製品としては、高効率・高精度の回生協調ブレーキシステム、冷却モジュールや電池ケースといった熱マネジメントなどの開発を強化していきます。そして、2025年までに車両でトータル10％以上の電費向上を目指します。 また、電気自動車（EV）への移行が加速する中、カンパニー及びグループ会社横断でのEV向け商品の開発強化に向け、2022年４月、「EV推進センター」を設置しました。当社グループの持つ様々な技術を結集し、さらに機動的な社外連携も実施しながら、圧倒的に高効率・小型なeAxleなど、アイシンらしい魅力あるEV向け商品の開発を強力に進めていきます。 競争力の強化や気候変動などの社会課題の解決をスピーディーに実行するため、異業種も含め社外と様々な連携を進めています。大成建設株式会社と当社は、当社が保有するCO₂を炭酸カルシウムとして固定化する技術を、大成建設株式会社が開発したカーボンリサイクル・コンクリートに活用するため、共同開発契約を締結し、2030年頃の実用化を目指しています。また、プラントエンジニアリング企業、原材料となるカルシウム源、排ガス供給者とも連携を進め、カーボンリサイクル・スキーム（ビジネスモデル）の実現に向けて取り組んでいきます。このように当社のコア技術を用いて、カーボンと産業副産物の再利用・循環に貢献します。 当社グループの研究開発体制は、日本セグメントに所在する当社及び主要子会社が研究開発活動の中心を担っており、海外研究開発拠点及び先端研究機関と連携し、グローバルな研究開発活動を展開しています。 なお、当連結会計年度の研究開発費は総額1,941億円です。

５ 【研究開発活動】 「“移動”に感動を、未来に笑顔を。」を経営理念に掲げる当社グループは、当社グループの商品・サービスによって、環境・社会課題を解決し、人々の笑顔あふれる持続的な社会をつくっていきたいと考えています。また「100年に一度と言われる大変革期」を乗り切るため、当社グループでは、CASEに対応する企業構造への変革を加速させています。 当社グループでは、世界各国の純ガソリン車の販売禁止の流れ、燃費規制等を考慮し、2030年には各カーメーカーの電動化比率は、さらに拡大し、60％以上になると予想しています。これをパワートレインの商品に置き換えると、eAxle、ハイブリッドトランスミッションへ、大きく構成が変わると考えています。このような構造変革に向け、従来のトランスミッションの開発・生産の経験・実績を軸に、電動化ユニットの商品ラインアップを拡充するとともに、聖域なきスクラップ＆ビルドを進め、今後需要が見込める電動化分野へ経営資源を集中させています。 電動化対応製品の開発については、トヨタ自動車株式会社の超小型EV車両「C+pod」に当社のEV用駆動ユニットが搭載されました。この商品は主駆動用としての高い出力を確保しつつ、横幅を小型化し、車幅の狭い車両への搭載を可能にしています。さらに、トヨタ自動車株式会社の燃料電池車「MIRAI」にも当社のeAxleが採用されました。今後も当社はクルマの電動化に対応する新たな商品・技術の開発を追求し、持続可能な地球環境に貢献していきます。 当社グループでは、DXによる業務プロセスの変革やデジタル技術を活用した事業化をより加速するため、DX戦略センターを設置し、デジタル経営基盤の確立を進めています。こうした取り組みが評価され、経済産業省の「DX認定制度」において、認定事業者に選定されました。工場・会社・車両などから得られるIoTビッグデータ、車両ビッグデータをサイバー空間上で分析、シミュレーションを行いデータドリブンマネジメント、３Dバーチャル生産準備、モビリティサービスプラットフォームを活用した新規事業創出を推し進めています。これらの施策を通じて、CASE事業に対応したあらゆるプロセスの変革を加速させ、さらには社会課題の解決につなげていきたいと考えています。 また、当社CSSカンパニーでは、長年培ってきた道案内、位置情報技術を活用して、「位置情報活用サービス」「ビッグデータ分析」を実現するためのモビリティサービスプラットフォームを構築しています。これらのプラットフォームをベースに様々な事業者と連携し、高齢化や過疎化が進む地域における交通手段の課題や人手不足に悩む物流業界の課題など、社会が抱える課題を解決するサービス・コンテンツを展開しています。課題解決のソリューションを提供するとともに、データ収集、ビッグデータ分析、サービス提供、そして利用していただいたデータを再度収集する位置情報活用のサイクルを回すことで、サービス価値を向上させていきます。 当連結会計年度の研究開発費は総額1,898億円であり、各セグメントの内訳は次のとおりです。 (1) アイシン精機グループ 「環境・燃費」、「安心・安全」、「快適・利便」を軸とした自動車部品の新技術開発に加え、住生活・エネルギー関連機器の開発、レーザー応用、人工知能等の先端技術研究など、さまざまな分野での研究開発を推進しており、当セグメントにおける研究開発費は757億円です。 (2) アイシン高丘グループ 軽量化や高強度化など、ユーザーからの多彩なニーズに対応するため、自動車鋳造部品技術についての研究開発を推進しており、当セグメントにおける研究開発費は10億円です。 (3) アイシン・エィ・ダブリュグループ ドライブトレインシステムの多様化やクルマ社会の高度情報化などに対応するため、トランスミッションやナビゲーションといったこれまでに培ってきた商品・技術を基盤に、次世代に先駆けた商品開発を推進しており、当セグメントにおける研究開発費は893億円です。 (4) アドヴィックスグループ 安全・快適で地球環境に優しいクルマ社会の実現に向け、車両運動性能を追求し、ブレーキペダルからパッドまでの開発を手がけるブレーキシステムサプライヤーとして、ブレーキ技術を更に深化させ、機能拡張商品の開発を推進しており、当セグメントにおける研究開発費は220億円です。 (5) その他 その他のセグメントにおける研究開発費は15億円です。

５ 【研究開発活動】 「品質至上」を基本理念とし、「豊かな社会づくりへの貢献」「社会・自然との調和」を経営理念に掲げる当社グループは、持続可能な社会の実現に貢献する企業行動の実践を推進しています。地球温暖化防止や交通事故低減などSDGsが目指す社会課題の解決や、持続的成長と持続可能な社会の実現に向け、当社グループは、CASE領域に対応する技術・商品・サービスの開発を強化していきます。 当社グループは、電動駆動ユニットや駐車支援システムなど、CASE領域に対応した商品ラインアップの拡充に向け、従来商品のスクラップ対象を洗い出し、開発リソーセスのシフトを進めています。開発費におけるCASE比率は、2017年度の20％程度から、2019年度には40％程度まで拡大させました。今後も、デジタル開発による効率化をはかりながら、CASE比率を高め、商品開発を加速していきます。 電動化対応製品の開発については、トヨタ自動車株式会社の新型BEV（電気自動車）車両「C-HR」、「IZOA」、レクサス初の市販BEV「LEXUS UX300e」に当社グループのeAxle（電動駆動モジュール）の搭載が決まり、生産を始めています。今後も、当社グループは幅広いeAxleのラインアップを取り揃え、駆動ユニットにおける、電動化製品の比率を拡大させることで、クルマの電動化とCO₂削減に貢献していきます。 自動運転領域では、2003年に世界に先駆けて市場投入した自動駐車を中心とした低速領域の自動運転技術のさらなる革新に取り組んでいます。自動運転を見据えた次世代商品の開発では、ステアリング操作に加え、アクセルやブレーキ操作、駐車スペース設定までを不要にする、新たな自動駐車技術を開発し、2020年２月発売のトヨタ自動車株式会社のヤリスに搭載されました。当商品は、カメラやソナーによって周囲を監視し、障害物や動く対象物を検知した場合には、ブレーキ制御を行うことで、駐車時の接触事故防止に寄与します。 また、当社グループは、2020年１月、アイシン・エィ・ダブリュ株式会社にCSS（Connected & Sharing Solutions）本部を設置し、これまで培ってきた最先端のナビゲーションシステムやコネクテッド技術をもとに、走行中の車両やスマートフォンから得られる位置情報を活用し、様々なコンテンツやサービスを展開しています。具体的には、車両で収集したデータを活用し、道路パトロール業務、補修計画作成業務を支援するサービスの実証実験を、2019年10月より愛知県岡崎市にて開始するなど、新たなビジネスモデルの構築に向けた取り組みを進めています。2020年４月からはCSSカンパニーとして新たなスタートを切り、従来の枠にとらわれることなく、モビリティに関わる幅広いお客様へ新たな価値を提供していきます。 当連結会計年度の研究開発費は総額2,058億円であり、各セグメントの内訳は次のとおりです。 (1) アイシン精機グループ 「環境・燃費」、「安心・安全」、「快適・利便」を軸とした自動車部品の新技術開発に加え、住生活・エネルギー関連機器の開発、レーザー応用、人工知能等の先端技術研究など、さまざまな分野での研究開発を推進しており、当セグメントにおける研究開発費は836億円です。 (2) アイシン高丘グループ 軽量化や高強度化など、ユーザーからの多彩なニーズに対応するため、自動車鋳造部品技術についての研究開発を推進しており、当セグメントにおける研究開発費は13億円です。 (3) アイシン・エィ・ダブリュグループ ドライブトレインシステムの多様化やクルマ社会の高度情報化などに対応するため、トランスミッションやナビゲーションといったこれまでに培ってきた商品・技術を基盤に、次世代に先駆けた商品開発を推進しており、当セグメントにおける研究開発費は962億円です。 (4) アドヴィックスグループ 安全・快適で地球環境に優しいクルマ社会の実現に向け、車両運動性能を追求し、ブレーキペダルからパッドまでの開発を手がけるブレーキシステムサプライヤーとして、ブレーキ技術を更に深化させ、機能拡張商品の開発を推進しており、当セグメントにおける研究開発費は228億円です。 (5) その他 その他のセグメントにおける研究開発費は16億円です。

