事業の内容
ソニーグループは、多岐にわたる事業を展開する巨大企業です。主な収益源は、ゲーム機やゲームソフト、ネットワークサービスを提供する「ゲーム＆ネットワークサービス」分野、音楽制作・出版を行う「音楽」分野、映画・テレビ番組制作の「映画」分野です。これらに加え、テレビやカメラ、スマートフォンなどのエレクトロニクス製品を扱う「エンタテインメント・テクノロジー＆サービス」分野、イメージセンサーを製造する「イメージング＆センシング・ソリューション」分野、そして生命保険や損害保険、銀行業を営む「金融」分野があります。ディスク製造などの「その他」分野も存在し、各分野で製品やサービスを相互に供給し合うことで、グループ全体の収益を上げています。
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FY2025｜2,552 文字｜出典 docID: S100W19Q
３【事業の内容】 ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）分野には、主にデジタルソフトウェア・アドオンコンテンツの制作・販売、ネットワークサービス事業及び家庭用ゲーム機の製造・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版及び映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作及びメディアネットワーク事業が含まれています。エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（以下「ＥＴ＆Ｓ」）分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業、静止画・動画カメラ事業、スマートフォン事業及びインターネット関連サービス事業が含まれています。イメージング＆センシング・ソリューション（以下「Ｉ＆ＳＳ」）分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに銀行業が含まれています。その他分野は、ディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。 2025年３月31日現在の子会社数は1,584社、関連会社数は146社であり、このうち連結子会社（ストラクチャード・エンティティ含む）は1,546社、持分法適用会社（共同支配企業を含む）は132社です。 なお、当社の連結財務諸表はIFRSにもとづいて作成しており、関係会社の情報についてもIFRSの定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。 また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当し、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの数値にもとづいて判断することとなります。 Ｇ＆ＮＳ、音楽、映画、ＥＴ＆Ｓ、Ｉ＆ＳＳ、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は以下のとおりです。事業区分及び主要製品主要会社 ゲーム＆ネットワークサービス デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツネットワークを通じて販売するソフトウェアタイトル及びアドオンコンテンツ㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントSony Interactive Entertainment LLCSony Interactive Entertainment Europe Ltd.ネットワークサービスゲーム/ビデオ/音楽コンテンツ関連のネットワークサービスハードウェア・その他家庭用ゲーム機、パッケージソフトウェア 音楽 音楽制作ストリーミング/パッケージ/ダウンロードによるデジタルの音楽制作物の販売、アーティストのライブパフォーマンス及び物販からの収入㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music EntertainmentSony Music Publishing LLC 音楽出版楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・プラットフォームアニメーション作品及びゲームアプリケーションの制作・販売、音楽・映像関連商品のサービス提供 映画 映画製作実写及びアニメーション映画作品の製作・買付・配給・販売Sony Pictures Entertainment Inc.CPT Holdings, Inc. テレビ番組制作テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワークテレビネットワーク、DTC（Direct-to-Consumer）配信サービスのオペレーション エンタテインメント・テクノロジー＆サービス テレビ液晶テレビ、有機ELテレビソニー㈱ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 オーディオ・ビデオブルーレイディスクプレーヤー/レコーダー家庭用オーディオ、ヘッドホン、メモリ内蔵型携帯オーディオ 静止画動画カメラレンズ交換式カメラ、コンパクトデジタルカメラ、民生用・放送用ビデオカメラ モバイル・コミュニケーションスマートフォン、インターネット関連サービス その他プロジェクター等を含むディスプレイ製品医療用機器 イメージング＆センシング・ソリューション イメージセンサーソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ソニーセミコンダクタエネルギーマネジメント㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe B.V. 金融 生命保険、損害保険、銀行ソニーフィナンシャルグループ㈱ソニー生命保険㈱ソニー損害保険㈱ソニー銀行㈱その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービス、ディスク製造、記録メディア、その他の事業当社ソニーストレージメディアソリューションズ㈱ *ソニーマーケティング㈱（注）* ソニーストレージメディアソリューションズ㈱のストレージメディア事業は、2025年４月１日付でソニーストレージメディアマニュファクチャリング㈱へ吸収分割により承継され、ソニーストレージメディアマニュファクチャリング㈱はソニーストレージメディア㈱へ社名を変更しました。 ［ビジネスセグメントの関連性］ Ｉ＆ＳＳ分野では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のイメージセンサー等を、Ｇ＆ＮＳ分野及びＥＴ＆Ｓ分野の会社に供給しています。 音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、Ｇ＆ＮＳ分野及び映画分野の会社に供給しています。 事業の系統図は以下のとおりです。
FY2024｜2,287 文字｜出典 docID: S100TS7P
