1948

弘電社

建設業 建設・資材

株価

現在株価
6,240
2026-05-15
時価総額
552 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 373 18 12 -2 8.7 68.3 48.5
FY2017 340 17 12 6 7.7 649.1 12.0 54.4
FY2018 375 27 20 7 11.9 1,105.7 120.0 55.2
FY2019 357 25 17 5 9.9 979.4 200.0 59.8
FY2020 324 12 9 -1 4.7 499.5 220.0 63.6
FY2021 292 4 3 4 1.7 175.4 220.0 64.9
FY2022 336 7 6 4 3.0 313.8 220.0 59.0
FY2023 349 12 9 2 4.4 101.5 220.0 62.8
FY2024 393 31 27 9 12.5 309.7 270.0 65.3
FY2025 84.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 6/25。 強気材料: • インフラ老朽化対策や更新需要の高まりによる、中長期的な受注の安定化。 • 再生可

能エネルギー関連設備投資の拡大に伴う、新規事業分野での成長機会。 • M&Aや提携による事業領域の拡大と、それに伴う収益性の向上。 弱気材料: • 建設資材価格の高騰や人件費の上昇による、収益性の悪化。 • 景気後退や公共投資の抑制による、受注機会の減少。 • 競合他社との価格競争の激化による、利益率の低下。 逆転思考:弘電社の持続的競争優位性が失われるシナリオは、まず、同社が長年培ってきた特定の分野における技術力やノウハウが陳腐化し、競合他社がより効率的かつ低コストで同等以上のサービスを提供できるようになることです。また、顧客との長期的な信頼関係が損なわれ、スイッチングコストが低下することで、価格競争に巻き込まれやすくなることも考えられます。さらに、業界全体の再編が進み、より巨大な競合企業が市場を席巻し、弘電社が規模の経済や効率性で劣後する状況も、優位性の喪失に繋がるでしょう。特に、DX化の遅れや、新しい工法・技術への適応力の低さが、これらのリスクを増幅させる可能性があります。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 552億
2. 健全な財務 自己資本比率 65.3%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 20.9%
6. 適度なPER PER 20.2倍
7. 適度なPBR PBR 2.50倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

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