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株価

現在株価
312
2026-05-26
52週高値
316
52週安値
310

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2017 7 1 1 1 11.1 71.1 0.0 83.0
FY2018 0.0
FY2019 11 1 0 -1 4.8 34.7 0.0 86.2
FY2020 16 5 4 4 29.5 59.7 0.0 72.1
FY2021 20 5 4 3 23.3 60.1 0.0 80.5
FY2022 21 5 4 0 17.2 53.1 0.0 76.0
FY2023 21 4 3 0 13.5 46.3 0.0 82.0
FY2024 19 2 1 -0 3.2 11.2 0.0 85.0
FY2025 19 1 -0 -2 -0.1 -0.6 0.0 88.3
FY2026 0.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
○○○○○
0/5
効率規模
●○○○○
1/5

総合スコア:3/25 主要モート:none 持続性:侵食↘

主モート:none(none)。総合スコア 3/25。 強気材料: • 個別最適化学習の需要拡大による「すらら」導入校の増加 • GIGAスクール構想の進展に

伴うデジタル教材利用の促進 • 新たな学習コンテンツ開発や機能拡充によるサービス競争力の向上 弱気材料: • 競合EdTechサービスの台頭による市場シェアの低下 • 学校現場への導入・定着における課題の顕在化 • 教育コンテンツの陳腐化や技術革新への対応遅れ 逆転思考:すららネットへの投資が失敗するには、個別最適化学習のニーズが想定ほど高まらず、学校現場への導入が停滞すること、あるいは、より優れた技術やコンテンツを持つ競合他社が次々と現れ、すららネットのサービスが陳腐化・時代遅れとなることが真実でなければならない。また、GIGAスクール構想の推進が、すららネット以外のプラットフォームに有利に働き、同社の市場シェアを奪う可能性も考慮すべきである。さらに、教育現場の教員や生徒が、すららネットのプラットフォームに強い愛着や依存を感じず、容易に他のサービスへ移行できる状況が継続することも、同社の競争優位性を損なう要因となるだろう。

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