３【事業の内容】 ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）分野には、主にネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機の製造・販売及びデジタルソフトウェア・アドオンコンテンツの制作・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版及び映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作及びメディアネットワーク事業が含まれています。エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（以下「ＥＴ＆Ｓ」）分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業、静止画・動画カメラ事業、スマートフォン事業及びインターネット関連サービス事業が含まれています。イメージング＆センシング・ソリューション（以下「Ｉ＆ＳＳ」）分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに銀行業が含まれています。その他分野は、ディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。 2024年３月31日現在の子会社数は1,667社、関連会社数は163社であり、このうち連結子会社（ストラクチャード・エンティティ含む）は1,634社、持分法適用会社（共同支配企業を含む）は150社です。 なお、当社の連結財務諸表はIFRSにもとづいて作成しており、関係会社の情報についてもIFRSの定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。 また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当し、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの数値にもとづいて判断することとなります。 Ｇ＆ＮＳ、音楽、映画、ＥＴ＆Ｓ、Ｉ＆ＳＳ、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は以下のとおりです。事業区分及び主要製品主要会社 ゲーム＆ネットワークサービス ネットワークサービス家庭用ゲーム機デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツ㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントSony Interactive Entertainment LLCSony Interactive Entertainment Europe Ltd. 音楽 音楽制作パッケージ及びデジタルの音楽制作物の販売アーティストのライブパフォーマンスからの収入㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music EntertainmentSony Music Publishing LLC 音楽出版楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・プラットフォームアニメーション作品及びゲームアプリケーションの制作・販売音楽・映像関連商品のサービス提供 映画 映画製作映画作品の製作・買付・配給・販売Sony Pictures Entertainment Inc.CPT Holdings, Inc. テレビ番組制作テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワークテレビネットワーク、DTC（Direct-to-Consumer）配信サービスのオペレーション エンタテインメント・テクノロジー＆サービス テレビ液晶テレビ有機ELテレビソニー㈱ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 オーディオ・ビデオブルーレイディスクプレーヤー/レコーダー家庭用オーディオヘッドホンメモリ内蔵型携帯オーディオ 静止画動画カメラレンズ交換式カメラコンパクトデジタルカメラ民生用・放送用ビデオカメラ モバイル・コミュニケーションスマートフォンインターネット関連サービス その他プロジェクターなどを含むディスプレイ製品医療用機器 イメージング＆センシング・ソリューション イメージセンサー ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ソニーセミコンダクタエネルギーマネジメント㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe B.V. 金融 生命保険損害保険銀行 ソニーフィナンシャルグループ㈱ソニー生命保険㈱ソニー損害保険㈱ソニー銀行㈱その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービスディスク製造記録メディアその他の事業当社ソニーストレージメディアソリューションズ㈱ソニーマーケティング㈱ ［ビジネスセグメントの関連性］ Ｉ＆ＳＳ分野では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のイメージセンサー等を、Ｇ＆ＮＳ分野及びＥＴ＆Ｓ分野の会社に供給しています。 音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、Ｇ＆ＮＳ分野及び映画分野の会社に供給しています。 事業の系統図は以下のとおりです。
FY2023｜2,354 文字｜出典 docID: S100QZT6
３【事業の内容】 2022年４月より、従来のエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション分野を、エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（以下「ＥＴ＆Ｓ」）分野に名称変更しました。なお、この変更にともなうセグメント間の事業組替えはありません。 ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）分野には、主にネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機の製造・販売及びソフトウェアの制作・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版及び映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作及びメディアネットワーク事業が含まれています。ＥＴ＆Ｓ分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業、静止画・動画カメラ事業、スマートフォン事業及びインターネット関連サービス事業が含まれています。イメージング＆センシング・ソリューション（以下「Ｉ＆ＳＳ」）分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業が含まれています。その他分野は、ディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。 2023年３月31日現在の子会社数は1,627社、関連会社数は155社であり、このうち連結子会社（ストラクチャード・エンティティ含む）は1,597社、持分法適用会社（共同支配企業を含む）は141社です。 なお、当社の連結財務諸表はIFRSにもとづいて作成しており、関係会社の情報についてもIFRSの定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。 