THEグローバル社(3271)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 258 | 17 | 9 | -33 | 14.0 | 71.5 | 17.0 | 24.9 |
| FY2017 | 314 | 18 | 9 | -44 | 12.6 | 70.6 | 17.0 | 22.8 |
| FY2018 | 387 | 42 | 20 | -52 | 21.5 | 148.7 | 25.0 | 20.2 |
| FY2019 | 359 | 23 | 6 | -75 | 6.6 | 46.6 | 25.0 | 17.8 |
| FY2020 | 257 | -20 | -48 | -30 | -109.8 | -356.4 | 0.0 | 9.4 |
| FY2021 | 184 | -20 | -41 | 37 | -124.7 | -191.7 | 0.0 | 9.9 |
| FY2022 | 258 | 8 | 5 | -56 | 12.9 | 16.4 | 0.0 | 8.9 |
| FY2023 | 424 | 22 | 17 | 129 | 33.0 | 61.7 | 0.0 | 15.9 |
| FY2024 | 270 | 18 | 27 | -123 | 34.1 | 95.9 | 29.0 | 16.2 |
| FY2025 | 617 | 54 | 37 | 191 | 33.9 | 130.1 | 40.0 | 26.8 |
バフェット流モート診断
総合スコア:3/25 主要モート:none 持続性:判定中
提供された財務サマリに無形資産に関する具体的な情報や、ブランド力、特許、規制ライセンス、IPに関する記述がないため、現時点では評価不能。
不動産賃貸業においては、テナントが他の物件へ移転する際のコスト(引越し費用、新規契約手続き、事業中断リスク等)は存在するが、物件の性質や立地によってはスイッチング・コストが限定的になる場合がある。THEグローバル社の具体的な物件ポートフォリオやテナント構成に関する情報が不足しているため、スイッチング・コストの強さは現時点では判断が難しい。
不動産賃貸業は一般的にネットワーク効果が働きにくいビジネスモデルであり、THEグローバル社に特有のネットワーク効果を示す情報も提供されていない。
不動産賃貸業におけるコスト優位性は、物件の取得コスト、維持管理コスト、資金調達コスト等に依存する。THEグローバル社の財務データや事業戦略に関する詳細情報がないため、構造的なコスト優位性の有無を判断することは困難。規模の経済によるコスト削減の可能性も現時点では不明。
不動産賃貸業は一般的に規模の経済が働く側面もあるが、THEグローバル社の保有資産規模や市場シェアに関する情報が不足しているため、効率規模による競争優位性を評価することは現時点では難しい。
競合との比較優位
強気シナリオ
都心部や成長地域における優良物件の安定的な賃貸収入の確保
物件ポートフォリオの的確な管理とリニューアルによる収益性向上
低金利環境下での有利な資金調達による財務基盤の強化
弱気シナリオ(モート侵食)
不動産市況の悪化による賃料収入の減少と物件評価額の下落
金利上昇による資金調達コストの増加と財務負担の増大
テナントの解約増加や空室率の上昇による収益性の低下
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
この投資が失敗するには、THEグローバル社が保有する不動産ポートフォリオの賃貸需要が構造的に減退し、空室率が長期にわたり上昇し続ける必要がある。具体的には、主要テナントの撤退や、代替となる魅力的な物件の供給過剰、あるいはリモートワークの普及によるオフィス需要の恒久的な低下などが考えられる。また、同社が保有資産の適時適切なリニューアルや新規開発に失敗し、物件の陳腐化が進むこともリスクとなる。さらに、金利上昇局面において、同社が有利な条件での借り換えや資金調達に失敗し、財務レバレッジが過大となって収益性を圧迫するシナリオも考えられる。これらの要因が複合的に作用し、キャッシュフロー創出力が著しく低下することが、この投資の失敗につながるだろう。
5年後のモート予測
安定した賃貸収入と物件価値の上昇により、堅調な収益成長と株主還元が期待される。ポートフォリオの最適化と効率的な運営により、利益率の改善も進む可能性がある。
不動産市況の変動に影響を受けつつも、安定した物件ポートフォリオを基盤に、緩やかながらも着実な収益成長を維持する。配当性向の維持や増配の可能性も視野に入る。
市況悪化や金利上昇の影響を受け、賃貸収入の減少や物件評価損が発生するリスクがある。収益性が低下し、株主還元策にも影響が出る可能性がある。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 362億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 26.8% | |
| 3. 利益の安定性 | 8年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 99.5% | |
| 6. 適度なPER | PER 9.8倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 3.33倍 |
合格数:2/7 部分的合格