7011

三菱重工業(7011)に経済的な堀はあるか

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株価

現在株価
3,856
2026-09-01
時価総額
137,106 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 39,140 1,505 877 1,046 4.2 26.1 32.5
FY2017 41,108 1,265 705 2,079 3.3 209.8 12.0 33.3
FY2018 40,783 1,014 2,431 5.8 302.0 27.8
FY2019 40,414 871 2,130 6.8 259.4 130.0 24.4
FY2020 36,999 406 -2,772 2.8 120.9 150.0 28.4
FY2021 38,603 1,135 3,019 6.8 338.2 75.0 30.8
FY2022 42,028 1,305 353 7.1 388.4 100.0 31.8
FY2023 46,571 2,220 2,001 9.4 66.1 130.0 35.9
FY2024 50,272 2,454 3,427 9.9 73.0 200.0 35.2
FY2025 23.0

バフェット流モート診断

無形資産
●●●○○
3/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:11/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産3/5

三菱重工業は、長年にわたり培ってきた高度な技術力、設計能力、そして信頼性の高いブランドイメージを強みとする。特に、航空宇宙、防衛、原子力、プラントなどの分野における長年の実績と、そこで培われた独自のノウハウは、新規参入企業にとって容易に模倣できない無形資産となっている。これらの分野は、高度な技術的障壁と厳格な品質基準が求められる。

スイッチングコスト2/5

プラント事業や防衛関連事業など、一度納入された大型設備やシステムにおいては、保守・メンテナンス・アップグレード等で顧客との継続的な関係が生まれる。しかし、新規設備投資の決定においては、価格や性能、納期などの要因が重視される傾向があり、顧客のスイッチングコストは限定的である場合が多い。

ネットワーク効果0/5

三菱重工業の事業は、個別の大型プロジェクトや製品提供が中心であり、ユーザー数の増加が直接的に製品・サービスの価値を高めるようなネットワーク効果は基本的に見られない。

コスト優位2/5

大規模な生産設備やサプライチェーンを持つが、多品種少量生産やカスタムメイドの要素が強く、一般的な製造業に見られるような圧倒的なコスト優位性を確立しているとは言えない。ただし、長年の経験に基づく効率的な生産プロセスや調達力は一定の競争力を持つ。

規模の経済4/5

航空宇宙、エネルギー、インフラ、防衛といった多岐にわたる基幹産業において、世界でも有数の規模と技術力を持つプレイヤーである。特に、これらの分野では、巨額の設備投資と高度な技術開発能力が求められるため、規模の経済と業界構造による寡占状態が競争優位の源泉となっている。

競合との比較優位

強気シナリオ

世界的なインフラ投資拡大やエネルギー転換(再生可能エネルギー、原子力)需要の増加によるプラント・発電設備事業の成長。

防衛・宇宙分野における技術的優位性と国際的な需要の高まりによる事業拡大。

長年の技術蓄積を活かした新規事業(例:航空機エンジン部品、半導体製造装置関連)での成功。

弱気シナリオ(モート侵食)

グローバルな景気後退や地政学的リスクによる大型プロジェクトの遅延・中止。

競合他社(特に中国や欧州の企業)による技術革新や価格競争の激化。

為替変動リスクや原材料価格の高騰による収益性の悪化。

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

この投資が失敗するには、三菱重工業が長年培ってきた技術的優位性を、急速に進化する競合他社(特に中国企業)にキャッチアップされ、価格競争力で劣後するようになる必要がある。また、世界的なインフラ投資や防衛費増強の流れが期待通りに進まず、むしろ保護主義の台頭や地政学的リスクの高まりによって大型プロジェクトが実行困難になる、あるいはキャンセルが相次ぐシナリオも考えられる。さらに、脱炭素化の流れの中で、同社が注力する一部の事業(例:火力発電プラント)の需要が想定以上に早く縮小し、代替技術への転換が遅れることも、競争優位の崩壊につながるだろう。巨額の設備投資を伴う事業が多く、一度つまずくと回復に時間がかかるため、これらのリスクが顕在化すれば、長期的な競争力の維持は困難になる。

5年後のモート予測

強気

インフラ・防衛・宇宙分野での需要増と、技術的優位性を活かした新規事業の成長により、売上・利益ともに堅調に拡大。特に、エネルギー転換関連や防衛関連で高い成長が見込まれる。

中立

世界経済の変動や地政学的リスクの影響を受けつつも、基幹産業における強固な地位を維持。プラント・インフラ事業は安定的に推移し、防衛・宇宙分野で緩やかな成長を遂げる。

弱気

グローバル景気後退や激化する国際競争により、大型プロジェクトの実行が困難化。収益性が悪化し、新規事業の立ち上げも遅延。為替や原材料価格の変動リスクも重なり、業績は低迷する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 137,106億
2. 健全な財務 自己資本比率 35.2%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -40.0%
6. 適度なPER PER 55.9倍
7. 適度なPBR PBR 5.84倍

合格数:1/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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