また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当し、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの数値にもとづいて判断することとなります。 Ｇ＆ＮＳ、音楽、映画、ＥＴ＆Ｓ、Ｉ＆ＳＳ、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は以下のとおりです。事業区分及び主要製品主要会社 ゲーム＆ネットワークサービス ネットワークサービス家庭用ゲーム機ソフトウェア㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントSony Interactive Entertainment LLCSony Interactive Entertainment Europe Ltd. 音楽 音楽制作パッケージ及びデジタルの音楽制作物の販売アーティストのライブパフォーマンスからの収入㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music EntertainmentSony Music Publishing LLC 音楽出版楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・プラットフォームアニメーション作品及びゲームアプリケーションの制作・販売音楽・映像関連商品のサービス提供 映画 映画製作映画作品の製作・買付・配給・販売Sony Pictures Entertainment Inc.CPT Holdings, Inc. テレビ番組制作テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワークテレビネットワーク、DTC（Direct-to-Consumer）配信サービスのオペレーション エンタテインメント・テクノロジー＆サービス テレビ液晶テレビ有機ELテレビソニー㈱ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 オーディオ・ビデオブルーレイディスクプレーヤー/レコーダー家庭用オーディオヘッドホンメモリ内蔵型携帯オーディオ 静止画動画カメラレンズ交換式カメラコンパクトデジタルカメラ民生用・放送用ビデオカメラ モバイル・コミュニケーションスマートフォンインターネット関連サービス その他プロジェクターなどを含むディスプレイ製品医療用機器 イメージング＆センシング・ソリューション イメージセンサー ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ソニーセミコンダクタエネルギーマネジメント㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe B.V. 金融 生命保険損害保険銀行 ソニーフィナンシャルグループ㈱ソニー生命保険㈱ソニー損害保険㈱ソニー銀行㈱その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービスディスク製造記録メディアその他の事業当社ソニーストレージメディアソリューションズ㈱ソニーマーケティング㈱ ［ビジネスセグメントの関連性］ Ｉ＆ＳＳ分野では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のイメージセンサー等を、Ｇ＆ＮＳ分野及びＥＴ＆Ｓ分野の会社に供給しています。 音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、Ｇ＆ＮＳ分野及び映画分野の会社に供給しています。 事業の系統図は以下のとおりです。
FY2022｜2,592 文字｜出典 docID: S100OJ0K
３【事業の内容】 ソニーは、2021年４月１日付の組織変更にともない、2021年度第１四半期連結会計期間より、従来のその他分野ならびに全社（共通）及びセグメント間取引消去に含まれていた一部の事業及び機能をエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（以下「ＥＰ＆Ｓ」*）分野に移管しました。この組織変更にともない、各分野の2020年度における売上高及び金融ビジネス収入ならびに営業利益（損失）を2021年度の組織構造に合わせて表示しています。* 2022年４月より、従来のエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション分野をエンタテインメント・テクノロジー＆サービス（以下「ＥＴ＆Ｓ」）分野に名称変更しました。 ソニーは、ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）、音楽、映画、ＥＰ＆Ｓ、イメージング＆センシング・ソリューション（以下「Ｉ＆ＳＳ」）、金融及びその他の事業から構成されており、セグメント情報はこれらの区分により開示されています。Ｇ＆ＮＳ分野には、主にネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機の製造・販売及びソフトウェアの制作・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版及び映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作及びメディアネットワーク事業が含まれています。ＥＰ＆Ｓ分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業、静止画・動画カメラ事業、スマートフォン事業及びインターネット関連サービス事業が含まれています。Ｉ＆ＳＳ分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業が含まれています。その他分野は、ディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。 2022年３月31日現在の子会社数は1,521社、関連会社数は155社であり、このうち連結子会社（ストラクチャード・エンティティ含む）は1,488社、持分法適用会社（共同支配企業を含む）は139社です。 なお、当社の連結財務諸表はIFRSにもとづいて作成しており、関係会社の情報についてもIFRSの定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。 また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当し、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの数値にもとづいて判断することとなります。 Ｇ＆ＮＳ、音楽、映画、ＥＰ＆Ｓ、Ｉ＆ＳＳ、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は以下のとおりです。事業区分及び主要製品主要会社 ゲーム＆ネットワークサービス 家庭用ゲーム機ソフトウェアネットワークサービス事業㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントSony Interactive Entertainment LLCSony Interactive Entertainment Europe Ltd. 