3238

セントラル総合開発(3238)に経済的な堀はあるか

不動産業 不動産

株価

現在株価
388
2026-09-01
時価総額
36 億円

主要指標

各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)

株価推移

チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示(ダブルクリックで解除)。

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 214 8 5 -48 11.2 58.9 16.5
FY2016 251 8 6 -3 12.0 71.2 17.2
FY2017 270 11 5 32 10.4 68.6 5.0 21.2
FY2018 297 13 7 32 12.8 95.1 6.0 25.9
FY2019 241 17 10 -22 14.7 126.7 10.0 26.8
FY2020 260 12 6 -30 8.0 74.3 12.0 25.5
FY2021 293 12 6 11 7.5 70.6 12.0 28.6
FY2022 304 15 8 19 9.3 88.7 12.0 31.4
FY2023 319 17 9 -81 9.1 94.7 15.0 27.2
FY2024 309 12 5 -86 4.9 51.9 18.0 22.6

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:4/25 主要モート:none 持続性:判定中

無形資産0/5

セントラル総合開発は、特定の強力なブランド、特許、規制ライセンス、または独占的IPを保有しているという公開情報は見当たらない。不動産開発事業は一般的に、立地や開発力、デザイン性が競争力となるが、これらは無形資産として定量化しにくい。

スイッチングコスト1/5

不動産賃貸事業においては、テナントが他の物件へ移転する際のコスト(移転費用、事業中断リスク)が存在する。しかし、セントラル総合開発の物件が特に高いスイッチング・コストを持つという情報は限定的であり、一般的な不動産賃貸の範囲内と考えられる。

ネットワーク効果0/5

不動産開発・賃貸事業は、本質的にネットワーク効果を生み出すビジネスモデルではない。ユーザー(テナント)が増えることで物件自体の価値が向上するような構造は見られない。

コスト優位1/5

不動産開発においては、土地取得コスト、建設コスト、維持管理コストなどが重要となる。セントラル総合開発が他社と比較して構造的に低いコスト構造を有しているという明確な証拠はない。ただし、長年の事業運営によるノウハウ蓄積は間接的なコスト優位に寄与する可能性はある。

規模の経済2/5

セントラル総合開発は、特定の地域やセグメントにおいて一定の事業規模を有していると考えられる。しかし、業界全体を俯瞰した場合、その規模が圧倒的な効率性や寡占的な地位を確立するほどではない可能性が高い。大手デベロッパーと比較すると、規模の経済性は限定的。

競合との比較優位

強気シナリオ

都心部や成長地域における優良物件の開発・取得による賃料収入の安定的な増加

保有不動産の堅調な市場価値上昇による含み益の拡大

効率的な資産運用とコスト管理による収益性の維持・向上

弱気シナリオ(モート侵食)

不動産市況の悪化や金利上昇による物件価値の下落と賃料収入の減少

開発プロジェクトにおける予期せぬコスト増大や遅延リスク

競合他社との競争激化による賃料設定の圧力増加

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

セントラル総合開発への投資が失敗するシナリオは、同社が保有する不動産ポートフォリオの価値が、市場全体の不動産価格下落、金利上昇、あるいはテナント需要の減退といったマクロ経済的要因によって、想定以上に大きく毀損されることである。特に、同社が特定の地域や用途に偏った不動産を多く保有している場合、その地域の経済衰退や産業構造の変化が直接的な打撃となり得る。また、開発プロジェクトにおけるリスク管理の甘さから、巨額の損失が発生し、財務基盤を揺るがす事態も考えられる。さらに、競合他社がより魅力的な立地やコンセプトの物件を開発し、テナントを奪われることで、既存物件の稼働率低下や賃料単価の下落が継続的に発生する状況も、同社の競争優位性を根底から覆す要因となるだろう。

5年後のモート予測

強気

堅調な不動産市場と効率的な物件管理により、賃料収入は安定的に推移し、保有資産価値も緩やかに上昇。収益性は維持され、配当も安定的に継続する見込み。

中立

不動産市況の変動の影響を受けつつも、既存物件の安定稼働と新規開発プロジェクトの進捗により、収益は緩やかに成長。大きなリスクは見られない。

弱気

金利上昇や景気後退により不動産市況が悪化。賃料収入が減少し、保有資産価値も下落。開発プロジェクトの遅延やコスト増も発生し、収益性は悪化するリスク。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 36億
2. 健全な財務 自己資本比率 22.3%
3. 利益の安定性 11年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -44.3%
6. 適度なPER PER 24.5倍
7. 適度なPBR PBR 0.35倍

合格数:3/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

もっと深く分析したい?

モート先生 AI が セントラル総合開発 の事業を 4 賢人の理論で詳しく解説します

モート先生に聞く →