1914

日本基礎技術(1914)に経済的な堀はあるか

建設業 建設・資材

株価

現在株価
818
2026-09-01
時価総額
133 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 241 14 10 26 3.9 33.4 78.4
FY2016 211 -3 -9 -7 -3.9 -31.7 76.8
FY2017 227 4 2 0 0.9 7.0 8.0 72.0
FY2018 245 5 2 13 0.7 5.7 8.0 74.3
FY2019 241 10 5 3 2.2 19.0 8.0 75.3
FY2020 229 6 2 6 0.9 8.5 10.0 73.4
FY2021 221 8 5 9 2.4 22.0 10.0 70.2
FY2022 239 8 5 0 2.6 25.4 13.0 68.2
FY2023 236 10 9 2 4.3 46.6 13.0 66.8
FY2024 303 19 14 -14 6.3 74.1 16.0 72.2

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
●○○○○
1/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産1/5

ブランド力や特許などの無形資産は、建設業という性質上、限定的。特定の技術やノウハウは存在する可能性はあるが、定量的な評価は難しい。

スイッチングコスト2/5

顧客が他社へ乗り換える際のスイッチングコストは、建設プロジェクトの性質上、一定程度存在する。特に、長期的な関係性や、特定の工法・技術への依存度が高い場合に顕著となる。

ネットワーク効果1/5

建設業において、強力なネットワーク効果は限定的。ただし、長年の実績による信頼や、業界内での人的ネットワークは間接的な強みとなりうる。

コスト優位1/5

規模の経済や特許によるコスト優位性は、建設業においては一般的ではない。個別のプロジェクトにおける効率化や、資材調達の交渉力などがコスト競争力に影響する。

規模の経済3/5

直近3期で売上が増加傾向にあり、一定の事業規模を有している。大規模プロジェクトの受注能力や、複数プロジェクトを同時並行で進める能力は、スケールメリットに繋がる可能性がある。

競合との比較優位

大林組

売上規模、技術力、ブランド力で圧倒的に優位。総合的な競争力で日本基礎技術を凌駕している。

清水建設

大林組と同様に、規模、技術、ブランド力で優位。特に海外事業や特定分野での強みを持つ。

強気シナリオ

インフラ投資の拡大や国土強靭化計画による需要増加

M&Aや事業提携による事業規模の拡大と収益性向上

高付加価値な特定分野(例:免震・制震技術)での競争優位性の確立

弱気シナリオ(モート侵食)

建設資材価格の高騰による採算悪化

景気後退による建設需要の低迷

大手ゼネコンとの競争激化による受注機会の減少

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

建設資材価格の高騰、人件費の上昇、あるいは大手ゼネコンによる価格競争の激化により、採算が悪化し、収益性が低下する。これにより、現在のPBR0.58という割安感が剥落し、株価が下落するリスク。

5年後のモート予測

強気

インフラ投資の増加と、高付加価値分野での成功により、売上・利益ともに年率5%以上の成長を達成。ROEも10%超えを目指す。

中立

緩やかな経済成長に伴い、売上は年率2-3%の成長。利益率は現状維持、ROEは5-7%程度で推移すると予測。

弱気

建設需要の低迷とコスト上昇により、売上・利益ともに横ばいか微減。ROEは3%を下回り、PBRもさらに低下するリスク。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 133億
2. 健全な財務 自己資本比率 72.2%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 50.0%
6. 適度なPER PER 9.3倍
7. 適度なPBR PBR 0.58倍

合格数:5/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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