田辺工業（1828）は割安ですか？

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2015	289	16	10	2	8.4	181.6	—	50.8
FY2016	306	17	12	10	9.5	111.7	—	52.6
FY2017	306	14	10	-5	7.2	90.2	40.0	52.5
FY2018	375	24	15	17	10.5	143.1	20.0	50.1
FY2019	377	26	19	-4	11.6	175.7	27.0	53.3
FY2020	381	27	18	5	9.9	163.9	30.0	53.5
FY2021	425	28	19	17	9.7	175.0	30.0	55.2
FY2022	429	27	17	12	7.9	154.8	33.0	55.8
FY2023	518	27	19	-58	8.4	179.7	40.0	48.9
FY2024	508	38	26	116	10.4	247.5	50.0	54.3

バフェット流モート診断

無形資産

●○○○○

1/5

スイッチング

●●○○○

2/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●○○○

2/5

総合スコア：6/25　主要モート：スイッチング・コスト　持続性：判定中

無形資産1/5

田辺工業は建設業であり、特許やブランド力といった無形資産による明確な競争優位性は限定的。ただし、長年の実績と信頼は一定の評価に値する。

スイッチングコスト2/5

建設業においては、顧客が一度取引を開始したゼネコンを変更する際の切り替えコストは比較的高い。特に大規模プロジェクトでは、実績や信頼性が重視されるため、スイッチングのハードルは一定程度存在する。

ネットワーク効果0/5

建設業は個別のプロジェクト遂行が中心であり、ネットワーク効果が競争優位性につながるビジネスモデルではない。

コスト優位1/5

建設業は規模の経済や効率化によるコスト優位性を築きにくい。個々のプロジェクトの特性や立地条件に左右される部分が大きい。

規模の経済2/5

売上高が500億円規模であり、業界内では中堅に位置する。一定の規模は持つものの、大手ゼネコンと比較すると規模の経済による優位性は限定的。

競合との比較優位

大林組

売上高、利益ともに田辺工業を大きく上回り、総合力で勝る。ブランド力、技術力、財務基盤の全てにおいて優位性が高い。田辺工業は特定の地域や工種に強みを持つ可能性があるが、全体的な競争力では劣る。

清水建設

大林組と同様に、売上高、利益、ブランド力、技術力、財務基盤の全てにおいて田辺工業を凌駕する。特に大規模プロジェクトの遂行能力に差があり、田辺工業はニッチな分野や地域密着型の事業で差別化を図る必要がある。

強気シナリオ

インフラ老朽化対策や防災・減災投資の増加による建設需要の持続的な拡大

M&Aや事業提携による事業領域の拡大と収益性の向上

高付加価値案件の受注増加による利益率の改善

弱気シナリオ（モート侵食）

建設資材価格の高騰や人件費の上昇による採算悪化

景気後退による建設投資の抑制と受注の減少

大手ゼネコンとの競争激化によるシェア低下

反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）

建設需要の低迷、資材価格の高騰、人件費の上昇が継続し、受注単価の上昇が追いつかない場合。特に、主力事業であるインフラ関連の公共投資が削減されたり、民間設備投資が大幅に落ち込んだりすると、売上・利益ともに圧迫されるリスクがある。

5年後のモート予測

強気

インフラ投資の拡大や都市開発プロジェクトの推進により、売上高は堅調に推移し、利益率も改善。ROEは10%超を維持し、株主還元も増加する可能性。

中立

現状の事業基盤を維持しつつ、緩やかな成長を目指す。インフラ関連の需要は安定しているが、競争激化やコスト増により利益率は横ばい。ROEは9-10%程度で推移。

弱気

景気後退や建設資材価格の高騰が長期化し、受注が減少。利益率も悪化し、ROEは8%を下回る可能性。株主還元も抑制されるリスク。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模	時価総額 248億
2. 健全な財務	自己資本比率 54.3%
3. 利益の安定性	10年連続黒字
4. 配当の継続性	10年連続配当
5. 利益成長	EPS 3年成長 12.2%
6. 適度なPER	PER 9.6倍
7. 適度なPBR	PBR 0.99倍