6505

東洋電機製造(6505)に経済的な堀はあるか

電気機器 電機・精密

株価

現在株価
2,454
2026-09-01
時価総額
222 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 397 16 9 2 3.8 18.5 47.1
FY2017 407 16 12 -32 4.8 123.9 30.0 44.8
FY2018 425 4 7 -47 2.6 73.3 50.0 41.3
FY2019 412 6 7 27 2.8 75.3 30.0 42.8
FY2020 391 11 11 22 4.5 121.0 30.0 43.8
FY2021 331 4 10 16 4.1 109.4 30.0 46.2
FY2022 302 2 -9 28 -4.2 -104.0 30.0 46.9
FY2023 310 5 8 15 3.4 91.9 30.0 49.5
FY2024 321 9 9 14 3.6 99.5 30.0 50.5
FY2025 405 24 21 3 7.8 231.3 70.0 51.5

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
○○○○○
0/5

総合スコア:null/25 主要モート:none 持続性:判定中

無形資産1/5

長年の実績と信頼性はあるが、特許やブランド力が突出しているとは言えない。鉄道車両用電機品や産業用モーター分野での一定の評価はあるものの、強力な無形資産としての競争優位性は限定的。

スイッチングコスト2/5

鉄道車両用電機品など、一度採用されると仕様変更や他社製品への切り替えが容易ではない分野がある。しかし、産業用モーターなど汎用品に近い製品ではスイッチングコストは低い。

ネットワーク効果0/5

ネットワーク効果を享受するようなプラットフォームビジネスや、ユーザー数増加が価値向上に直結する事業モデルではない。

コスト優位1/5

長年の製造ノウハウはあるが、グローバルな価格競争力を持つほどの圧倒的なコスト優位性を示唆する情報は少ない。一部のニッチ分野では強みを持つ可能性はある。

競合との比較優位

強気シナリオ

インフラ投資の拡大による鉄道関連事業の需要増加

産業用モーターの省エネ化・高効率化ニーズの高まり

海外市場での新規顧客開拓の成功

弱気シナリオ(モート侵食)

主要顧客である鉄道会社の投資抑制

競合他社による低価格攻勢や技術革新

原材料価格の高騰による採算悪化

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

東洋電機製造の投資が失敗するには、まず同社が持つ鉄道車両用電機品や産業用モーターといった既存事業における競争優位性が、予想以上に早く失われる必要がある。具体的には、競合他社がより低コストで同等以上の性能を持つ製品を開発・提供し始め、顧客が容易に乗り換えられる状況が生まれること。また、インフラ投資の鈍化や、産業用モーターの需要そのものが構造的に低迷し、同社の売上・利益が長期的に伸び悩むシナリオも考えられる。さらに、技術革新の波(例:次世代モビリティや自動化技術)に乗り遅れ、製品ポートフォリオの陳腐化が進むことも、失敗要因となり得る。これらの要因が複合的に作用し、同社の収益性が持続的に悪化することが、この投資の失敗を意味するだろう。

5年後のモート予測

強気

インフラ投資の恩恵を受け、鉄道関連事業が堅調に推移。産業用モーター事業も省エネ化ニーズを取り込み成長。海外展開も進み、売上・利益ともに緩やかな成長軌道を描く。

中立

既存事業は安定的に推移するものの、大きな成長は見込めず。競争環境の激化により、利益率は横ばい圏で推移。為替変動や原材料価格の動向が業績に影響。

弱気

鉄道投資の低迷や産業用モーター市場の競争激化により、売上・利益ともに減少。コスト増も重石となり、収益性が悪化。新規事業の育成も遅々として進まず、厳しい経営環境が続く。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 222億
2. 健全な財務 自己資本比率 51.5%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 10.4倍
7. 適度なPBR PBR 0.80倍

合格数:2/7 部分的合格

同業他社

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