TDCソフト(4687)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)
株価推移
チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示(ダブルクリックで解除)。
10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2017 | 230 | 16 | 12 | 5 | 12.8 | 96.8 | 32.0 | 67.0 |
| FY2018 | 239 | 19 | 12 | 15 | 12.1 | 103.7 | 35.0 | 68.6 |
| FY2019 | 266 | 22 | 15 | 16 | 12.8 | 61.0 | 22.0 | 70.1 |
| FY2020 | 278 | 22 | 15 | 11 | 12.4 | 62.3 | 24.0 | 72.7 |
| FY2021 | 273 | 24 | 17 | 23 | 12.5 | 71.0 | 24.0 | 73.3 |
| FY2022 | 309 | 30 | 21 | 22 | 13.6 | 85.8 | 30.0 | 72.4 |
| FY2023 | 352 | 35 | 25 | 16 | 15.2 | 104.3 | 45.0 | 72.1 |
| FY2024 | 397 | 38 | 31 | 27 | 16.7 | 64.9 | 48.0 | 72.4 |
| FY2025 | 444 | 48 | 34 | 30 | 16.4 | 72.9 | 27.0 | 73.8 |
| FY2026 | 484 | 52 | 39 | -5 | 16.6 | 82.1 | 33.0 | 74.4 |
バフェット流モート診断
総合スコア:3/25 主要モート:none 持続性:判定中
財務データが未収録のため、ブランド力、特許、規制ライセンス、IPなどの無形資産に関する評価は不可能。
顧客との長期的な関係性や、システム開発・保守における特定の技術・ノウハウの蓄積が示唆されるが、具体的なスイッチング・コストの高さを示す情報は現時点では確認できない。
ネットワーク効果を構築するようなプラットフォーム事業やサービスモデルではないため、スコアは0とする。
ITサービス業界全体として、価格競争の側面はあるものの、TDCソフトが構造的なコスト優位性を持つという具体的な証拠はない。効率的な開発体制や調達力が示唆される程度。
ITサービス業界は多数のプレイヤーが存在する競争環境であり、TDCソフトが業界規模に対して最適な少数寡占を形成しているとは言えない。一定の規模は持つものの、圧倒的なシェアではない。
競合との比較優位
強気シナリオ
DX推進による新規システム開発・保守需要の継続的な取り込み
特定業界・業務に特化したソリューションの深化による顧客基盤の強化
M&Aによる事業領域の拡大とシナジー創出
弱気シナリオ(モート侵食)
IT人材の獲得競争激化による人件費の高騰と利益率の低下
技術革新への対応遅れによる陳腐化リスク
大手SIerや外資系ITベンダーとの競争激化による価格圧力
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
TDCソフトが競争優位性を築くためには、特定の技術領域における深い専門知識や、顧客の基幹システムに深く入り込んだ長期的な関係性を構築する必要がある。もし、同社が汎用的なITサービス提供に留まり、顧客が容易に他社へ切り替え可能な状況が続けば、価格競争に巻き込まれ、利益率の低下を招くリスクが高い。また、技術革新のスピードが速いIT業界において、常に最新技術へのキャッチアップと人材育成が追いつかない場合、競合他社に遅れを取り、市場での存在感を失う可能性がある。さらに、主要顧客の業績悪化やIT投資抑制は、同社の売上と利益に直接的な打撃を与えるため、こうしたリスク要因が顕在化しないことが重要である。
5年後のモート予測
DX需要の拡大と特定分野での強みを活かし、堅調な売上成長と利益率の維持・向上を目指す。新規顧客獲得と既存顧客からの受注拡大により、安定的な収益基盤を確保する。
IT業界の競争環境と人材不足の影響を受けつつも、既存顧客との関係性を維持し、緩やかな成長を続ける。技術投資と人材育成により、一定の競争力を維持する。
価格競争の激化、人材流出、技術対応の遅れにより、売上・利益ともに低迷する。新規案件の獲得が困難になり、既存事業の縮小も懸念される。
直近の適時開示
- 2025-03-31 有価証券報告書
- 2024-03-31 有価証券報告書
- 2026-06-29 臨時報告書
- 2026-06-17 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)