音楽 音楽制作パッケージ及びデジタルの音楽制作物の販売アーティストのライブパフォーマンスからの収入㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music EntertainmentSony Music Publishing LLC 音楽出版楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・プラットフォームアニメーション作品及びゲームアプリケーションの制作・販売音楽・映像関連商品のサービス提供 映画 映画製作映画作品の製作・買付・配給・販売Sony Pictures Entertainment Inc.CPT Holdings, Inc. テレビ番組制作テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワークテレビ、デジタルのネットワークオペレーション エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション テレビ液晶テレビ有機ELテレビソニー㈱ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 オーディオ・ビデオブルーレイディスクプレーヤー/レコーダー家庭用オーディオヘッドホンメモリ内蔵型携帯オーディオ 静止画動画カメラレンズ交換式カメラコンパクトデジタルカメラ民生用・放送用ビデオカメラ モバイル・コミュニケーションスマートフォンインターネット関連サービス事業 その他プロジェクターなどを含むディスプレイ製品医療用機器 イメージング＆センシング・ソリューション イメージセンサー ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ソニーセミコンダクタエネルギーマネジメント㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe B.V. 金融 生命保険損害保険銀行 ソニーフィナンシャルグループ㈱ソニー生命保険㈱ソニー損害保険㈱ソニー銀行㈱その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービスディスク製造事業記録メディア事業その他の事業当社ソニーストレージメディアソリューションズ㈱ソニーマーケティング㈱ ［ビジネスセグメントの関連性］ Ｉ＆ＳＳ分野では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のイメージセンサー等を、Ｇ＆ＮＳ分野及びＥＰ＆Ｓ分野の会社に供給しています。 音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、Ｇ＆ＮＳ分野及び映画分野の会社に供給しています。 事業の系統図は以下のとおりです。
FY2021｜2,625 文字｜出典 docID: S100LM4N
３【事業の内容】 ソニーは、ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）、音楽、映画、エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（以下「ＥＰ＆Ｓ」）、イメージング＆センシング・ソリューション（以下「Ｉ＆ＳＳ」）、金融及びその他の事業から構成されており、セグメント情報はこれらの区分により開示されています。Ｇ＆ＮＳ分野には、主にネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機の製造・販売及びソフトウェアの制作・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版及び映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作及びメディアネットワーク事業が含まれています。ＥＰ＆Ｓ分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業、静止画・動画カメラ事業、スマートフォン事業及びインターネット関連サービス事業が含まれています。Ｉ＆ＳＳ分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業が含まれています。その他分野は、ディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。 2021年３月31日現在の子会社数は1,449社、関連会社数は152社であり、このうち連結子会社（変動持分事業体を含む）は1,414社、持分法適用会社は135社です。 なお、当社の連結財務諸表は米国会計原則にもとづいて作成しており、関係会社の情報についても米国会計原則の定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。また、当社は2021年度第１四半期から国際財務報告基準（以下「IFRS」）を任意適用することを決定しました。そのため、「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」における2021年度に関する記載はIFRSにもとづいて作成しています。 また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当し、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの数値にもとづいて判断することとなります。 Ｇ＆ＮＳ、音楽、映画、ＥＰ＆Ｓ、Ｉ＆ＳＳ、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は次のとおりです。事業区分及び主要製品主要会社 ゲーム＆ネットワークサービス 家庭用ゲーム機ソフトウェアネットワークサービス事業㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントSony Interactive Entertainment LLCSony Interactive Entertainment Europe Ltd. 音楽 音楽制作パッケージ及びデジタルの音楽制作物の販売アーティストのライブパフォーマンスからの収入㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music EntertainmentSony Music Publishing LLC 音楽出版楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・プラットフォームアニメーション作品及びその派生ゲームアプリケーションの制作・販売音楽・映像関連商品のサービス提供 映画 映画製作映画作品の製作・買付・配給・販売Sony Pictures Entertainment Inc.CPT Holdings, Inc. テレビ番組制作テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワークテレビ、デジタルのネットワークオペレーション エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション テレビ液晶テレビ有機ELテレビソニーホームエンタテインメント＆サウンドプロダクツ㈱ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズ㈱ソニーモバイルコミュニケーションズ㈱ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 オーディオ・ビデオブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー家庭用オーディオヘッドホンメモリ内蔵型携帯オーディオ 静止画動画カメラレンズ交換式カメラコンパクトデジタルカメラ民生用・放送用ビデオカメラ モバイル・コミュニケーションスマートフォンインターネット関連サービス事業 その他プロジェクターなどを含むディスプレイ製品医療用機器 イメージング＆センシング・ソリューション イメージセンサー ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ソニーセミコンダクタエネルギーマネジメント㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe B.V. 