クリアル(2998)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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7年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2021 | 106 | 3 | 2 | 5 | 16.5 | 40.4 | — | 9.5 |
| FY2022 | 164 | 5 | 3 | 12 | 10.8 | 66.0 | 0.0 | 14.4 |
| FY2023 | 210 | 10 | 6 | -13 | 17.0 | 111.4 | 0.0 | 10.5 |
| FY2024 | 418 | 20 | 14 | 89 | 25.6 | 227.2 | 0.0 | 9.8 |
| FY2025 | — | — | — | — | — | — | 30.0 | — |
| FY2026 | — | — | — | — | — | — | 8.0 | — |
| FY2027 | — | — | — | — | — | — | 8.0 | — |
バフェット流モート診断
総合スコア:3/25 主要モート:none 持続性:判定中
クリアルは不動産賃貸業を主軸としており、特許やブランド力、規制ライセンスといった明確な無形資産による競争優位性は確認できない。
賃貸物件の入居者にとっては、現在の住居からの引っ越しは手間や費用がかかるため、一定のスイッチング・コストが存在する。しかし、物件選択肢は多く、乗り換え障壁は高くない。
同社の事業モデルは、入居者と物件のマッチングであり、ネットワーク効果が働く構造ではない。
不動産賃貸業において、構造的に他社より大幅に低いコストで物件を仕入れたり、運営したりする優位性は見られない。
一定規模の物件ポートフォリオを保有しているが、不動産業界全体で見ると、規模の経済による圧倒的な優位性を確立しているとは言えない。
競合との比較優位
強気シナリオ
賃貸需要の安定的な高まり
物件ポートフォリオの効率的な運用による収益性向上
新たな不動産関連サービスへの展開
弱気シナリオ(モート侵食)
不動産市況の悪化による賃料収入の減少
金利上昇による調達コストの増加
空室率の上昇リスク
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
クリアルへの投資が失敗するシナリオは、同社が保有する不動産ポートフォリオの価値が、予想以上に急速に低下することである。これは、都市部への人口集中が反転し、地方都市の不動産価値が大きく下落したり、リモートワークの普及がオフィス需要をさらに減退させ、賃貸オフィスビルへの投資が不良債権化したりする場合に起こりうる。また、金利が想定以上に急騰し、同社の財務レバレッジが裏目に出て、資金繰りが悪化する可能性も考えられる。さらに、競合他社がより革新的な不動産テックを導入し、顧客体験やコスト効率で大きく差をつけられた場合も、同社の競争優位性は失われ、投資は失敗に終わるだろう。
5年後のモート予測
堅調な賃貸需要と効率的な物件管理により、安定的な賃料収入と資産価値の増加が見込まれる。新規事業の成功により、さらなる成長の可能性も。
不動産市況の変動を受けつつも、安定した物件ポートフォリオを維持し、緩やかな成長を続ける。金利動向が収益性に影響を与える可能性。
不動産市況の悪化、金利上昇、空室率増加により、収益性が圧迫される。資産価値の低下リスクも懸念される。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 41億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 9.8% | |
| 3. 利益の安定性 | 4年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | 2年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 77.9% | |
| 6. 適度なPER | PER 3.0倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 0.80倍 |
合格数:3/7 部分的合格
直近の適時開示
- 2025-03-31 有価証券報告書
- 2024-03-31 有価証券報告書
- 2023-03-31 有価証券報告書
- 2022-03-31 有価証券報告書
- 2026-07-15 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026-06-26 臨時報告書
- 2026-06-15 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026-05-15 臨時報告書