三機工業（1961）は割安ですか？

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2015	1,789	65	53	107	6.3	83.8	—	49.8
FY2016	1,685	60	47	92	5.5	73.9	—	51.5
FY2017	1,702	66	39	38	4.5	63.0	30.0	48.2
FY2018	2,123	106	90	30	10.1	150.0	35.0	45.8
FY2019	2,077	107	76	116	8.7	128.5	60.0	48.2
FY2020	1,901	75	59	-19	6.4	103.1	95.0	53.4
FY2021	1,932	91	65	151	6.9	115.1	80.0	51.2
FY2022	1,909	54	48	-116	5.2	85.8	85.0	52.6
FY2023	2,219	116	90	45	8.6	165.6	75.0	51.7
FY2024	2,531	219	172	316	16.2	326.3	85.0	52.9

バフェット流モート診断

無形資産

●○○○○

1/5

スイッチング

●●○○○

2/5

ネットワーク

●○○○○

1/5

コスト優位

●●○○○

2/5

効率規模

●●●○○

3/5

総合スコア：9/25　主要モート：効率規模　持続性：判定中

無形資産1/5

三機工業は、特定のブランド力や特許による強力な無形資産は限定的。長年の実績と信頼は存在するが、定量化しにくい。

スイッチングコスト2/5

ビル設備のメンテナンスや改修においては、既存の設備との互換性や業者の実績が重視されるため、一定のスイッチングコストが発生する可能性がある。

ネットワーク効果1/5

建設業全体として、ゼネコンやサブコンとの関係性は重要だが、三機工業独自の強力なネットワーク効果は限定的。

コスト優位2/5

大規模プロジェクトにおける調達力や、長年の経験に基づく効率的な施工ノウハウはコスト面での優位性につながる可能性があるが、競合との差は大きくない。

規模の経済3/5

売上高2,500億円超、営業利益200億円超の規模は、設備投資や人材確保において有利に働く。特に大型案件の受注力に影響。

競合との比較優位

日立製作所 (インフラシステム)

日立は、より広範なITソリューションと連携したスマートビルディング技術や、グローバルな事業展開で優位性を持つ。三機工業は、国内のビル設備分野に強み。

ダイダン

ダイダンも同様にビル設備分野の総合エンジニアリング企業であり、事業領域は近い。三機工業は、近年の財務指標でやや上回る場面も見られるが、規模や収益性で僅差の競争。

強気シナリオ

インフラ老朽化対策や省エネ改修需要の増加により、主力事業の受注が拡大する。

M&Aや事業提携を通じて、新たな成長分野への進出や技術力の強化が進む。

近年のROE改善傾向が持続し、株主還元策の拡充が期待される。

弱気シナリオ（モート侵食）

建設資材価格の高騰や人件費の上昇が利益率を圧迫する。

新規大型案件の受注が低迷し、売上高の伸びが鈍化する。

競合他社との価格競争が激化し、収益性が悪化する。

反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）

建設業界全体で人手不足が深刻化し、優秀な人材の確保・定着が困難になる。これにより、プロジェクトの遅延や品質低下が発生し、顧客からの信頼を失い、受注機会を逸するリスク。

5年後のモート予測

強気

インフラ更新需要やDX推進によるスマートビルディング化の波に乗り、売上・利益ともに年率5%以上の成長を達成。ROEも10%超を維持し、配当性向も向上する。

中立

堅調な国内建設需要を背景に、売上高は年率2-3%の緩やかな成長。利益率はコスト管理の努力により維持されるが、ROEは8-9%程度で推移する見込み。

弱気

資材高騰や人件費増、新規大型案件の不足により、売上・利益ともに横ばいか微減。ROEは7%を下回り、株主還元も限定的となるリスクがある。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模	時価総額 1,358億
2. 健全な財務	自己資本比率 52.9%
3. 利益の安定性	10年連続黒字
4. 配当の継続性	10年連続配当
5. 利益成長	EPS 3年成長 41.5%
6. 適度なPER	PER 7.9倍
7. 適度なPBR	PBR 1.26倍