金融 生命保険損害保険銀行 ソニーフィナンシャルホールディングス㈱ソニー生命保険㈱ソニー損害保険㈱ソニー銀行㈱ 事業区分及び主要製品主要会社 その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービスディスク製造事業記録メディア事業その他の事業当社ソニーストレージメディアソリューションズ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 ［ビジネスセグメントの関連性］ Ｉ＆ＳＳ分野では、国内及び海外の製造会社が製造した一部の半導体を、Ｇ＆ＮＳ分野及びＥＰ＆Ｓ分野の会社に供給しています。 音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、Ｇ＆ＮＳ分野、音楽分野及び映画分野の会社に供給しています。 事業の系統図は次のとおりです。
FY2019｜2,567 文字｜出典 docID: S100G0MG
３【事業の内容】 ソニーは、ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）、音楽、映画、ホームエンタテインメント＆サウンド（以下「ＨＥ＆Ｓ」）、イメージング・プロダクツ＆ソリューション（以下「ＩＰ＆Ｓ」）、モバイル・コミュニケーション（以下「ＭＣ」）、半導体、金融及びその他の事業から構成されており、セグメント情報はこれらの区分により開示されています。Ｇ＆ＮＳ分野には、主にネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機の製造・販売、ソフトウェアの制作・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作、メディアネットワーク事業が含まれています。ＨＥ＆Ｓ分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業が含まれています。ＩＰ＆Ｓ分野には、主に静止画・動画カメラ事業が含まれています。ＭＣ分野には、主に携帯電話の製造・販売、インターネット関連サービス事業が含まれています。半導体分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業が含まれています。その他分野は、海外のディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。 2019年３月31日現在の子会社数は1,588社、関連会社数は145社であり、このうち連結子会社（変動持分事業体を含む）は1,556社、持分法適用会社は133社です。 なお、当社の連結財務諸表は米国会計原則にもとづいて作成しており、関係会社の情報についても米国会計原則の定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。 Ｇ＆ＮＳ、音楽、映画、ＨＥ＆Ｓ、ＩＰ＆Ｓ、ＭＣ、半導体、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は次のとおりです。事業区分及び主要製品主要会社 ゲーム＆ネットワークサービス ゲーム機ソフトウェアネットワークサービス事業㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントSony Interactive Entertainment LLCSony Interactive Entertainment Europe Ltd. 音楽 音楽制作パッケージ及びデジタルの音楽制作物の販売アーティストのライブパフォーマンスからの収入㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music EntertainmentSony/ATV Music Publishing LLC 音楽出版楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・プラットフォームアニメーション作品及びその派生ゲームアプリケーションの制作・販売音楽・映像関連商品のサービス提供 映画 映画製作映画作品の製作・買付・配給・販売Sony Pictures Entertainment Inc.CPT Holdings, Inc. テレビ番組制作テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワークテレビ、デジタルのネットワークオペレーション ホームエンタテインメント＆サウンド テレビ液晶テレビ有機ELテレビ ソニービジュアルプロダクツ㈱ソニービデオ＆サウンドプロダクツ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 オーディオ・ビデオブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー家庭用オーディオヘッドホンメモリ内蔵型携帯オーディオ イメージング・プロダクツ＆ソリューション 静止画・動画カメラレンズ交換式カメラコンパクトデジタルカメラ民生用・放送用ビデオカメラ ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 その他プロジェクターなどを含むディスプレイ製品医療用機器 モバイル・コミュニケーション 携帯電話インターネット関連サービス事業ソニーモバイルコミュニケーションズ㈱ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱ 半導体 イメージセンサー ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 金融 生命保険損害保険銀行 ソニーフィナンシャルホールディングス㈱ソニー生命保険㈱ソニー損害保険㈱ソニー銀行㈱ 事業区分及び主要製品主要会社 その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービス海外ディスク製造事業記録メディア事業その他の事業当社ソニーマーケティング㈱ソニーストレージメディアソリューションズ㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 ［ビジネスセグメントの関連性］ 国内及び海外の製造会社が製造した一部の半導体を、Ｇ＆ＮＳ分野、ＩＰ＆Ｓ分野、ＭＣ分野の会社に供給しています。 音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、Ｇ＆ＮＳ分野、音楽分野及び映画分野の会社に供給しています。 事業の系統図は次のとおりです。
