1979

大氣社(1979)に経済的な堀はあるか

建設業 建設・資材

株価

現在株価
4,070
2026-09-01
時価総額
2,430 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 2,124 127 71 70 7.4 204.4 48.0
FY2016 2,006 85 63 2 6.3 183.2 48.1
FY2017 2,319 122 73 107 6.6 212.4 70.0 48.5
FY2018 2,254 140 88 63 7.8 259.5 75.0 48.8
FY2019 2,254 154 91 205 8.1 268.1 91.0 50.2
FY2020 2,025 117 83 -59 6.6 243.0 100.0 52.9
FY2021 2,093 94 72 -96 5.5 212.7 90.0 54.7
FY2022 2,148 116 79 31 6.0 234.6 100.0 53.1
FY2023 2,936 183 156 229 10.3 471.9 121.0 54.0
FY2024 2,762 180 110 -262 7.1 169.4 131.0 55.2

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産1/5

大氣社は、空調設備、衛生設備、電気設備などのプラントエンジニアリング事業を主軸としており、長年の実績と信頼に基づくブランド力は一定の評価を得ている。しかし、特許や強力なブランドによる独占的な地位を確立しているとは言い難い。

スイッチングコスト2/5

顧客は、建物のインフラに関わる重要な設備を導入するため、一度導入したシステムからの切り替えには、設計変更、工事、再稼働などの多大なコストとリスクが伴う。そのため、一定のスイッチングコストは存在する。

ネットワーク効果0/5

同社の事業は、特定のプラットフォームやネットワーク効果を直接的に活用するものではなく、ネットワーク効果による競争優位性は限定的である。

コスト優位1/5

規模の経済や独自の技術によるコスト優位性は、建設業界の特性上、限定的である。調達力や効率的なオペレーションによるコスト削減努力は行われていると考えられるが、他社との明確な差別化要因とはなりにくい。

規模の経済3/5

大氣社は、大規模な建設プロジェクトに対応できる資本力、技術力、人材を有しており、特に大型案件においては、その規模が競争優位性となり得る。長年の事業継続で培われたノウハウも蓄積されている。

競合との比較優位

日比谷総合設備

日比谷総合設備も空調・衛生・電気設備工事を手掛ける大手であり、事業領域は類似している。規模や技術力において競合関係にあるが、大氣社は特に空調分野での強みを持つとされる。両社ともインフラ関連の需要を取り込んでいる。

ユアテック

ユアテックは電気・空調・衛生設備工事に加え、情報通信や再生可能エネルギー分野にも注力しており、事業領域の広さで差別化を図っている。大氣社と比較して、より多角的な事業展開を行っている点が特徴である。

強気シナリオ

インフラ投資の拡大や、省エネ・環境対応型設備への需要増加により、主力事業の受注が堅調に推移する。

M&Aや事業提携を通じて、新たな技術や市場を獲得し、成長を加速させる。

長年の実績と信頼を基盤に、高付加価値案件の受注を拡大し、収益性を向上させる。

弱気シナリオ(モート侵食)

建設資材価格の高騰や、人件費の上昇が収益を圧迫する。

競合他社との価格競争が激化し、受注単価が低下する。

新規大型案件の獲得に失敗し、売上・利益が伸び悩む。

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

建設業界全体での人材不足が深刻化し、優秀な技術者の確保・維持が困難になる。これにより、プロジェクト遂行能力が低下し、受注機会を逸失するリスクがある。また、資材調達の遅延やコスト上昇が常態化し、収益性が著しく悪化する。

5年後のモート予測

強気

インフラ投資の活発化や、環境・省エネ関連設備への需要増加を背景に、主力事業の受注が拡大。高付加価値案件の獲得と効率的なオペレーションにより、売上・利益ともに年率5%以上の成長を見込む。

中立

堅調な国内建設需要と、既存顧客からの継続的な受注を基盤に、緩やかな成長を維持。資材価格や人件費の上昇リスクを管理しつつ、年率2-3%程度の売上成長と安定した利益率を確保する。

弱気

景気後退による建設投資の低迷、資材価格の高騰、激化する競争により、受注が伸び悩み、収益性が悪化。年率1%未満の売上成長に留まり、利益率は低下傾向となる。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 2,430億
2. 健全な財務 自己資本比率 55.2%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -7.3%
6. 適度なPER PER 22.0倍
7. 適度なPBR PBR 1.64倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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