５ 【研究開発活動】 当社グループは、グローバルな研究開発拠点、評価施設を活用する中で、現有商品から先端技術に至る幅広い分野での研究開発活動を展開しています。 研究開発にあたっては、現有商品分野での専門技術・固有ノウハウを有する各社の技術開発部門と、広範囲な先端技術領域での研究開発に専念する国内外の研究法人との、相互の技術交流の中から、次世代を担う新技術・新商品を開発する体制となっています。 当連結会計年度の研究開発費は総額2,021億円であり、セグメントごとの活動状況及び研究開発費は次のとおりです。 (1) アイシン精機グループ 「環境・燃費」、「安心・安全」、「快適・利便」を軸とした自動車部品の新技術開発に加え、住生活・エネルギー関連機器の開発、レーザー応用、人工知能等の先端技術研究など、さまざまな分野での研究開発を推進しています。最近の主な成果としては、トヨタ自動車の新型クラウン向け減衰力調整式アブソーバーなどが挙げられ、得意先への積極的な販売活動を進めています。 グループ全体における研究開発費は810億円です。 (2) アイシン高丘グループ 軽量化や高強度化など、ユーザーからの多彩なニーズに対応するため、自動車鋳造部品技術についての研究開発を推進しています。 グループ全体における研究開発費は12億円です。 (3) アイシン・エィ・ダブリュグループ ドライブトレインシステムの多様化やクルマ社会の高度情報化などに対応するため、トランスミッションやナビゲーションといったこれまでに培ってきた商品・技術を基盤に、次世代に先駆けた商品開発を推進しています。最近の主な成果としては、グループPSAのDS７ CROSSBACK E-TENCE ４x４向け１モーターハイブリッドトランスミッションや、トヨタ自動車のLEXUS UX向け先読みエコドライブ機能搭載カーナビゲーションの共同開発などが挙げられます。 グループ全体における研究開発費は920億円です。 (4) アドヴィックスグループ 車両走行性能を追求し、ユーザーが安心してクルマを楽しむことができる商品開発を推進しています。 グループ全体における研究開発費223億円です。 (5) その他 その他のセグメントにおける研究開発費は54億円です。

５ 【研究開発活動】 当社グループは、グローバルな研究開発拠点、評価施設を活用する中で、現有商品から先端技術に至る幅広い分野での研究開発活動を展開しています。 研究開発にあたっては、現有商品分野での専門技術・固有ノウハウを有する各社の技術開発部門と、広範囲な先端技術領域での研究開発に専念する国内外の研究法人との、相互の技術交流の中から、次世代を担う新技術・新商品を開発する体制となっています。 当連結会計年度の研究開発費は総額1,829億円であり、セグメントごとの活動状況及び研究開発費は次のとおりです。 (1) アイシン精機グループ 「環境・燃費」、「安心・安全」、「快適・利便」を軸とした自動車部品の新技術開発に加え、住生活・エネルギー関連機器の開発、レーザー応用、人工知能等の先端技術研究など、さまざまな分野での研究開発を推進しています。最近の主な成果としては、急速車高調整エアサスペンションやニューマチックシートシステムなどが挙げられ、得意先への積極的な販売活動を進めています。 グループ全体における研究開発費は745億円です。 (2) アイシン高丘グループ 軽量化や高強度化など、ユーザーからの多彩なニーズに対応するため、自動車鋳造部品技術についての研究開発を推進しています。 グループ全体における研究開発費は12億円です。 (3) アイシン・エィ・ダブリュグループ ドライブトレインシステムの多様化やクルマ社会の高度情報化などに対応するため、トランスミッションやナビゲーションといったこれまでに培ってきた商品・技術を基盤に、次世代に先駆けた商品開発を推進しています。最近の主な成果としては、トヨタ自動車「カムリ」向けTNGA（Toyota New Global Architecture)に基づくFF8速オートマチックトランスミッションの共同開発などが挙げられます。 グループ全体における研究開発費は803億円です。 (4) アドヴィックスグループ 車両走行性能を追求し、ユーザーが安心してクルマを楽しむことができる商品開発を推進しています。 グループ全体における研究開発費201億円です。 (5) その他 その他のセグメントにおける研究開発費は66億円です。