FY2018｜2,474 文字｜出典 docID: S100D83E
３【事業の内容】 ソニーは、2017年度第１四半期より、業績報告におけるビジネスセグメント区分の変更を行いました。この変更に関連して、従来コンポーネント分野を構成していた事業をその他分野に移管しました。以上のセグメント変更にともない、各分野の過年度の売上高及び営業収入ならびに営業利益（損失）を当年度の表示に合わせて組替再表示しています。 ソニーは、ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）、音楽、映画、ホームエンタテインメント＆サウンド（以下「ＨＥ＆Ｓ」）、イメージング・プロダクツ＆ソリューション（以下「ＩＰ＆Ｓ」）、モバイル・コミュニケーション（以下「ＭＣ」）、半導体、金融及びその他の事業から構成されており、セグメント情報はこれらの区分により開示されています。Ｇ＆ＮＳ分野には、主にネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機の製造・販売、ソフトウェアの制作・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作、メディアネットワーク事業が含まれています。ＨＥ＆Ｓ分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業が含まれています。ＩＰ＆Ｓ分野には、主に静止画・動画カメラ事業が含まれています。ＭＣ分野には、主に携帯電話の製造・販売、インターネット関連サービス事業が含まれています。半導体分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業が含まれています。その他分野は、海外のディスク製造事業、記録メディア事業、電池事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。 2018年３月31日現在の子会社数は1,334社、関連会社数は119社であり、このうち連結子会社（変動持分事業体を含む）は1,304社、持分法適用会社は107社です。 なお、当社の連結財務諸表は米国会計原則にもとづいて作成しており、関係会社の情報についても米国会計原則の定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。 Ｇ＆ＮＳ、音楽、映画、ＨＥ＆Ｓ、ＩＰ＆Ｓ、ＭＣ、半導体、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は次のとおりです。事業区分及び主要製品主要会社 ゲーム＆ネットワークサービス ゲーム機ソフトウェアネットワークサービス事業㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントSony Interactive Entertainment LLCSony Interactive Entertainment Europe Limited 音楽 音楽制作パッケージ及びデジタルの音楽制作物の販売アーティストのライブパフォーマンスからの収入㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music EntertainmentSony/ATV Music Publishing LLC 音楽出版楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・プラットフォームアニメーション作品及びその派生ゲームアプリケーションの制作・販売音楽・映像関連商品のサービス提供 映画 映画製作映画作品の製作・買付・配給・販売Sony Pictures Entertainment Inc. テレビ番組制作テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワークテレビ、デジタルのネットワークオペレーション ホームエンタテインメント＆サウンド テレビ液晶テレビ有機ELテレビ ソニービジュアルプロダクツ㈱ソニービデオ＆サウンドプロダクツ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司 オーディオ・ビデオブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー家庭用オーディオヘッドホンメモリ内蔵型携帯オーディオ イメージング・プロダクツ＆ソリューション 静止画・動画カメラレンズ交換式カメラコンパクトデジタルカメラ民生用・放送用ビデオカメラ ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司 その他プロジェクターなどを含むディスプレイ製品医療用機器 モバイル・コミュニケーション 携帯電話インターネット関連サービス事業ソニーモバイルコミュニケーションズ㈱ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ 半導体 イメージセンサー ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ 金融 生命保険損害保険銀行 ソニーフィナンシャルホールディングス㈱ソニー生命保険㈱ソニー損害保険㈱ソニー銀行㈱ その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービス海外ディスク製造事業記録メディア事業電池事業その他の事業当社ソニーマーケティング㈱ソニーストレージメディアソリューションズ㈱ ［ビジネスセグメントの関連性］ 国内及び海外の製造会社が製造した一部の半導体を、Ｇ＆ＮＳ分野、ＩＰ＆Ｓ分野、ＭＣ分野の会社に供給しています。 音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、Ｇ＆ＮＳ分野、音楽分野及び映画分野の会社に供給しています。 事業の系統図は次のとおりです。
FY2017｜3,655 文字｜出典 docID: S100AFIH
３【事業の内容】 ソニーは、2016年４月１日付の担当執行役の変更及び組織変更にともない、2016年度第１四半期より、主にイメージング・プロダクツ＆ソリューション（以下「ＩＰ＆Ｓ」）分野及び従来のデバイス分野について、業績報告におけるビジネスセグメント区分の変更を行いました。この再編に関連して、従来デバイス分野を構成していた事業を半導体分野とコンポーネント分野に分割しました。さらに、従来ＩＰ＆Ｓ分野に含まれていた車載用カメラ事業及び、全社(共通)及びセグメント間取引消去に含まれていたイメージングデバイス開発部門を半導体分野に移管しました。また、従来その他分野に含まれていた一部事業ならびに全社(共通)及びセグメント間取引消去に含まれていた一部事業をそれぞれ音楽分野ならびにその他分野に移管しました。以上のセグメント変更にともない、各分野の過年度の売上高及び営業収入ならびに営業利益（損失）を当年度の表示に合わせて組替再表示しています。 ソニーは、モバイル・コミュニケーション（以下「ＭＣ」）、ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）、ＩＰ＆Ｓ、ホームエンタテインメント＆サウンド（以下「ＨＥ＆Ｓ」）、半導体、コンポーネント、映画、音楽、金融及びその他の事業から構成されており、セグメント情報はこれらの区分により開示されています。ＭＣ分野には、主として携帯電話の製造・販売、インターネット関連サービス事業などが含まれています。