ジャパンディスプレイ(6740)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)
株価推移
チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示(ダブルクリックで解除)。
10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2015 | 9,891 | 167 | -318 | -297 | -8.7 | -52.9 | — | 44.6 |
| FY2016 | 8,844 | 185 | -317 | -306 | -9.7 | -52.7 | — | 35.5 |
| FY2017 | 7,175 | -617 | -2,472 | -539 | -301.3 | -411.1 | 0.0 | 13.1 |
| FY2018 | 6,367 | -310 | -1,094 | -440 | -1,558.2 | -131.8 | 0.0 | 0.9 |
| FY2019 | 5,040 | -385 | -1,014 | -590 | -190.1 | -116.6 | 0.0 | 13.1 |
| FY2020 | 3,417 | -262 | -427 | -323 | -102.1 | -17.9 | 0.0 | 17.6 |
| FY2021 | 2,959 | -86 | -81 | -216 | -11.1 | -2.1 | 0.0 | 28.2 |
| FY2022 | 2,707 | -444 | -258 | -559 | -20.8 | -5.5 | 0.0 | 55.8 |
| FY2023 | 2,392 | -341 | -443 | -310 | -51.7 | -7.2 | 0.0 | 38.1 |
| FY2024 | 1,880 | -371 | -782 | -336 | -1,135.3 | -12.6 | 0.0 | 4.5 |
バフェット流モート診断
総合スコア:7/25 主要モート:コスト優位 持続性:判定中
長年のディスプレイ技術開発で培われたノウハウや、一部顧客との関係性は無形資産となりうるが、特許の陳腐化リスクや競合のキャッチアップにより、明確なブランド力や独占的IPとしての強みは限定的。
大手顧客との取引実績はあるものの、ディスプレイパネルは汎用品化が進んでおり、顧客が他社へ乗り換える際の直接的な損失は比較的小さい。特定の高度なカスタマイズ案件を除き、スイッチングコストは低い。
ディスプレイパネル製造・販売事業には、ユーザーが増えることで価値が増すようなネットワーク効果は基本的に存在しない。
長年の量産経験による製造ノウハウや、一部の生産拠点の効率化努力はコスト競争力に寄与する可能性があるが、中国・韓国メーカーの規模の経済や技術革新に追随するには限界がある。
かつては日本のディスプレイ産業の中核を担い、一定の生産規模を有していた。しかし、グローバルな競争環境においては、他社に比べて規模の優位性は低下しており、最適化された少数寡占の一角とは言えない状況。
競合との比較優位
強気シナリオ
車載ディスプレイや高精細ディスプレイなど、ニッチ市場での技術優位性を確立・拡大できる。
新たな生産技術や材料開発により、コスト競争力と品質を両立できる。
戦略的提携やM&Aにより、事業規模と技術力を補強できる。
弱気シナリオ(モート侵食)
主要顧客の要求仕様の変化や、競合他社の技術革新に追随できない。
原材料価格の高騰や為替変動の影響を吸収しきれない。
巨額の設備投資負担や、事業再編に伴う一時的な損失が発生する。
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
ジャパンディスプレイの投資が失敗するには、同社が保有するディスプレイ技術が、スマートフォンやPCといった主要市場で急速に陳腐化し、競合他社がより低コストで高性能な代替技術を開発・普及させる必要がある。また、車載ディスプレイやXRデバイスといった成長分野においても、同社が技術的優位性を維持できず、先行する競合にシェアを奪われるシナリオも考えられる。さらに、巨額の設備投資負担や、為替変動リスク、主要顧客との関係悪化などが重なり、財務体質がさらに悪化し、再建が困難になる状況も想定される。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な競争優位性が失われ、投資価値が毀損する可能性がある。
5年後のモート予測
車載や高付加価値分野でのシェア拡大、生産効率改善により、緩やかな収益改善と安定配当の実現を目指す。
既存事業の維持に注力しつつ、成長分野への限定的な投資を行う。収益は現状維持か微増にとどまる。
主要市場での競争激化や技術的遅れにより、事業縮小を余儀なくされる。赤字が継続し、財務状況が悪化する。