６ 【研究開発活動】 当社グループは、グローバルな研究開発拠点、評価施設を活用する中で、現有商品から先端技術に至る幅広い分野での研究開発活動を展開しています。 研究開発にあたっては、現有商品分野での専門技術・固有ノウハウを有する各社の技術開発部門と、広範囲な先端技術領域での研究開発に専念する国内外の研究法人との、相互の技術交流の中から、次世代を担う新技術・新商品を開発する体制となっています。 当連結会計年度の研究開発費は総額1,677億円であり、セグメントごとの活動状況及び研究開発費は次のとおりです。 (1) アイシン精機グループ 「環境・燃費」、「安心・安全」、「快適・利便」を軸とした自動車部品の新技術開発に加え、住生活・エネルギー関連機器の開発、レーザー応用、人工知能等の先端技術研究など、さまざまな分野での研究開発を推進しています。最近の主な成果としては、アクティブリアウイングやポップアップドアハンドルなどが挙げられ、得意先への積極的な販売活動を進めています。 グループ全体における研究開発費は720億円です。 (2) アイシン高丘グループ 軽量化や高強度化など、ユーザーからの多彩なニーズに対応するため、自動車鋳造部品技術についての研究開発を推進しています。 グループ全体における研究開発費は12億円です。 (3) アイシン・エィ・ダブリュグループ ドライブトレインシステムの多様化やクルマ社会の高度情報化などに対応するため、トランスミッションやナビゲーションといったこれまでに培ってきた商品・技術を基盤に、次世代に先駆けた商品開発を推進しています。最近の主な成果としては、ＦＲ10速オートマチックトランスミッションやＦＲマルチステージハイブリッドトランスミッションなどが挙げられ、得意先への積極的な販売活動を進めています。 グループ全体における研究開発費は692億円です。 (4) アドヴィックスグループ 車両走行性能を追求し、ユーザーが安心してクルマを楽しむことができる商品開発を推進しています。最近の主な成果としては、アルミ対向型6ポットキャリパなどが挙げられ、得意先への積極的な販売活動を進めています。 グループ全体における研究開発費は180億円です。 (5) その他 その他のセグメントにおける研究開発費は71億円です。

６ 【研究開発活動】 当企業グループは、グローバルなＲ＆Ｄ拠点、評価施設を活用する中で、現有商品から先端技術に至る幅広い分野での研究開発活動を展開しています。 研究開発にあたっては、現有商品分野での専門技術・固有ノウハウを有する各社の技術開発部門と、広範囲な先端技術領域での研究開発に専念する国内外の研究法人との、相互の技術交流の中から、次世代を担う新技術・新商品を開発する体制となっています。 当連結会計年度の研究開発費は総額1,626億円であり、セグメントごとの活動状況および研究開発費は次のとおりです。 (1) アイシン精機グループ システム化、モジュール化からＩＴＳ関連商品の開発など、最先端の自動車部品技術を基盤に、住環境と生体の科学的研究、燃料電池やレーザーをはじめとする先端技術研究など、さまざまな分野へ開発の領域を広げています。最近の主な成果としては、ハイブリッド車用電動式４ＷＤ駆動ユニットやインテリジェントパーキングアシストシステムなどが挙げられ、得意先への積極的な販売活動を進めています。 グループ全体における研究開発費は689億円です。 (2) アイシン高丘グループ 軽量化や高強度化など、ユーザーからの多彩なニーズに対応するため、自動車鋳造部品技術についての研究開発を実施しています。最近の主な成果としては、ハイブリッド溶解などが挙げられます。 グループ全体における研究開発費は12億円です。 (3) アイシン・エィ・ダブリュグループ ドライブトレインシステムの多様化やクルマ社会の高度情報化などに対応するため、トランスミッションやナビゲーションといったこれまでに培ってきた商品・技術を基盤に、次代に先駆けた商品開発を目指しています。最近の主な成果としては、ＦＦ用２モーターハイブリッドトランスミッションなどが挙げられ、得意先への積極的な販売活動を進めています。 グループ全体における研究開発費は658億円です。 (4) アドヴィックスグループ 車両運動性能を追求し、ユーザーが安心してクルマを楽しむことができる商品の開発に取り組んでいます。最近の主な成果としては、電子制御ブレーキシステムなどが挙げられ、得意先への積極的な販売活動を進めています。 グループ全体における研究開発費は193億円です。 (5) その他 その他の主な研究開発成果としては、高容量後輪駆動車（ＦＲ）６速マニュアルトランスミッションなどが挙げられ、得意先への積極的な販売活動を進めており、研究開発費は73億円です。