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ジャパンディスプレイ

電気機器 電機・精密

株価

現在株価
60
2026-05-26
52週高値
74
52週安値
58

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 9,891 167 -318 -297 -8.7 -52.9 44.6
FY2016 8,844 185 -317 -306 -9.7 -52.7 35.5
FY2017 7,175 -617 -2,472 -539 -301.3 -411.1 0.0 13.1
FY2018 6,367 -310 -1,094 -440 -1,558.2 -131.8 0.0 0.9
FY2019 5,040 -385 -1,014 -590 -190.1 -116.6 0.0 13.1
FY2020 3,417 -262 -427 -323 -102.1 -17.9 0.0 17.6
FY2021 2,959 -86 -81 -216 -11.1 -2.1 0.0 28.2
FY2022 2,707 -444 -258 -559 -20.8 -5.5 0.0 55.8
FY2023 2,392 -341 -443 -310 -51.7 -7.2 0.0 38.1
FY2024 1,880 -371 -782 -336 -1,135.3 -12.6 0.0 4.5

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:cost 持続性:安定→

主モート:cost(narrow)。総合スコア 7/25。 強気材料: • 車載ディスプレイや高精細ディスプレイなど、ニッチ市場での技術優位性を確立・拡大でき

る。 • 新たな生産技術や材料開発により、コスト競争力と品質を両立できる。 • 戦略的提携やM&Aにより、事業規模と技術力を補強できる。 弱気材料: • 主要顧客の要求仕様の変化や、競合他社の技術革新に追随できない。 • 原材料価格の高騰や為替変動の影響を吸収しきれない。 • 巨額の設備投資負担や、事業再編に伴う一時的な損失が発生する。 逆転思考:ジャパンディスプレイの投資が失敗するには、同社が保有するディスプレイ技術が、スマートフォンやPCといった主要市場で急速に陳腐化し、競合他社がより低コストで高性能な代替技術を開発・普及させる必要がある。また、車載ディスプレイやXRデバイスといった成長分野においても、同社が技術的優位性を維持できず、先行する競合にシェアを奪われるシナリオも考えられる。さらに、巨額の設備投資負担や、為替変動リスク、主要顧客との関係悪化などが重なり、財務体質がさらに悪化し、再建が困難になる状況も想定される。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な競争優位性が失われ、投資価値が毀損する可能性がある。

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