Ｇ＆ＮＳ分野には、主として家庭用ゲーム機の製造・販売、ネットワークサービス事業、ソフトウェアの制作・販売などが含まれています。ＩＰ＆Ｓ分野には、主としてデジタルイメージング・プロダクツ事業、プロフェッショナル・ソリューション事業、メディカル事業などが含まれています。ＨＥ＆Ｓ分野には、主としてテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業などが含まれています。半導体分野には、主としてイメージセンサー事業、カメラモジュール事業などが含まれています。コンポーネント分野には、電池事業、記録メディア事業などが含まれています。映画分野には、主として映画製作、テレビ番組制作、メディアネットワーク事業などが含まれています。音楽分野には、主として音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム事業などが含まれています。金融分野には、主として日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業などが含まれています。その他分野は、海外のディスク製造事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。 2017年３月31日現在の子会社数は1,324社、関連会社数は117社であり、このうち連結子会社（変動持分事業体を含む）は1,292社、持分法適用会社は109社です。 なお、当社の連結財務諸表は米国会計原則にもとづいて作成しており、関係会社の情報についても米国会計原則の定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。 ＭＣ、Ｇ＆ＮＳ、ＩＰ＆Ｓ、ＨＥ＆Ｓ、半導体、コンポーネント、映画、音楽、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は次のとおりです。事業区分及び主要製品主要会社モバイル・コミュニケーション 携帯電話インターネット関連サービス事業ソニーモバイルコミュニケーションズ㈱ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱Sony Mobile Communications ABBeijing SE Potevio Mobile Communications Co., Ltd.ゲーム＆ネットワークサービス ゲーム機ソフトウェアネットワークサービス事業㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントSony Interactive Entertainment LLCSony Interactive Entertainment America LLCSony Interactive Entertainment Europe Limited Sony Interactive Entertainment Network Europe Limitedイメージング・プロダクツ＆ソリューション デジタルイメージング・プロダクツコンパクトデジタルカメラビデオカメラレンズ交換式一眼カメラ当社、ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd.Sony Europe LimitedSony Technology (Thailand) Co., Ltd.索尼（中国）有限公司索尼数字産品（無錫）有限公司上海索広電子有限公司 プロフェッショナル・ソリューション放送用・業務用機器当社、ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニービジネスソリューション㈱Sony Electronics Inc.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司上海索広映像有限公司上海索広電子有限公司 メディカル医療用・研究用機器当社、ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ㈱ホームエンタテインメント＆サウンド テレビ液晶テレビソニービジュアルプロダクツ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司上海索広映像有限公司 オーディオ・ビデオ家庭用オーディオブルーレイディスクプレーヤー／レコーダーメモリ内蔵型携帯オーディオソニービデオ＆サウンドプロダクツ㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司 事業区分及び主要製品主要会社半導体 イメージセンサーカメラモジュールソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱Sony Device Technology (Thailand) Co., Ltd.索尼電子華南有限公司索尼精密部件（恵州）有限公司コンポーネント 電池記録メディアソニーエナジー・デバイス㈱ソニーストレージメディア・アンド・デバイス㈱ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司索尼電子（無錫）有限公司映画 映画製作映画作品の製作・買付・配給・販売㈱ソニー・ピクチャーズエンタテインメントSony Pictures Entertainment Inc. テレビ番組制作テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワークテレビ、デジタルのネットワークオペレーション音楽 音楽制作パッケージ及びデジタルの音楽制作物の販売アーティストのライブパフォーマンスからの収入㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music EntertainmentSony Music Entertainment B.V.㈱ソニーDADCジャパン㈱アニプレックス 音楽出版楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・プラットフォームアニメーション作品及びその派生ゲームアプリケーションの制作・販売音楽・映像関連商品のサービス提供金融 生命保険損害保険銀行ソニーフィナンシャルホールディングス㈱ソニー生命保険㈱ソニー損害保険㈱ソニー銀行㈱その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービスPC事業海外ディスク製造事業その他の事業当社、ソニーマーケティング㈱Sony DADC US Inc.Sony DADC UK Limited. ［ビジネスセグメントの関連性］ 国内及び海外の製造会社が製造した一部の半導体を、ＭＣ分野、Ｇ＆ＮＳ分野、ＩＰ＆Ｓ分野の会社に供給しています。 音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、映画分野、音楽分野及びＧ＆ＮＳ分野の会社に供給しています。 事業の系統図は次のとおりです。
FY2016｜3,368 文字｜出典 docID: S1007QW2
