ＷＩＺＥ（3664）に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します（→マーク付き）
株価推移
チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示（ダブルクリックで解除）。
10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 31 | -2 | -3 | -5 | -15.5 | -22.6 | 0.0 | 56.1 |
| FY2017 | 33 | -12 | -13 | -19 | -82.0 | -82.9 | 0.0 | 53.3 |
| FY2018 | 72 | -5 | -12 | -1 | -133.6 | -69.8 | 0.0 | 20.3 |
| FY2019 | 67 | -10 | -14 | -15 | -208.5 | -69.7 | 0.0 | 9.8 |
| FY2020 | 67 | -6 | -7 | -7 | -83.4 | -26.8 | 0.0 | 23.8 |
| FY2021 | 45 | -4 | -11 | -5 | -628.2 | -34.6 | 0.0 | 6.2 |
| FY2022 | 36 | -4 | -4 | -5 | -59.7 | -12.4 | 0.0 | 23.2 |
| FY2023 | 34 | -4 | -4 | -3 | -97.2 | -8.5 | 0.0 | 14.2 |
| FY2024 | 31 | -2 | -2 | -2 | -44.7 | -3.7 | 0.0 | 14.0 |
| FY2025 | 28 | -3 | -5 | -7 | -37.3 | -8.2 | 0.0 | 41.1 |
バフェット流モート診断
総合スコア：3/25 主要モート：none 持続性：判定中
提供された財務サマリに時系列データが未収録であり、ブランド、特許、規制ライセンス、独占的IPに関する具体的な情報が得られないため、無形資産による競争優位性は評価できません。
WIZSの提供するサービス（例：クラウドサービス、システム開発）は、導入・運用に一定のコストやノウハウが必要となるため、顧客が他社へ乗り換える際には一定のスイッチングコストが発生する可能性があります。しかし、その規模や顧客の固定化の強さを示す具体的なデータはありません。
WIZSの事業内容から、直接的なネットワーク効果（ユーザーが増えるほどサービス価値が高まる）が働くモデルとは考えにくく、その証拠となる具体的なデータもありません。
情報通信業において、効率的なオペレーションや技術開発によるコスト削減努力は一般的に行われますが、WIZSが構造的に競合他社よりも低コストでサービスを提供できるという具体的な証拠はありません。
WIZSの市場におけるシェアや規模に関する具体的な情報が不足しており、業界規模に対して最適な少数寡占を形成しているかどうかの判断は困難です。現時点では、規模の経済による優位性は限定的と考えられます。
競合との比較優位
強気シナリオ
クラウドサービスやDX支援事業の成長による収益拡大
新規技術開発やM&Aによる事業領域の拡大
大手顧客との長期契約の獲得と維持
弱気シナリオ（モート侵食）
競合他社との価格競争の激化
技術革新への対応遅れによる陳腐化
主要顧客の離反や取引縮小
反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）
WIZSの投資が失敗するには、まず同社が保有する技術やサービスが市場のニーズから外れ、競合他社がより優れた代替ソリューションを低コストで提供できるようになる必要がある。また、顧客が既存システムからの移行に伴うリスクやコストを許容し、積極的に他社サービスへ乗り換えるインセンティブが働く状況も考えられる。さらに、クラウドやDXといった成長市場において、WIZSが規模の経済やネットワーク効果を享受できず、大手プレイヤーに市場シェアを奪われ続けるシナリオも考えられる。無形資産、スイッチングコスト、ネットワーク効果、コスト優位性、規模の経済といった競争優位性が、いずれも競合に対して持続的に発揮されない状況が複合的に発生することが、この投資の失敗に繋がるだろう。
5年後のモート予測
DX需要の拡大を背景に、クラウドサービスやシステム開発事業が堅調に成長。新規事業や技術開発も奏功し、売上・利益ともに年率10%以上の成長を達成する。
DX需要は継続するものの、競争激化により成長率は鈍化。売上は年率5%程度、利益は同3%程度の緩やかな成長に留まる。
技術革新への対応遅れや価格競争の激化により、既存事業の収益性が悪化。新規事業も軌道に乗らず、売上・利益ともに横ばいか微減となる。