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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2017 2,125 123 -50 -16 -4.6 -67.6 5.0 38.6
FY2018 2,130 213 107 216 9.0 145.8 37.5 39.3
FY2019 2,202 243 200 -2 15.4 271.7 55.0 42.0
FY2020 2,175 187 93 58 7.0 126.7 45.0 44.0
FY2021 1,980 102 69 115 4.9 93.8 35.0 44.4
FY2022 2,138 155 139 193 9.2 189.6 57.0 44.0
FY2023 2,387 138 120 -0 7.5 162.8 58.0 45.7
FY2024 2,525 180 143 149 8.0 194.0 59.0 48.3
FY2025 2,486 228 180 -168 9.2 244.0 86.0 48.5
FY2026 2,749 253 192 -340 9.0 261.4 92.0 49.4

バフェット流モート診断

無形資産
●●●○○
3/5
スイッチング
●●●○○
3/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:12/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 12/25。 強気材料: • 再生可能エネルギー(洋上風力発電など)や次世代半導体製造装置向け需要の拡大。

• 防衛産業向け需要の増加と、それに伴う高付加価値製品の受注拡大。 • 長年の技術蓄積による、新規大型プロジェクトへの参画機会増加。 弱気材料: • 原子力発電所の建設・更新需要の低迷や、安全規制の強化。 • 主要顧客である半導体業界の景気変動リスク。 • 新興国メーカーの技術力向上による価格競争の激化。 逆転思考:日本製鋼所の競争優位性が失われるシナリオは、まず、同社が長年培ってきた大型鋳鍛鋼品や特殊鋼の製造における技術的優位性が、競合他社によって覆されることである。特に、中国などの新興国メーカーが、品質・技術レベルを急速に向上させ、同社と同等以上の製品をより低コストで提供できるようになる場合、価格競争に巻き込まれるリスクがある。また、同社の主要顧客である原子力産業や半導体産業が、構造的な需要減退に直面し、代替技術が急速に普及することで、同社の製品・サービスへの需要が根本的に失われることも考えられる。さらに、グローバルなサプライチェーンの再編や地政学リスクの高まりにより、重要な原材料の調達が困難になったり、主要市場へのアクセスが制限されたりすることも、同社の事業基盤を揺るがす要因となり得る。

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