３【事業の内容】 ソニーは、2015年度の組織変更にともない、主にその他分野及びデバイス分野を従来構成していた事業を再編し、業績報告におけるビジネスセグメント区分の変更を行いました。この再編に関連して、従来のその他分野に含まれていた日本のディスク製造事業を音楽分野に、ソネット株式会社及びその子会社をモバイル・コミュニケーション（以下「ＭＣ」）分野にそれぞれ統合しました。また、従来のデバイス分野に含まれていた純正車載オーディオ機器をホームエンタテインメント＆サウンド（以下「ＨＥ＆Ｓ」）分野に移管しました。さらに、担当執行役の変更にともない、従来のその他分野に含まれていたメディカル事業をイメージング・プロダクツ＆ソリューション（以下「ＩＰ＆Ｓ」）分野に統合しました。以上のセグメント変更にともない、各分野の過年度の売上高及び営業収入ならびに営業利益（損失）を当年度の表示に合わせて組替再表示しています。 ソニーは、ＭＣ、ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）、ＩＰ＆Ｓ、ＨＥ＆Ｓ、デバイス、映画、音楽、金融及びその他の事業から構成されており、セグメント情報はこれらの区分により開示されています。ＭＣ分野では、主として携帯電話の製造・販売、インターネット関連サービス事業などを行っています。Ｇ＆ＮＳ分野には、主として家庭用ゲーム機の製造・販売、ネットワークサービス事業、ソフトウエアの制作・販売などが含まれます。ＩＰ＆Ｓ分野には、主としてデジタルイメージング・プロダクツ事業、プロフェッショナル・ソリューション事業、メディカル事業が含まれます。ＨＥ＆Ｓ分野には、主としてテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業が含まれます。デバイス分野には、主として半導体事業、コンポーネント事業が含まれます。映画分野では主として映画製作、テレビ番組制作、メディアネットワーク事業を行っています。音楽分野では主として音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム事業を行っています。金融分野では主として日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業を行っています。その他分野は、海外のディスク製造事業、PC事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。 2016年３月31日現在の子会社数は1,327社、関連会社数は110社であり、このうち連結子会社（変動持分事業体を含む）は1,297社、持分法適用会社は102社です。 なお、当社の連結財務諸表は米国会計原則にもとづいて作成しており、関係会社の情報についても米国会計原則の定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。 ＭＣ、Ｇ＆ＮＳ、ＩＰ＆Ｓ、ＨＥ＆Ｓ、デバイス、映画、音楽、金融及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は次のとおりです。事業区分及び主要製品主要会社モバイル・コミュニケーション 携帯電話インターネット関連サービス事業ソニーモバイルコミュニケーションズ㈱ソネット㈱Sony Mobile Communications ABBeijing SE Potevio Mobile Communications Co., Ltd.ゲーム＆ネットワークサービス ゲーム機ソフトウエアネットワークサービス事業㈱ソニー・コンピュータエンタテインメントSony Computer Entertainment America LLCSony Computer Entertainment Europe Limited Sony Network Entertainment International LLCSony Network Entertainment Europe Limitedイメージング・プロダクツ＆ソリューション デジタルイメージング・プロダクツコンパクトデジタルカメラビデオカメラレンズ交換式一眼カメラ当社、ソニーイーエムシーエス㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd.Sony Europe LimitedSony Technology (Thailand) Co., Ltd.索尼（中国）有限公司索尼数字産品（無錫）有限公司上海索広電子有限公司 プロフェッショナル・ソリューション放送用・業務用機器当社、ソニーイーエムシーエス㈱ソニービジネスソリューション㈱Sony Electronics Inc.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司上海索広映像有限公司 メディカル医療用・研究用機器当社、ソニーイーエムシーエス㈱ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ㈱ホームエンタテインメント＆サウンド テレビ液晶テレビ当社、ソニーイーエムシーエス㈱ソニービジュアルプロダクツ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司上海索広映像有限公司 オーディオ・ビデオ家庭用オーディオブルーレイディスクプレーヤー／レコーダーメモリ内蔵型携帯オーディオ当社、ソニーイーエムシーエス㈱ソニービデオ＆サウンドプロダクツ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司 事業区分及び主要製品主要会社デバイス 半導体イメージセンサーカメラモジュール当社、ソニーセミコンダクタ㈱Sony Device Technology (Thailand) Co., Ltd.索尼電子華南有限公司索尼精密部件（恵州）有限公司 コンポーネント電池記録メディア当社、ソニーイーエムシーエス㈱ソニーエナジー・デバイス㈱ソニーストレージメディア・アンド・デバイス㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Europe Limited索尼（中国）有限公司索尼電子（無錫）有限公司索尼精密部件（恵州）有限公司映画 映画製作映画作品の製作・買付・配給・販売㈱ソニー・ピクチャーズエンタテインメントSony Pictures Entertainment Inc. テレビ番組制作テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワークテレビ、デジタルのネットワークオペレーション音楽 音楽制作パッケージ及びデジタルの音楽制作物の販売アーティストのライブパフォーマンスからの収入㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music EntertainmentSony Music Entertainment B.V.㈱ソニーDADCジャパン㈱アニプレックス 音楽出版楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・プラットフォームアニメーション作品の制作・販売音楽・映像関連商品のソリューション提供金融 生命保険損害保険銀行ソニーフィナンシャルホールディングス㈱ソニー生命保険㈱ソニー損害保険㈱ソニー銀行㈱その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービスPC事業海外ディスク製造事業その他の事業当社、ソニーマーケティング㈱Sony DADC Austria A.G.Sony DADC US Inc. ［ビジネスセグメントの関連性］ 国内及び海外の製造会社が製造した一部の半導体を、ＭＣ分野、Ｇ＆ＮＳ分野、ＩＰ＆Ｓ分野の会社に供給しています。 音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、映画分野、音楽分野及びＧ＆ＮＳ分野の会社に供給しています。 事業の系統図は次のとおりです。