1960

サンテック(1960)に経済的な堀はあるか

建設業 建設・資材

株価

現在株価
1,699
2026-09-01
時価総額
231 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 448 12 12 8 4.0 59.9 65.9
FY2016 464 11 10 -13 3.2 49.3 69.2
FY2017 409 11 14 34 4.6 75.8 25.0 69.2
FY2018 451 6 7 4 2.3 39.2 27.0 64.3
FY2019 468 7 10 -11 3.3 59.7 24.0 65.5
FY2020 417 -2 3 -0 1.0 19.1 24.0 68.4
FY2021 399 -2 -0 25 -0.1 -1.9 18.0 67.2
FY2022 387 -8 4 22 1.4 26.8 10.0 65.9
FY2023 507 -13 -8 -16 -2.7 -48.6 30.0 58.9
FY2024 679 21 17 -21 5.7 113.9 30.0 51.6

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:6/25 主要モート:スイッチング・コスト 持続性:判定中

無形資産1/5

サンテックは建設業であり、特定のブランド力や特許による無形資産の強みは限定的。技術力やノウハウは存在するが、競争優位性として明確に示せるレベルではない。

スイッチングコスト2/5

建設プロジェクトにおいては、一度取引を開始した顧客との継続的な関係や、特定の工法・技術への習熟度から、顧客が他社へ乗り換えるには一定の手間やコストがかかる可能性がある。しかし、乗り換え障壁はそれほど高くない。

ネットワーク効果0/5

建設業において、ネットワーク効果による競争優位性はほとんど見られない。顧客やサプライヤーとの関係は重要だが、それが直接的なモートにはなりにくい。

コスト優位1/5

建設業では規模の経済や効率化によるコスト優位性が一部存在する可能性があるが、サンテック単独で顕著なコストリーダーシップを発揮している証拠は乏しい。熟練工の確保や資材調達における交渉力は限定的。

規模の経済2/5

売上規模は直近で678億円程度であり、建設業界内では中堅規模。一定の規模があることで、より大きなプロジェクトの受注や、資材調達における交渉力に繋がる可能性はあるが、圧倒的な規模の優位性とは言えない。

競合との比較優位

大手ゼネコンA

大手ゼネコンは、圧倒的な規模、ブランド力、技術力、資金力においてサンテックを凌駕している。多様な事業ポートフォリオとグローバル展開も強みであり、サンテックはこれらの点で劣後する。

中堅ゼネコンB

中堅ゼネコンBと比較すると、サンテックは売上規模や収益性において同等かやや劣後する可能性がある。特定の地域や工法における強みで差別化を図る必要があるが、B社も同様の戦略をとる可能性があるため、競争は激しい。

強気シナリオ

インフラ投資の拡大や再開発需要の増加により、建設需要が堅調に推移する。

M&Aや事業提携を通じて、技術力や事業領域を拡大し、収益性を改善する。

DX推進や新工法の導入により、生産性を向上させ、コスト競争力を強化する。

弱気シナリオ(モート侵食)

建設資材価格の高騰や人件費の上昇が続き、採算が悪化する。

景気後退や金利上昇により、建設投資が抑制され、受注が減少する。

競争激化により、価格競争に巻き込まれ、利益率が低下する。

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

建設需要の低迷、資材価格の高騰、人件費の上昇、競争激化による価格低下、M&Aの失敗、技術革新への対応遅れなどが、収益性の悪化と株価下落を招く。

5年後のモート予測

強気

インフラ更新需要や都市開発プロジェクトの増加、M&Aによる事業拡大、生産性向上策の奏功により、売上・利益ともに年率5%以上の成長を達成し、ROEも改善する。

中立

建設需要は緩やかに増加するものの、資材価格や人件費の上昇圧力が続き、利益率は横ばい。ROEは現在の水準を維持し、安定的な収益基盤を保つ。

弱気

景気後退や建設投資の抑制、競争激化による価格低下により、売上・利益ともに減少。資材価格の高騰が採算を圧迫し、ROEは低下傾向となる。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 231億
2. 健全な財務 自己資本比率 51.6%
3. 利益の安定性 8年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 13.2倍
7. 適度なPBR PBR 0.76倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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