ダントーホールディングス(5337)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 56 | -3 | -2 | -12 | -2.0 | -7.4 | 0.0 | 69.8 |
| FY2017 | 55 | -4 | 0 | 6 | 0.3 | 0.9 | 0.0 | 70.6 |
| FY2018 | 58 | -4 | -2 | -6 | -1.5 | -5.1 | 0.0 | 71.1 |
| FY2019 | 61 | -5 | -3 | 1 | -2.9 | -9.9 | 0.0 | 72.7 |
| FY2020 | 54 | -12 | -2 | -9 | -1.9 | -6.6 | 0.0 | 39.8 |
| FY2021 | 50 | -9 | -10 | 35 | -11.8 | -32.6 | 0.0 | 70.2 |
| FY2022 | 46 | -10 | -4 | -14 | -4.4 | -12.5 | 0.0 | 72.2 |
| FY2023 | 56 | -9 | -10 | -21 | -10.3 | -29.5 | 0.0 | 69.1 |
| FY2024 | 53 | -10 | 0 | -2 | 0.4 | 1.1 | 0.0 | 69.8 |
| FY2025 | 49 | -7 | 7 | 18 | 8.6 | 23.1 | 0.0 | 77.0 |
バフェット流モート診断
総合スコア:6/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中
ダントーホールディングスは、特定の強力なブランド、特許、規制ライセンス、または独占的な知的財産権によって裏付けられた無形資産による競争優位性は、公開情報からは確認できません。主力事業であるガラス・土石製品分野において、突出した無形資産の存在は示唆されていません。
建設業界や建材業界における顧客は、特定のサプライヤーとの取引関係を継続する傾向があるものの、ダントーホールディングス特有の、顧客が乗り換えることによる極めて大きな損失を発生させるほどのスイッチング・コストは、現時点では確認できません。代替品の存在や価格競争の可能性が考えられます。
ダントーホールディングスの事業内容(ガラス・土石製品の製造・販売)は、ネットワーク効果が働くビジネスモデルとは考えられません。製品の利用者が増えることで、製品自体の価値が向上するような特性は見られません。
長年の事業運営で培われた生産効率やサプライチェーンの最適化により、一定のコスト優位性を持つ可能性はありますが、構造的に競合他社を圧倒するほどのコスト優位性を示す具体的な証拠は乏しいです。規模の経済や技術革新によるコスト削減努力は継続していると考えられます。
ガラス・土石製品業界において、ダントーホールディングスは一定の市場シェアを有しており、その規模からくる生産・販売効率の恩恵を受けていると考えられます。業界全体が成熟している中で、主要プレイヤーとして効率規模の優位性をある程度確立していると評価できます。
競合との比較優位
強気シナリオ
建築・土木分野における安定した需要の継続
高付加価値製品の開発・販売による収益性向上
M&Aや事業再編による事業基盤の強化
弱気シナリオ(モート侵食)
建設需要の低迷や建築基準の変更による需要減少
原材料価格の高騰やエネルギーコストの上昇による収益圧迫
競合他社による価格競争の激化や技術革新への対応遅れ
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
ダントーホールディングスへの投資が失敗するには、まず、ガラス・土石製品市場における同社の規模の経済が、競合他社の出現や技術革新によって陳腐化することが必要です。具体的には、より小規模でも特定のニッチ市場に特化した企業が、革新的な素材や製造プロセスを導入し、コストや性能面でダントーを凌駕するケースが考えられます。また、建築・土木業界全体の構造的な縮小や、代替素材への急速なシフトが進み、同社の既存事業モデルが成り立たなくなるシナリオも考えられます。さらに、同社が効率規模を維持・拡大するために不可欠な設備投資や研究開発投資を怠り、結果として競争力を失うことも、失敗への道筋となり得ます。
5年後のモート予測
建築・土木需要の安定と高付加価値製品へのシフトにより、売上・利益ともに緩やかな成長を続ける。M&Aによる事業拡大も期待される。
既存事業の効率性を維持しつつ、緩やかな成長を目指す。市場環境の変化には対応していくが、大きな飛躍は見込めない。
建設需要の低迷やコスト上昇により、収益性が悪化。市場シェアの維持も困難になる可能性がある。